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女性は男性より2倍「うつ」になりやすい。思わぬ原因が隠れていることも

2024年06月16日 23時05分05秒 | メンタルヘルスのこと>心の健康
女性は男性より2倍「うつ」になりやすい。思わぬ原因が隠れていることも


2022.06.20


実は男性より女性のほうがうつ病になりやすいというのをご存じですか? うつ病の患者さんはどの世代でも女性が多く、男性より2倍程度、うつ病になりやすいそうです(※)。


※ 厚生労働省「患者調査」2017年で、「気分[感情]障害(躁うつ病を含む)」の患者数は

男性49万5000人、
女性78万1000人。







“結婚うつ”や“引っ越しうつ”もありえる


 うつ病の原因はさまざまですが、大きく関係しているのがやっぱりストレス。 女性は結婚や妊娠・出産などで人生設計を考え直す必要が出てきたり、家事や育児、介護と仕事との両立など負担が大きかったり。いまだ、「女性だから」とのしかかるストレスが、女性のうつ病の多さの背景のひとつだと言われています。 

「また、ストレスは決して悪い出来事のときにだけ起こるわけではありません。昇進や栄転、結婚など一見、ハッピーな変化もストレスになるんです。女性の場合だと、家やマンションの購入がうつ病のきっかけになったりもします。ご近所つきあいがなくなり、行きつけのスーパーも変わる。そんなこともうつ病のトリガーになるんですよ」 そう解説するのは「メモリークリニックお茶の水」理事長で医学博士の朝田隆先生です。 


朝田隆先生

昔ながらの「うつ病になりやすい人」


 一般的に、うつ病になる人は、常に一生懸命で周囲の期待に答えようとする真面目なタイプが多いそう。いつも元気だった人から笑顔が消え、気がつくとふさぎこんだ表情をしている。

「あの人が珍しい!」と言われるような、つまらないミスを連発……。そんな様子が続くと、「うつ病かも」と心配になります。 

「従来型のうつ病になる人は、仕事や生活がうまくいかないと自分を責めがちですが、病気だと自覚することが大切。『できることをできるだけやればいい』と割り切って、休養してください」(朝田先生、以下同) 

まったく違うタイプのうつ病も増えている


 ところが、一方で、「まったく違うタイプのメンタル不調も増えている」と朝田先生。 

真面目で一生懸命とは真逆。我が道をいくタイプで、周囲とのコミュニケーションがうまくいかず、自分より他人を責める傾向がある。自己評価が高く、仕事以外では元気なので、『まさか、あの人が』と思うタイプがうつ病になるんです」 従来型と違うので、「新型うつ」と言われることも。思い返してみると、職場に一人くらいいるかもしれません。

「こうしたタイプの人は周囲とうまくいかなったり、望んだ評価が得られなかったりして、自分は嫌われているという思いを強くしてメンタルを壊してしまう。 ただ、よくよく調べてみると、軽度の発達障害があって周囲に合わせられない場合もあるんです。新型うつは抗うつ剤が効きにくく、カウンセリングなども治療法が異なるので、正しい診断が必要です」 


女性に多い、ホルモンがからむメンタル不調


 じつは診断が難しいメンタルの不調。女性の場合、さらにホルモンバランスの影響を受けるため、診断は症状だけでなく、年齢や置かれた環境や状況から総合的に判断する必要があるそうです。

「生理の前にイライラしたり気分が落ち込んだりする生理前不安障害

(PMDD)を放置していると、うつ病につながりますし、マタニティブルーズと呼ばれる『産後うつ』も多い。妊娠から出産とホルモンバランスが乱れているなか、赤ちゃん中心の日々に生活が一変してしまうわけですから、メンタル不調を起こしてもおかしくはありません。 ただし、産後うつの場合、状況が明らか。一方で、同じようにホルモンバランスの影響を受ける更年期うつの診断は難しいんです」 

アラフィフは「更年期うつ」を疑って


 うつ病は20~30代に初めて発症する人が多いそうで、女性が50歳前後で初めて症状が出たら、まず、更年期障害か更年期うつが疑われるそう。

「うつ病の症状は気持ちが晴れず、楽しみや喜びも感じない。食欲もないし、夜も眠れないといったもののほか、頭痛や肩こり、腰痛、吐き気などもあります。こうした症状は更年期障害の症状にも似ていて、更年期なのかうつ病なのかの見分けは難しく、また、更年期障害によってうつ病になることもある」 

うつかと思ったら若年性認知症!?


 加えて、なんと! うつ病だと思っていたら若年性認知症だったというケースもあるそう。 

「うつ病は思考能力や対処能力に歯止めをかける、いわば考える力を凍結するような病気。認知症の初期症状にも共通する点が多く、うつ病だと診断されて、薬を飲んでもまったく症状が改善されず、だんだん記憶のほうも怪しくなり、調べてみたら認知症で、すでに中期まで進行していたなんてこともあるんですよ」

 更年期障害かと思っていたら、更年期うつの場合があり、さらには若年性認知症の可能性が!? 厚生労働省の調査によると、若年性認知症の人は全国で推計3万5700人で、18-64歳人口における人口10万人当たりでは50.9人。

ぴんとこない数字ではありますが、朝田先生は「決して珍しくない」と言います。 

「現代の医療では認知症を治すことはできませんが、進行を遅らせることはできます。ただ、正しい診断がなされず、その機会を失ってしまい、本人も家族も愕然とするわけです」 「うつだから仕方ない、更年期が終わればそのうち元気に」とつらい日々をがまんし続けた先に、もし認知症の宣告をされたら、あまりにつらすぎる……。 

