やはり、日本社会は「働き方意識」の柔軟性が低かったようです。
富士通や日立など超大手企業の一部は、フレキシブルワークが可能な制度見直しを公表していますが、老舗大企業の多くは、着々とバック・トゥー・ザ・オフィスが進められているようです。
一方で、コロナ第二波襲来の足音が聞こえはじめました。
想定されてはいたものの、その再襲速度は予想以上のスピードです。
若い世代だけを非難しても仕方ありません。
「人間はこういうもの！」と受け止めて、対策や施策を行政側だけに依存するのではなく、民間・公民側が主体的に考えてゆくことが必要かと思います。
日本社会には、「働き方再構築」が必要ですね。
在宅勤務の制度を導入するだけのことではありません。
仕事の在り方、意味、職務の明確化と評価システ...等
根源的なテーマを見据えた再構築が必要です。