シナは大嘘つきのウジ虫

数日前の産経ニュースに「　中国外務省の報道官は２日、ロシアがウクライナへ軍事介入する姿勢を見せていることについて「中国は内政不干渉の原則を堅持しており、ウクライナの独立、主権と領土の保全を尊重する」と述べた」

まあー、よくも白々しく抜けぬけと『大嘘』が言えるものだ。さすが"嘘と強盗の理論"の中華だ。同じときに、新疆ウイグルと言っている集団が昆明駅で多数を襲う事件が起きた。この集団がウイグル独立派だったなら、シナが突然に侵攻し奪い取った地域だ。

また、日本にも尖閣を奪おうと毎日領海侵犯し、ベトナムやフィリピンでは数十の島を奪い軍事基地にしている。「内政不干渉」だと、チャンチャラ可笑しい。靖国は内政不干渉じゃないのか。デタラメな南京大虐殺の展示館を各地に作っているのは主権の侵害ではないのか。

お前らのような"蛆虫"以下の人種たちに後ろ指を指される相手など、この地球上には朝鮮・韓国以外にはない。人の国のことより自らの強奪や大嘘を言い触らすな。やるなと言っても止めるような生き物じゃないし、そのうち"蛆虫"退治の強力な殺虫剤が日本で開発されて、一網打尽になるだろうから、今のうちに「好きに言ってろ」

反日はすべて日本発

世界中で日本を叩き続けている国は中韓朝鮮3ケ国だけだ。それに加えて最近ではアメリカが同調している。

例えば、安倍首相の靖国参拝、NHKの会長に就任した籾井勝人氏、「永遠の０」の作家でNHK経営委員の一員になった百田尚樹氏。

『百田氏は３日、都知事選の応援演説をした際、東条英機元首相らＡ級戦犯を裁いた東京裁判について、「大虐殺」を「ごまかすための裁判」と主張。南京大虐殺に関しても「３８年に蒋介石がやたらと宣伝したが、世界の国は無視した。そんなことはなかったからだ」と発言した』（共同）

これらの事柄を取り上げて、まるで小姑のようにつつき回しているのは日本国内のマスコミと左翼の政治家たちだ。実際、慰安婦にしても戦場では当たり前のような「需要と供給」の結果であり、このことに関しては、忌み嫌うことではあるが、性の問題としてどこの国も文句を言う資格などない。ましてや、日本が「性奴隷」としてそれらの女性たちを扱ったことなどは断じてない。

文句を言っている韓国では、今の大統領の父親の時代は政府が慰安婦のすべてを管理していた。日本軍が管理していたなどという事実無根を韓国は執拗に言いまわるが、それなら確たる証拠を示すべきだ。そんなものがないのに文句を言うのは「嘘」が当たり前の中華思想のなせる業だ。

日本のマスコミは、そんな中韓の言い分をそのまま鵜呑みにして報道しているが、そもそもジャーナリズムとは真実を追求し、報道することが使命ではないか。然るに日本のマスコミは真実の検証などそっちのけで、自分のご都合主義だけで報道する。

そして、アメリカの反日新聞ニューヨーク・タイムズとワシントン・ポストは朝日新聞の論説を常に引用して報じている。それに呼応するように米議会でも、靖国参拝などに反発が上がる。

それは、先日書いたアメリカは日本が「日本として目覚める」ことを極端に恐れているからである。占領軍GHQが「日本弱体計画」(War guilt infomation program)ワーギルト・インフォメーション・プログラムで米国が最も恐れる軍事力並びに日本人の誇りや文化伝統、精神構造までをもぶち砕いてしまった。それを今、安倍首相が日本人本来の素晴らしい素質や精神性を「日本をとりもどす」という、戦後レジュームからの脱却を進めていくことへの恐怖が米国内に広がりつつある。

なぜなら自分たちが世界一だと思っていたアメリカ人たちは、今、ノーベル賞にしても工業技術にしても教育程度にしても震災が起きても略奪など決して起きない平和な社会、すべての面で世界トップレベルのこの日本人の国民性への畏怖の思いが、経済や指導力で力を失いつつある落日の米社会を背景にして、世界一の座を、かつて占領していた日本に奪われる、という危機感が報道にも政治家たちにも表れはじめている証拠でもある。

