屯田兵制の変遷

屯田兵制の変遷
　
   北海道開拓使の時代、明治８年に北海道の防衛と開拓、窮乏士族授産等の目的から始った屯田兵制度であるが、情勢の変化（それは、ロシアの脅威の変化であり、開拓の促進であり、明治時代の国家建設そのものの中で生起する事象でもあるが）とともに、その求めるものも変化した。
　 以下に記す第１期～第４期の区分は、情勢の変化に基づき制度が変化した時期ととらえ筆者が区分したものであり、オーソライズされた明確な根拠に基づくものではないことを前置きし、各期の状況をながめていきたい。

１第一期「屯田兵制度の発足から屯田兵条例制定まで」（Ｍ８～Ｍ１７）
　 早期、北海道に防衛・警察力を置く必要から屯田憲兵例則が制定され屯田兵制度が発足。明治８年に琴似、明治９年に山鼻、発寒（琴似兵村の一部）に屯田兵４８０名を配置した。当初の計画では、３ヶ年に６８万円の予算を投入し１５００戸の屯田兵を入植させるものであったが、明治１０年の西南戦争への出兵等、予期せぬ事態が発生し計画は頓挫した。その後、明治１５年の開拓使廃止にともない陸軍省へ移管。
   この時期は、試行錯誤の中において屯田兵制度を作り上げて行った時期ともいえる。

（１）屯田憲兵例則（明治７年１０月制定）に基づく屯田兵制度の導入
   明治６年、時の北海道開拓使次官（後の長官）黒田清隆から出された屯田兵制試行の建議により屯田兵制度が発足。それまで、警備態勢が未完であった北海道に初めて本格的な兵力（屯田兵）を投入することになった。憲兵という名前をつけたのは、まだ国境が確定していなかったロシアを刺激しないため。

（２）樺太・千島交換条約の締結と琴似、山鼻屯田兵の入植
   明治８年、樺太・千島交換条約が締結されることにより、ロシアとの間に国境が確定した。幕末から明治の始めにかけて存在した樺太、千島列島におけるロシアとの緊張は、この条約の締結をもって一時小康状態を保つこととなった。
   そんな中、明治８年に琴似（その一部である発寒には明治９年）、明治９年に山鼻屯田兵が入植した。これらの入植者は伊達藩、会津藩、庄内藩等、戊辰戦争で朝敵の汚名をきせられた東北諸藩の士族が主体であった。

（３）西南戦争への出兵と屯田予備兵の編成
　 西南戦争には琴似、山鼻兵村の屯田兵を中心として屯田第１大隊を編成し参戦した。
    この時、さらなる戦力の投入を予期し、旧伊達藩、会津藩、稲田家の士族を中心に屯田予備兵を編成し出動態勢を取った。（これらの予備兵は実戦には参加せず。）
    戦争終結を期にこれらの編成をもって、北海道有事の際に出動出来る態勢を作るべく屯田予備兵７２０名を編成した。

（４）農業試験場的な役割を担わされた屯田兵
　  明治９年に札幌農学校の開校。その前年の明治８年には、当初東京に設置された開拓使の官園を七重へ、明治９年には札幌へ移すとともに、開拓使から雇われた農業技術者であるエドウィン・ダン、ルイス・ベーマ等を移動させ、北海道において本格的な農業指導を行った。
    その内容は、養蚕、亜麻、畜産・酪農、各種野菜、果樹の栽培、各種西洋型農機具の使用方等で、まさに、その実地試験が琴似、山鼻兵村で行われた。そして、その成果は、その後入植する屯田兵、開拓民へ受けつがれ北海道農業の発展に大きく寄与した。

