母の初七日の朝に不思議な出来事があった。
朝玄関を開けると、庭の塀に一羽の鳥が止まっていた。雀のような大きさで雀ではない。私がじっと見つめると見つめ返して、塀の上をピョンピョン歩いている。私が近づいても同じだった。私はいつまで続くのだろうか、と思って立っていた。私が「お母ちゃん、あとのことは心配しなくていいよ。私はちゃんとやっていくから大丈夫よ」と言うと、嬉しそうに飛んで行ってしまった。
次の記事はNHK Webニュースから抜粋しました。
3月8日は国連が定めた「国際女性デー」です。イギリスの経済誌「エコノミスト」は毎年、「国際女性デー」に合わせて、OECD=経済協力開発機構の加盟国のうち主要な29か国の「女性の働きやすさ」について、男女の労働参加率や給与の差など10の指標に基づいてランキングを発表しています。
ことしの発表で、日本は29か国中27位と、下から3番目となりました。
▽最下位の29位は韓国、
▽28位はトルコで、
「エコノミスト」は、日本を含む3か国の女性について「依然として職場で最大の障害に直面している」と指摘しています。
日本が下から3番目となった理由について、「エコノミスト」は、▽企業の管理職に占める女性の割合がおよそ15%であるほか、▽衆議院の女性議員の割合が10%余りと、いずれも低い水準だったことなどをあげています。
一方で、女性が最も働きやすい環境だとされたのはアイスランドで、管理職に占める女性の割合はおよそ4割でした。
このほか、
▽スウェーデンが2位、
▽ノルウェーが3位など、
北欧の国々が上位を占めています。
男女を問わず正社員として働きながら、家事をこなして育児もするのは無理だろう。夫婦が家事や育児を半々にして協力し助け合っても難しい場合もあるだろう。女性が働きやすいと感じる職場作りをしないと少子化が進んでいくような気がする。
次の文章はニュースの記事である。
「深刻化する教員不足の解消に向け、文部科学省は、教員発掘の取り組み状況などを尋ねる調査を始めた。文科省は潜在的な教員のなり手を発掘するため、教委が企業や大学と連携し、教員免許を持ちながら教職に就いていない人たちに教員になってもらう事業の予算を確保。調査では、同事業の利用予定のほか、2024年度当初の教員不足解消に向け、3月末までに行う具体策や、それに伴う人材確保の見込みなどを確認。」
教員採用試験の倍率は減ってきているが、その原因は職場環境にあると思う。長すぎる勤務時間を改善して働きすぎない環境づくりをすることが大切だと思う。そうすれば自然に良い人材が集まってくるだろう。教員になりたくても合格しない人はたくさんいる。まずは合格者を増やして教員の負担を減らせばよいのにと思う。