このように、反日報道のすべては"日本発"なのは、日本を愛する日本人として全く悲しいし情けない。

オバマ民主党は日米安保を機能させない

やはりオバマは"日本嫌い"が確実になった。相当中韓マネーが懐に入っているに違いない。慰安婦像に対しても中韓マネーに汚染されている米国のマスコミは、完全に中韓サイドに偏っている。TPPにしても日本の意見を聞く耳持たない米国の態度には、日本は、はつきりと「不参加」を表明すべきだ。シナは尖閣へは確実にこの1～2年のうちに上陸してくるだろうが、米国は援軍など出しはしない。政府は集団的自衛権よりも個別的自衛権の実行を早急に法令化すべきだ。


　【ワシントン＝青木伸行】オバマ大統領は一般教書演説の中で、アジア重視戦略の継続を表明した。だが、中国の「脅威」と北朝鮮の核問題など、北東アジア情勢には一切触れず、アジア重視の「体裁を取り繕っただけだ」（共和党のマルコ・ルビオ上院議員）との批判を招いている。
　アジア重視戦略を推進したゲーツ元国防長官とクリントン前国務長官が政権を去り、アジア重視戦略に対するオバマ氏の関心が薄れた、との指摘もあるが、日本や東南アジア諸国の一部にすれば、「不満」と「失望」を禁じ得ない。
　また、今年も日本と日米同盟に言及しなかった。悪化する日韓関係や、日米韓同盟関係も触れなかった。

　一方、国際社会における米国の指導力を、オバマ氏は「脅威に対し防衛することのみならず、協力を促進することなどだ」と定義づけた。米国の指導力と関与の低下を批判する国際世論への反論であり、「世界の警察官」の役割をもはや果たさない、との意思表明でもある。

京都の旅 2

インスタント舞妓姿にしては珍しく可愛い二人


冬の京都も大変に混んでいた。ひとつ気が付いたのは白人の観光客が数年前より増えていた。これは円安もあるだろうが、安倍首相の推進する"Cool Japan"が功を奏していると思われる。特に北欧からの観光客が目立つと地元の人が話していた。天神様にはドイツからの観光客があふれていた。

京都の旅

寒い中、京都へ行った。意外オフシーズンなのに人、人、人の波。どこも車は渋滞している。

もう40回ほどの京都では見たい所があるわけではないが、このところずっと忙しかった息抜きのためだったが、あまりの人の多さにびっくり、これでは息抜きどころではない。

キャロライン・ケネディは日本にとっては疫病神

和歌山県太地町のイルカ漁を"残酷だ"と発言した米大使のキャロライン・ケネディだが、安倍総理は「太地でのイルカ漁は古来続いている漁であり文化であり、慣習として生活のために獲っていることを理解してほしい」と反論した。

そして最近になってオバマ政権が安倍総理の靖国参拝を「失望」と発表したことについて、この発信源はケネディであることが明らかになってきた。

日本の文化も歴史も何も勉強しないで、日本の伝統文化にアメリカ目線でケチをつけることが、果たして同盟国の大使として適しているか、この女性の教養度を疑う。ただ単に黒人などの人種差別をなくそうと唱えた故ケネディ大統領の娘だというだけで、政治素人がこうした失言もするだろうという憶測もあって反日家のオバマが任命したのではないか、と勘ぐってしまう。

ともあれ、オバマ民主党に日本は何も期待してはいけないし、聞く耳も持たない態度を貫き通すべきだと考える。どうせシナとの間に何か起こってもオバマ政権は、日本の味方などは一切しないだろうことを肝に銘じておいた方が良い。

偽物だらけのシナ

「中国」信用できぬ、パナが中国現地統括会社から「松下」の看板を外さぬ“理由”は…
2014.1.15
松下の恩を仇で…ブランド名もパクる中国企業「Pascmio」「Pariascriio」など続々
　パナソニックは平成２０年に松下電器産業から社名を変更したが、中国の現地統括会社の漢字表記社名だけはいまでも「松下電器（中国）有限公司」を使っていることは日本ではあまり知られていない。同社は昭和６２年、日中間で初の大規模な合弁企業を北京に設立するなど関係を築いてきたこともあり、現地で知名度の高い松下の名を残した経緯がある。ただ一昨年の反日デモで襲撃され、神通力も揺らぐ。それでも中国での社名変更はないといい、関係者は「松下を明け渡せばパクリ業者が堂々と本家を名乗る」と打ち明ける。（松岡達郎）

　そもそも、副首相だった盗小平が昭和５３年に大阪府茨木市のテレビ工場を訪ね、パナソニック創業者で当時相談役の松下幸之助氏に「中国の近代化を手伝ってくれませんか」と頼んだのがきっかけだ。幸之助氏は「できる限りお手伝いします」と応じた。その結果がこの状況だ。