（５）開拓使の廃止（明治１５年）に伴い陸軍省へ移管
  　明治１５年開拓使の廃止に伴い屯田兵は陸軍省へ移管をした。
  　開拓使は、当初６８万円の予算で３年間に１５００戸の屯田兵を入植させる計画であったが、開拓使が廃止となった明治１５年までに入植したのは、琴似兵村２４０戸、山鼻兵村２４０戸、江別兵村２９戸計５０９戸にすぎなかった。
　  その理由は、当初見積もった６８万円の費用では不足したことと、応募するであろうと予測した青森、宮城、酒田県（山形）及び福山（松前）、江差の士族から計画戸数を集めることが出来なかったことがある。その為、士族屯田と言われた琴似、山鼻屯田兵の中にも多くの平民が混在していた。
    その後、開拓使から屯田兵の移管を受けた陸軍省は、北海道全域に常備兵を常駐させるのは時期尚早との考え、当初、屯田兵の配置について消極的な立場を取った。

（６）陸軍省最初の屯田兵の入植
    資金不足と開拓使の廃止で江別、篠津兵村の建設は頓挫したままであったが、
　  屯田事務局長の永山武四郎は、陸軍省と太政官に補充を上申。明治１４年以来中断していた入植を再開し、明治１７年江別兵村に７５戸の入植を行った。

２第二期「屯田兵条例の制定と防衛警備・治安を優先した屯田兵の入植」（Ｍ１８～Ｍ２３）
  　明治１５年の開拓使廃止にともない、北海道は三県（札幌、函館、根室）時代を経て、明治１９年から北海道庁の時代に入った。初代北海道長官に返り咲いた岩村通俊は、それまでの、直接移住者を救済する方式から、インフラの整備、民間の大資本を導入することにより開拓の促進を図る方式に変換した。
    開拓使の廃止により陸軍省に移管された屯田兵は、明治１８年に「屯田兵条例」が制定されたことにより、陸軍組織中における屯田兵の位置づけが明確となった。
    国は、明治１９年新たに「北海道土地払下規則」を制定。これは「無償貸し付け・一定期間後有償払下げ」の形で入植を奨励し、国有未開地の開墾を目指すもので、これの効果もあり、北海道開拓が大きく進展し人口も飛躍的に増大した。

    明治　２年：　　５．８万人
    明治１４年：　２２．３万人
    明治１８年：　２７．６万人
    明治３３年：　９８．５万人
    明治４２年：１５３．９万人

    これに呼応するかのように本格的な屯田兵の入植が開始された時期である。

（１）屯田兵条例制定による陸軍内における屯田兵の位置づけ決定
　 北海道の開発も軌道に乗り、急激な人口の増大に伴う治安維持の面から、軍事・警察力を早急に整備する必要が生じてきた。また、北海道はそれだけではなく、開拓という要素を伴うことから屯田兵を如何に陸軍軍制の中に組み込むかが問題となり、明治７年に制定した「屯田憲兵例則」の検討を加えることとなった。　
    その結果、「屯田憲兵例則」を廃止し、「屯田兵条例」（明治１８年５月７日）を制定、合わせて組織機能及び志願兵としての屯田兵を召募する規定を骨子とした「屯田兵本部概則」（明治１８年１０月１６日）、さらには、「屯田兵服務規則」（同１２月）を制定した。

（２）屯田兵増殖計画から屯田兵２０個中隊増強計画
　○屯田兵増殖計画　
    開拓使の廃止後、農商務省所掌において「移住士族取扱規則」をつくり、明治１５年度～明治２２年度の８カ年間、窮乏士族の救済と北海道開拓の目的をもって毎年２５０戸を移住させる開拓事業を行っていた。しかし、この計画は一向に進展せず、明治１７年には中止、明治１８年には廃止となった。
    そこで、この資金によって屯田兵の増殖を図ろうと発案したのが屯田事務局長の永山武四郎である。「屯田兵編成ノ為定額金増加ノ義」（明治１８年４月１８日）を建議した。これに合わせるように、受入れ側の根室、札幌、函館県から「屯田兵増員ノ義ニ付」上申。また、屯田兵志願者の出身県知事が内務省、陸軍省、農商務省へ屯田兵及び家族の移住を嘆願「屯田兵ノ義ニ付」建議をした。
　○屯田兵２０個中隊増強計画
    明治２０年～２１年にかけて露国を視察し、２代目の北海道長官長に就任した屯田兵本部長でもある永山武四郎は、屯田兵２０個中隊増強計画「屯田兵増強ノ義付」上申（明治２１年１１月１７日）を行った。これは、明治２２年～明治２６年の５年間に２０個中隊約４，４００戸を入植させるもので、ロシアの南下政策に対処するためには急務であるとの認識のもとに行われた。
    時の内閣総理大臣は屯田兵の創設に携わり屯田兵の必要性を理解する黒田清隆であったこともありその上申は認められた。
    なお、当初の予算は陸軍省からではなく、北海道庁の殖民費から充てる旨上申された。（その後、明治２２年７月、主管は陸軍大臣へ変更となった。）