多様なメンタル不調があると知っておこう


ここまで述べたように、メンタル不調にも様々なタイプがあるのです。でも、「会社で受ける健康診断やストレスチェックテスト、産業医への相談などでは、どれに当たるのかわからない場合もあります」と朝田先生。 まずは自分自身で、“従来型のうつ”以外もありえる、と知っておきたいものです。


 【朝田隆 医師】 「メモリークリニック御茶の水」理事長。82年東京医科歯科大学医学部卒業、国立精神神経センター武蔵野病院精神科医長、筑波大学臨床医学系精神医学教授などを経て現職。『認知症グレーゾーン』など著書多数 


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昼下がりのヒメジョオン

2024年06月16日 20時05分02秒 | 日々の出来事
これもまた、野草の王ですね❗





5/21/2023
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涼しげな日が差します

2024年06月16日 17時32分51秒 | 日々の出来事



昼下がりの河面ですね⭐
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昼下がりのアオモミジです

2024年06月16日 17時19分36秒 | 日々の出来事



アオモミジの季節は長いです❗
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前科で人を選別する仕組み

2024年06月16日 17時08分02秒 | 社会のことなど



前科で人を選別する仕組み


園田寿甲南大学名誉教授、弁護士
5/12(日) 9:31 2024
(c) sonoda
はじめに
子どもに対する性犯罪を予防するために、性犯罪前科で人を選別し、教育や保育の現場での就業を制限しようとする「日本版DBS」の国会審議が始まっている。


子どもに対する性犯罪の卑劣さ、被害の重大さは言うまでもないことであるが、それを予防するための「日本版DBS」はいわば劇薬のようなもので、その副作用はどこまで広がるか分からない。そんな怖ろしい法案である。以下、いくつかの問題点を指摘しておきたい。


犯罪が起きないような環境づくりこそが重要
教育や保育の現場で起こっている性犯罪の圧倒的大多数は、実は前科のない「初犯」である。前科がないから、DBSは使いようがない。


前科情報はもっとも慎重かつ厳格に国が管理してきた個人情報であるが、その縛りを解いて民間に流し、それを犯罪予防に使おうという発想じたいに、許容しがたい無理がある。


そこで、対象を広げて、前科がつかない少年時代の性犯罪や成人であっても示談などで不起訴になった事案も対象に含めるべきであるという意見がすでに出されていて、(予想どおりだが)止めどなく悪い方向に向かっている。むしろ、初犯や再犯にかかわらず、犯罪が起きないような環境づくりこそが重要であって、ここに社会の知恵を絞るべきである。


今問題なく働いている人も職場を追われる
この制度は、今働いている人たちにも適用がある。この点も重大だ。


過去に過ちを犯したものの、治療を受けたり、また本人も努力したりして、何年も問題を起こさず真面目に働いている人もいるだろう。にもかかわらず「日本版DBS」は、その人の過去を詮索し、ほじくり返して職場から排除しようとする制度である。


刑法では禁錮刑(拘禁刑)以上の執行後10年、罰金や執行猶予の場合は5年で「刑が消滅」する。つまり前科がリセットされ、刑の言渡しがなかったことになる(刑法第34条の2)。


だれでも不本意ながら恥とスティグマ(烙印)を抱えて生きているが、中でも前科はもっとも生きづらさの原因になるスティグマの一つであり、人生のやり直しを難しくする。刑法は、一度罪を犯して躓いた者に更生のチャンスを与えるために、このスティグマを消すのである。


しかし法案は、この刑罰制度の根幹を軽んじて、禁錮刑以上の重い場合は執行後20年前まで、軽い犯罪で罰金刑の場合や執行猶予の場合は10年前まで遡って前科(前歴)情報を照会し、利用できることにしている。


かりに10年前に事件を起こして罰金刑に処せられたが、その後反省して何も問題を起こさず真面目に働いている人もいるだろう。そのどこに「危険性」があるのだろうか。


更生に向けて努力するのは本人だけではない。家族や友人、周囲の人びと、あるいは官民で犯罪者の更生保護に携わっている人びとがいる。一度躓いた人たちの社会復帰を支え、社会へ後押しする、これら関係者の献身的な努力を法案はどのように評価しているのであろうか。


無実の人にも前科は残っている
えん罪の問題も無視できない。法案では、都道府県の迷惑防止条例違反、とくに痴漢などの前科も対象になっている。



通勤通学途中などで痴漢に間違われ、無実なのに、しぶしぶ示談に応じたり、罰金を支払うケースなどが、実態としてどれくらいあるかは分からないが、大きな社会問題になっているほどである。この人たちにも「前科」は残っている。しかも、異議申し立てはできず、かりにできたとしてもどのような資料(証拠)にもとづいて、だれに向かって、どのように無実を証明すればよいのか。


教育現場で働いている人は約140万人ほどいるといわれているが、DBSが実施されれば現場はパニックになるだろう。もしも前科が発覚すれば、そのまま働き続けることはできなくなる。二重三重にもスティグマが押されることになる。本人はもとより、家族や友人、職場、地域社会は大混乱になるだろう。


結語
法案が成立すれば、さらに職域が拡大されるおそれもある。それが社会全体に及ぼす影響は、想像以上に大きいだろう。


何度でもいうが、重要なことは、初犯や再犯に関係なく、犯罪を行いにくい環境をどのようにつくるのかということである。過去の前科情報に頼り、それに基づいて人の選別を行なう犯罪予防策は、刑事政策的にも間違っている。


「日本版DBS」は、真実の石に刻まれた言葉ではない。百害あって一利なしである。(了)



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