日本人は、自分たちが真面目だから人種が違っても同じようにしてくれるだろうと考えてしまう。しかし、それはとんでもない間違いだとうの昔に聖徳太子も、秀吉も家康も福沢諭吉も新渡戸稲造も夏目漱石も気が付いていた。

然るに昭和の宰相の田中角栄は自己の金儲けのために、日本をシナに売りとばした。それに続いて経団連に加盟している大企業家たちが続いた。

そして今日の悲劇が生まれている。先人たちは「恩を仇で返す」シナ人や朝鮮人を、現代よりもはるかに少ない情報から見抜いていた。

ここでもやはり「歴史に学べ」は生きてくる。それは中韓の云う歴史ではなく、日本としての真実の歴史からだ。

中韓の嘘のプロパガンダが世界中に蔓延

中韓が絶え間なく行っている"嘘"と"デタラメ"な日本叩きもすでに度を越して、止めようがなくなっている。特に日本が多大の援助で奇跡的な発展を遂げた中韓だが、韓国のボク・セイキの娘は、まるでカルト信者そのものの様に狂信的に髪を振り乱して日本をののしり続けている。

シナの諺に「嘘も百回言えば嘘でなくなる」というのがあるが、中韓はまさにそれを行っている。世界でも知識のある人たちは、「おかしなことを言っている」と鼻で笑うだろうが、そうでない殆ど大多数は真実を知らないから、これだけシナや韓国が日本のありもしない悪行を言い触らしているのには、本当なのだろう、と信じ込むものが大勢いるだろう。

その証拠に、米国の各地では"慰安婦"像が建てられ、何も知らない地方議員や反日国会議員どもは「日本はけしからん」「日本海という名称も韓国の言うとおり東海にしよう」と次々と中韓の言いなりになっている。

新聞記事にも『韓国が主張する“反日歴史認識”の拡散、国際的な“常識化”はもう、取り返しのつかない、後戻りができない所まで来てしまっている。（ソウル　名村隆寛）』と危機感を募らせている。

日本としてこの状態を放置しておくには自ずと限界というものがある。正しい歴史と解釈を分かりやすく政府と、反日の巣窟のような外務省だが反論していかなければならないし、まず真っ先に反日のテレビ局(東京のキー局全て)と朝日、毎日、東京、中日、北海道の新聞各社と反日の紙屑低俗日刊ゲンダイなどの許可を取り消さない限り、まともな歴史認識を日本人が持てない。

ましてや中韓の"嘘のプロパガンダ"から真実を知らない外国人たちが脱することなど望むべくもない。

日本の優れた原発技術

日本には使用して廃棄される核燃料をリサイクルして、廃棄前よりももっと効率の良い核燃料を再生する"もんじゅ"という施設がある。

しかし、例の日本解体主義者で固められている「原子力規制委員会」というのがことごとく難癖をつけて、現在までこの装置を稼働させようとしない。敦賀の原発の下の地層に100万年前の断層があるから危険だ、というのと一体である。

こういうのをイチャモンと言わずして何なのか？第一この規制委員会という名前自体エネルギーゼロの日本では「原子力推進委員会」とつけるべきなのに、原子力アレルギーをアメリカから植えつけられている日本人の"無知"が生み出した言葉だし、これらの無教養、不勉強な反日活動家たちが「反原発」を永遠に叫び続けている。

本当に日本人で日本のことを考えているなら、決してこんなことは言わないし、行動しない。反日家の在日民主党菅直人によって原発を停止させられた日本は、今や５兆円近くも燃料の原油代が余分にのしかかっている。

この５兆円がほかに使われたら、例えば４兆円しかない軍事費に上乗せされたなら中韓も少しは日本たたきを控えるかもしれない。米軍のありもしない空想的援軍を期待せずに済むかもしれない。


【もんじゅ実用化見直し　自民、エネ計画に盛り込み検討】 2014.2.産経
　政府が策定中のエネルギー基本計画に関し、自民党内で高速増殖炉原型炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）の実用化に向けた研究計画を見直す方針を盛り込むことを検討していることが７日、分かった。トラブル続きで実用化のめどが立っていないためで、高レベル放射性廃棄物の量などを減らす「減容化」の研究に転用する案が浮上している。基本計画の政府案に影響を与える可能性がある。