（３）防衛・警備上の要請に基づく入植
    屯田兵増殖計画中、重要港の防衛で根室（和田兵村：明治１９、２１～２２年）、室蘭（輪西兵村：明治２０、２２年）、厚岸（太田兵村：明治２３年）に。道都及び重要地域の防衛・警備で、新琴似（明治２０、２１年）、篠路（明治２２年）、滝川（明治２２、２３年）、に１，９８０戸が入植した。

（４）屯田兵本部長永山武四郎による屯田兵制度の研究
　  相前後したが、明治２０年３月から２１年２月にかけて、米・欧・露、清国を視察した永山武四郎は、特にロシアのコサック制度の視察で得た成果をもって屯田兵制度の改革に着手した。

（５）屯田兵条例の改正、諸規則の制定
  　屯田兵２０個中隊増強計画の実施により、屯田兵条例ほか関係規則の抜本的な見直しが必要となり、屯田兵条例の改正（明治２２年、２３年）、屯田兵服務規則の改正（明治２２年）、屯田兵司令部条例の制定（明治２３年）、屯田兵召募規則の制定（明治２３年）等が行われた。
    特に明治２３年に行われた屯田兵条例の改正は、屯田兵制度実施の一大転換で、今まで服役期間は世襲するとしていたものが、２０年（現役３年、予備役４年、後備役１３年）と定められた。召募範囲も、それまで行われていた士族だけからではなく、広く一般の人へと拡大した。
    その他に、給与地の面積を１０，０００坪から１５，０００坪に拡大するとともに、出征中の家族を援助する等の目的のために一戸あたり１５，０００坪の公有財産が兵村に与えられることとなった。

３第三期　「国の富国強兵政策による開拓を優先する屯田兵の入植から、第七師団の創設」（Ｍ２４～Ｍ２９）
　  屯田兵条例の改正等、屯田兵制度の一大改革の後に行われたのがこの時期の入植である。
    明治も２０年代に入り、維新の混乱も漸く落ち着き、明治２２年明治憲法の発布、翌２３年第１回帝国議会の開催等、近代国家としての態勢が整い富国強兵が叫ばれた時期である。しかし、国内には旧士族階級を中心として生活に窮する国民が未だ多く存在した。
    この頃、北海道の開拓は札幌周辺から上川道路（現国道１２号線、明治２２年開通）の延伸にともない、北空知～上川地区へ向かう段階まできた。明治１８年に岩村通俊が上川の近文台（国見山）に登り、開拓促進のために「上川に北京を置くべし」と北京設置の建義を行ったのも、これらを見越した構想で、北海道開拓の促進を図る為には、上川（旭川）へ天皇にお越しいただき、人心を北海道の地に集めることが肝要であるとした。
    そして、北空知の雨竜原野に三条実美、蜂須賀茂韻、菊亭脩季、戸田康泰等が発起人となり華族農場を建設しようと行動を起こしたのもその一環である。残念かな、三条実美が死去しこの構想は実現を見ることはなかった。
    この様な情勢下、内陸部の開拓のための先兵という位置づけとしての屯田兵に対する期待は高く、上川に離宮は設置されることはなかったものの、北海道の中心に位置し石狩川及びその支流に育まれた肥沃な大地である上川地区へ大規模な入植が開始された。そして、明治２４年を境に今まで士族中心であった屯田兵から平民屯田兵へと移行した。
    上川入植当初の屯田兵は永山（明治２４年）から始まり、旭川（２５年）、当麻（２６年）。その後、北空知、空知地区へと本格的な入植が行われた。
    そんな中、明治２８年に日清戦争の勃発。屯田兵にも召集がかかり、臨時第七師団を編成し東京で出動態勢を取った。
    戦争終結後の明治２９年北海道に第七師団が創設された。

