ｉＰＳ医療 実用へ第一歩！

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　人は心身とも・・・

　　　より良い状態で・・・

　　　　　生きたいと願う・・・

　わが身を知ること・・・

　　　我が心を知ることこそ・・・

　　　　　健やかな日々の始まり・・・

　　　　　　　今日、さらに明日もまた・・・

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理化学研究所（理研）などが28日、

ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）で目の難病「加齢黄班変性」を治療する臨床研究の審査を厚生労働省へ申請した。

このニュースに接し、「いよいよか」という気持ちです・・・実用への第一歩が遂に踏み出されました・・・

私の周りでも病と闘っている人がいます・・・

一日も早く、このような治療が確立され、救われる人が一人でも多くなることを願っております。


今朝は、再生医療の実用化を後押しする制度作りを進めている国の動きの記事を紹介してみます。

～以下、3月1日読売新聞朝刊より抜粋～

再 生 医 療 製 品

国   早 期 承 認 進 め る

　厚生労働省はｉＰＳ細胞など再生医療の実用化を後押しする制度を作り進めている。柱の一つが、再生医療製品を従来より早期に承認する制度の創設だ。

　これまで国の承認を得た再生医療製品は、やけど治療の皮膚、膝のけがなどを治す軟膏の2品目。大量の製品化を進める場合、約10年かかっていた審査がネックになる。新制度は安全性が確認でき、一定の有効性も推定できた段階で、条件付きで承認する。販売後、有効性などを検証し正式承認するが、3～5年短縮され、企業の負担が減り製品化が加速すると期待される。

　もう一つの柱が、ｉＰＳ細胞などを使った臨床研究や治療を行う医療機関の国への届け出の義務化。臨床現場の実態を把握する体制を作り、安全性の高い適正な再生医療を進める。厚労省は、こうした再生医療推進のための承認と届け出制に関する2法案を、今国会に提出する予定だ。

　一方、多くの患者が再生医療を受けられるようになるには、他人の細胞を材料として使いやすくする必要がある。再生医療は患者から採った細胞を増やすなどして患部に移植するが、高齢患者では細胞が増やしにくいなどの課題もある。

　山中教授は、他人に移植しても拒絶反応が起きにくいｉＰＳ細胞を複数作って保存する事業を進める。

　再生医療をさらに進めるため、細胞の提供で有償化を求める声もある。厚労省の指針では原則無償とされるが、大和雅之・東京女子医大教授は「提供が増えるよう、対価を払う制度を作るべきだ」と話す。厚労省は「人体の売買という倫理的問題がある」としている。

（科学部　米山粛彦）