　もんじゅは、原発の使用済み核燃料を再処理したプルトニウム・ウラン混合酸化物（ＭＯＸ）燃料を用いて、発電しながら消費した以上の核燃料を生み出すとされる。使用済み核燃料を再処理して再び原発で使えるようにする核燃料サイクルの中核施設だ。　

　基本計画について、菅義偉官房長官は７日の記者会見で「もんじゅを含めて徹底的に検討を行い、与党ともしっかり調整したうえで決定する」と発言。下村博文文科相は同日の会見で「もんじゅは夢の原子炉でスタートした。本来掲げた夢はここで頓挫させるようなことがあってはならない」との考えを示した。

シナに乗っ取られる日本の水源地

　「日本の水資源を守れ！！」と訴える超党派の「水制度改革議員連盟」＝会長・石原伸晃環境相＝は１月３０日の総会で、水資源を保全するための「水循環基本法案」を議員立法として近く衆院に再提出し、今国会中の成立を目指す方針を確認した。「水の危機」に直面するなか、与野党の“対決法案”でもなく、スムーズに成立しておかしくないはずだが、実はそうは問屋が卸さないようだ。とはいえ、水に垂涎（すいぜん）する、かの国の日本への“侵略”を阻止するためにも、法案の成立は「待ったなし」なのである。

「（水は）世界で最も価値がある資源なんだ」英国秘密諜報部「ＭＩ６」のスパイ、ジェームズ・ボンドと対決した秘密組織の幹部が、そう語るシーンが印象的だった。

　秘密組織が狙っていた利権は、石油でも天然ガスでもレアメタルでもない。物語はボリビアで起こった水道民営化とコチャバンバ水紛争という実際の事件に基いていたが、「水の危機」という２１世紀の世界的課題をも反映させたものだった。

　むろん、人ごとではない。世界各地で水の争奪戦が繰り広げられる中、近い将来、日本とて、ややもすると永遠の“天然の恵み”と思い込んできた水が払底する懸念はぬぐえないのである。

　中国はじめ外国資本による日本国内での森林買収が着々と進んでいるが、その狙いは川や地下水といった水資源の確保にあるとみられている。

中国に買収された森林は北海道を中心に、内陸部や、日本最大の人口を抱える埼玉や神奈川などの関東にも広がっている。　日本の水を虎視眈々と狙う中国の動きを座視しているわけにはいかない。　

　「民主党が他の法案と天秤にかける構えをみせていている。水を守るための重要な法案がまた政局に利用されかねない」

　民主党がまた、“私情”で「待った」をかけそうな気配だというのだ。そうこうしている間にも中国は日本各地の水資源に忍び寄っている。不作為で「空白」を作り続けている政治の責任は重いと言わざるを得ない。（政治部編集委員）

途中下車

旭川駅前


寒いところへは寒い季節に行くのも旅の楽しみ方の一つです。冬の北海道は零下２０度ぐらいになる地域も多いですが旭川もそのひとつです。この写真を撮ったときも駅前の電光温度計は－２０度と表示されていました。でも心の中はポカポカしているのが不思議でした。２０年前に同じ冬の季節訪ねた時も旭川では同じ様に心がポカポカしたのを思い出しました。

別に住んでもいないし知り合いもいないのに時々そんな思いがする土地に出くわすときがあります。なぜだか理由は分かりませんが居心地のよい場所というものがあるのでしょう。

昔よく読んだハードボイルドという定義を作った小説を書いたダシール・ハメットではないですが、病気療養中だったハメットが西海岸のシアトルから東海岸のボルチモアへ帰る途中、強烈な憧れを感じた街があったそうです。そして彼はそこで途中下車しました。彼の小説の舞台でもあるサンフランシスコに。そして小説家として成功しました。何と彼の途中下車はその後８年間も続きました。

強烈な憧れまで感じなくても、なんとなく居心地のよい場所はあるものです。人それぞれに違うでしょうがハメットではないですが途中下車も思わぬ人生の転機を授けてくれるかもしれません。

キリンを殺して見物客の目前でライオンに食べさせる国

殺された1才半のこどものキリン





全く信じられない出来事がデンマークで起きていた。自然繁殖で増えすぎたからといってこどものキリンを殺し、解体し、その肉を公衆の面前でライオンに食わせた、というのだから驚きだ。

ノルウェーを除いた欧米諸国は、増えすぎたクジラを日本が捕ることに猛反対しているが、牛や豚は無制限に殺戮して食べているし、あの海賊行為で有名なシーシェパードのオーストラリアではカンガルーを遊び感覚で殺しまくっている。オーストラリアの日本差別