（１）２０個中隊増強計画に基づく内陸部の開拓・防衛を優先する屯田兵の入植
    本計画に基づき明治２２年から明治２９年（当初の計画は５カ年４，４００戸）に行われた入植は以下である。

　　　　明治２２年：篠路（２２０戸）、室蘭（１１０戸）、滝川　（９５戸）
　　　　　　　　　　根室（１０５戸）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　計５３０戸
　　　　明治２３年：滝川（３４５戸）、厚岸（４４０戸）　　　　　　　　　　計７８５戸
　　　  明治２４年：永山（４００戸）、美唄（１００戸）　　　　　　　　　　計５００戸
　　　　明治２５年：旭川（４００戸）、美唄（１００戸）　　　　　　　　　　計５００戸
　　　　明治２６年：当麻（４００戸）、美唄（１００戸）　　　　　　　　　　計５００戸
　　　　明治２７年：江部乙（４００戸）、美唄（１００戸）　　　　　　　　　計５００戸
　　　　明治２８年：一已（２００戸）、納内（１００戸）秩父別（２００戸）　計５００戸
　　　　明治２９年：一已（２００戸）、納内（１００戸）秩父別（２００戸）　計５００戸
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
                                                                    総計４，３１５戸

　  一つ特徴的なこととして美唄に騎兵１個中隊１６０戸、高志内に砲兵１個中隊（１２０戸）、茶志内に工兵１個中隊（１２０戸）が入植した。

（２）日清戦争と屯田兵
    まず、明治２７年に屯田兵条例が一部改正され、兵役期間が現役８年、後備役１２年（それまでは現役４年、予備役３年、後備１３年計２０年）となったことを押さえておく必要がある。これは、屯田兵の多くを日清戦争へ現役兵として駆り出すために行われたもので、清国との間に緊張の高まったことを踏まえ条例が改正された。
　 屯田兵に対し動員が下令されたのは明治２８年３月４日。永山武四郎少将を師団長とし、屯田兵四個大隊兵員約４６００名に将校・下士を加えた人員をもって臨時第七師団を編成した。
    師団は各大隊単位で東京へ移動し、最後尾の第４大隊が東京に到着したのは明治２８年４月１７日である。
    なお、清国との間に講和条約が締結されたのは４月１７日で、臨時第七師団が東京に集結を終えた日と同日である。
    屯田兵の動員の目的は何か？それは、日本の勝利を確定していた中で、更なる兵力の増強を行い、早期の講和条約締結に向けた圧力を清国側にかけようと行ったものと思われる。

（３）第七師団の創設
    明治２８年６月、臨時第七師団は日清戦争の終結により凱旋。
    翌明治２９年５月渡島、胆振、後志、石狩に徴兵令施行。そんな中、同年第七師団が創設された。（初代師団長は永山武四郎少将　司令部は札幌）これにより、屯田司令部は廃止となり、屯田兵は第七師団に隷属されることになった。なお、北海道全域に徴兵令が施行されたのは明治３１年である。

（４）後備役兵村の発生とその監理
    明治２８年をもって、後備役となった兵村は、最初に入植した琴似を筆頭に、山鼻、江別、篠津、野幌、和田、新琴似、輪西と続いた。
　  こんな折、陸軍省は大隊区司令部条例を改正し、大隊区内に現住する後備役屯田兵の監理を容易なからしめる為の規則の整備を行った。
　 屯田兵村には現役から予備役の間は中隊長が兵村に所在し、職権を持って当該兵村の指導、財産の管理、規律の維持等を行っていたが、後備役となった兵村には中隊長は不在となり、それに対処するため各兵村には兵村会を設置し、現役時代に諮問会が行ったのと同様の活動を行うため兵村自治機関の設置・運営を求めた。