アメリカ大使のケネディが、和歌山県太地でのイルカの追い込み漁を"残酷"と批判しているが、アメリカは一体どれだけの牛を殺しているというのだ。西洋人が移住する前の北米大陸には推定２億頭のバッファローが生息していたといわれるが、インディアンとともに、ほぼすべてが殺戮されている。

絶滅危惧種でないモノに対して"食べるな"とはどの国も言えない。動物園でキリンの解体ショーを見せることこそ「残酷」と非難すべきことだろうに。

日本たたきの奥にあるもの

　１７日付の米の反日新聞ワシントン・ポストは論説で靖国参拝で、
（１）中韓両国と日本が関係を改善する可能性が消滅した
（２）日米関係も損なわれた
（３）安倍政権への敵意に加え、オバマ氏と安倍氏の間には溝があるとの認識から中国の指導者が力の行使を試みる可能性が出てきた、と論じた。

同じく常に中韓の側に立つ超過激反日新聞米ＮＹタイムズは、性懲りもなく「日本は対中姿勢変更を」「米中対立、得るものない」と日本批判に忙しい。

さらに2014年2月7日付 英フィナンシャル・タイムズ紙社説では
　首相の靖国参拝の前に、安倍政権は厳格すぎる秘密保護法案を成立させた。

安全保障と言論の自由の間には常に一定のバランスが存在する。だが、日本の秘密保護法は秘密主義に偏りすぎている。と、とんでもない言いがかりを書いている。英国のスパイ罪は、終身刑もあるが、日本の特別秘密保護法の最高刑期はたったの10年である。しかも個々の事例が秘密に当たるかどうかを、メンバーに反日左翼も入っている第三者機関を併設し、ひとつひとつ精査する。どこが厳しいのだ。

これらの記事は、朝日新聞の英語版の記事をいつも、ほとんどそのまま書き換えているだけに過ぎない。

その根底には、中韓同様日本に対する嫉妬が感じられる。それは、ips細胞を創り出した京都大の山中伸弥教授に続き、国立理化学研究所の若い小保方(おぼかた)晴子研究員が全く新しい、しかも極めて簡単な方法でstap細胞という万能細胞の生成に成功し「また日本人科学者が成果」と英科学誌ネイチャーに発表された。これらの科学の世紀の大発明は、欧米としては実に面白くない。

英米は経済や移民問題で社会が疲弊し、輸出も振るわない失業率も改善しない。中韓の経済はどん底に向かって転げ落ちている状態が続いている。さらに国内に様々な問題をどちらも抱えている。これらも日本の再生が面白くない。

極東の小さな島国では、ハイテクでは世界を席巻し、更に科学分野でも世界を頭一つリードし、原子力発電装置でも世界一の技術を有し、カメラや映像技術でも世界最先端を独走している。軍事技術にしても、武器こそほとんど製造はしないが、世界の軍事産業は日本のハイテク技術なしでは、成り立たないのが現状だ。

それに加えて、日本が育んできた伝統文化、例えば「和食」や世界にはない日本の「おもてなし」が今、欧米を中心に見直されている。"Cool Japan"つまり「カッコいい日本」が羨望されているのだ。

しかし、経済だけはかつてエズラ・フォーゲルが"Japan As No1"を書いたころと違い「失われた２０年」という長いトンネルの中にあった。それが安倍総理のもと再び息を吹き返そうとしている。英米や中韓にとっては、これほど悔しいことはない。なんとか日本を今のうちに叩いて、占領下のGHQが推し進めた「東京裁判」史観の中に閉じ込めておかねばならない、という発想が頭をもたげてきたのだろう。

一方シナの膨張主義は世界中に手を伸ばし、更には宇宙空間までをも支配下に置こうと動き出している。しかし、世界はこれにはシナの技術や能力では到底無理だ、と踏んでいるのだろう、そしてシナお得意の賄賂やハニートラップにより英米のマスコミ、特にユダヤ人記者たちは籠絡されている。これらの記事を書いているのは大方が、こうした連中たちだ。

そのヤッカミと再起しようとしている"日本力"に上から目線の西洋人たちは怖れ、それらの国々の為政者たちは、何としても潰したいと望んでいるのが、現実なのだろう。

自信なき国は歴史を改竄する

1600年間シナに冊封されていた朝鮮韓国は、その思想回路の中に完全にシナの遺伝子が入り込み小中華という国柄を形成している。
自分の非は人のせい、自分は悪くない悪いのは相手だ、自己の利益のためなら、どんな『嘘』も正当化する。臆面もなく人のものを盗む。(対馬の複数のお寺から仏像など盗む)反省という言葉と、嘘という言葉はシナにも朝鮮韓国にも存在しない。
日本の不幸は、こうした人間以下の種族がそばに存在し、常に日本に向けて華禍を振りかざしていることである。


　■自信なき国は歴史改竄
　自国の歴史に自信が持てる国は外国にも敬意を払う。自信がない国は外国に歴史改竄のお先棒を担いでもらう。中国・重慶の韓国の光復軍総司令部の復元や、駐屯した西安に記念碑を作る計画を、韓中両国が協議している。中国を後ろ盾に、“歴史”に箔を付ける企てのようだ。

　全体、韓国臨時政府や光復軍は国民党政権の支援で樹立された。この史実を黙殺して、国民党と血みどろの戦いを繰り広げた共産党に泣きつくのか。このあたりが、中華という虎の威を借りる小中華韓＝韓国の哀史を一層哀しい物語に仕立てている。共産党軍も帝國陸海軍と国民党軍が戦っている間、長い距離を経て征伐に行く意味の「長征」と強がって、山奥に逃げ込んでいた。日本と満足に戦わなかった韓国と共産中国は、どこか惹かれ合うに違いない。

アメリカは東京裁判を支持せざるを得ない

百田氏発言「非常識」　米、東京裁判批判に反論　「地域の緊張あおる」

　ＮＨＫ経営委員を務める小説家の百田尚樹氏が東京都知事選の応援演説で、米軍による東京大空襲や原爆投下を「大虐殺」とした上で、第２次大戦後の東京裁判を批判したことについて、在日米大使館（東京都港区）の報道担当官は８日、「非常識だ」と批判した。米政府の公式の統一見解としている。

　担当官は、百田氏の発言について「非常識だ。米政府は、責任ある地位にある人物が（アジア）地域の緊張をあおるような発言を控えるよう努めることを望む」と述べた。

　百田氏は３日、都知事選の応援演説をした際、東条英機元首相らＡ級戦犯を裁いた東京裁判について、「大虐殺」を「ごまかすための裁判」と主張。南京大虐殺に関しても「３８年に蒋介石がやたらと宣伝したが、世界の国は無視した。そんなことはなかったからだ」と発言した。（共同）

日本に原爆を投下し、じゅうたん爆撃で非戦闘員の一般市民を虐殺しまくったアメリカは、東京裁判という違法な茶番劇で、占領下の日本を徹底的に「悪者」に仕立て上げた。

この裁判が国際的に違法で戦勝国による"いけにえ"裁判だったことは、裁判に携わった多くの人たちが認めている。裁判中一貫して日本人被告全員無罪論を貫いたインドから判事として参加したパール判事は後に「東京裁判の影響は原子爆弾の被害よりも甚大だ」と語った。まさにその通りの状況が現在もこうして続いている。

オランダからのベルト・レーリンク判事も同意見「多数派の判事たちによる判決はどんな人にも想像できないくらい酷い内容であり、私はそこに自分の名を連ねることに嫌悪の念を抱いた」

アメリカ合衆国の陸軍軍人・弁護士のブレイクニーは
「戦争は犯罪ではない。戦争法規があることが戦争の合法性を示す証拠である。戦争の開始、通告、戦闘の方法、終結を決める法規も戦争自体が非合法なら全く無意味である。国際法は、国家利益追及の為に行う戦争をこれまでに非合法と見做したことはない」

秦郁彦による従軍慰安婦や南京虐殺の間違った研究が、マスコミに流布されて独り歩きしてしまっているが、これらの事実は全くの作り話でしかない。

慰安婦は多く存在していたが、その七割は日本人だった。朝鮮人は二割に過ぎず、すべて親に売られて女衒(ぜげん)によって戦地に送られた女性たちであり軍が直接強制的に連行した事実はない。

南京の話は、南京を攻略され、真っ先に逃げ出していた南京政府の蒋介石がでっち上げた"全くの嘘"であることは、筆者の父親がこの戦闘に参加した証人として、虐殺など、南京のどこにも起きていないと語っている。

こうしてすべて戦勝国が作り出した都合の良い証言により、東京裁判が正義だったと主張しないとアメリカによる戦争犯罪を正当化できない。従ってアメリカはその正当性を保持すべく、東京裁判史観を今でも日本人に押し付けている。