４　第四期「第７師団創設以降」（Ｍ３０～屯田兵制度終了）
　日清戦争後の極東情勢は三国干渉で遼東半島の返還、それに乗じるロシアの進出、シベリア鉄道の建設等、極東及び日本周辺でのロシアの脅威が日増しに増大し戦争の鎚音の迫る時代であった。
   北海道の防衛・警備の体制は、明治２９年第七師団の創設～明治３１年全道に徴兵令施行。その後、明治３２年から同３５年にかけて旭川に七師団の主力部隊を駐屯させるための基地の建設が行われ、明治３５年旭川に第七師団司令部が移転した。
    屯田兵は先の２０個中隊増強計画に基づく入植も完了し、石狩、空知、上川を中心に旅団規模の編成を完了していた。
    この時代は、新編された第七師団の中に徴兵により召集された常備兵と、志願兵でもある屯田兵とが混在する特殊な体制がしばらく続くことになる。
    道内の交通網は、上川道路（札幌～旭川）に連接して明治２４年には中央道路が網走まで延び。また、鉄道網は明治３１年に旭川まで到達し、和寒から剣淵、士別へ延伸しつつあった。
   このことは、これまで手付かずの状態であった道北、オホーツク地区の開拓が可能になるとともに、悲願であった当該地区への兵備の配置が可能となることを意味した。
    中央道路は、オホーツク正面防衛のための命脈として重要な位置づけにあり、時の長官永山武四郎の要請もあり明治２４年の単年度で完成させた。
    なお、この中央道路の建設にあたっては、空知、網走集治監の囚人達が動員されたが、過酷を極めた建設作業のため多くの尊い命が失われた。
    またこの時期は、明治１９年に施行された「北海道土地払下規則」を廃し、新に「北海道国有未開地処分法」（明治３０年）が公布された時期でもある。これは、１人当たりの貸し付け面積の上限（一人に付き開墾の土地は１５０万坪、牧畜には２５０万坪、植樹には２００万坪、会社や組合には２倍まで）を認めるもので、大規模な開拓事業を行うことができるようになった反面、土地ブローカーが暗躍することにもつながった。

（１）道北、オホーツクの防衛と屯田兵の入植
○オホーツク地区への屯田兵の配置
    明治３０年～３１年にかけて常呂川流域の野付牛（現在の北見、端野、相内）に３個中隊（６００戸）、湧別川流域の湧別（上湧別）に２個中隊（４００戸）を配置した。
○道北地区への屯田兵の配置
    明治３２年に剣淵に２個中隊（３３７戸）、士別に１個中隊（９９戸）を配置した。

（２）屯田兵と常備兵の混在
    明治３２年の第七師団の態勢は、屯田兵３４９６名（後備役を除く）、常備兵１７０３名であった。

（３）屯田兵制度の終了
    明治３０年「屯田兵配置表」（陸達第１４９号）の公示により、将来の屯田兵の配置を計画した。これは、屯田兵制度の縮小を明示したもので、第七師団の徴兵令による常備兵が順調に増加しており、将来屯田兵の召募を中止しても徴兵により第七師団の定員を確保出来るとの目途がたったからである。
    屯田兵の配備は、最後に入植した剣淵、士別の屯田兵である第三大隊の現役が満期となった明治３７年３月末日をもってすべて終了となった。
    同年９月９日「屯田兵条例」の廃止。明治３９年「屯田兵給与地規則」の廃止。大正８年、剣淵、士別屯田兵の兵役満期（後備役）をもって屯田兵制度すべてが終了した。

（４）日露戦争と屯田兵
    日露戦争は明治３７年２月１０日の宣戦布告により始まり、明治３８年８月２９日のポーツマスにおける日露講和条約の成立により終結した。
    屯田兵制度は開戦の年（明治３７年）の３月をもって終了し、最後の屯田兵、剣淵・士別屯田兵も５年の任期を終え後備役に入っていた。
    明治３７年８月４日、第七師団に対し動員が下令。同年８月７日、後備役屯田兵に充員招集が下る。屯田兵が招集を受けた部隊は野戦歩兵第二五聯隊（連隊長渡辺水哉大佐）、後備歩兵第二五聯隊であった。

入植配置図「map02tr.pdf」をダウンロード

屯田兵服役期間の推移「03tr.pdf」をダウンロード