世界有力企業2000社、中国企業がトップ3を独占―米誌

2014年5月9日、米経済誌フォーブスが発表した2014年版の「世界有力企業2000社」で中国企業がトップ3を独占し、トップ10のうち半数が中国企業となった。国有持株企業の中国工商銀行は2年連続で1位となり、中国建設銀行は2位に、中国農業銀行は順位を5つ上げ3位になった。フォーブス中国語版（電子版）が伝えた。


中国4大国有商業銀行の最後の1行、中国銀行も9位となり、トップ10入りを果たした。中国石油天然気は10位にランクインした。米国がトップ10の残りの5席を占め、時価総額のトップ5はアップル、エクソン・モービル、グーグル、マイクロソフト、バークシャー・ハサウェイの順となった。ランクインした日本企業のうち、トヨタが最高の12位につけた。三菱UFJフィナンシャル・グループは37位、三井住友フィナンシャルグループは56位となった。


ランクインした企業数を見ると、米国が依然として抜きん出ており、564社に達した。日本は225社で米国に続いたが、その数は前年より26社減少した。中国企業（香港を含む）は25社増加し、計207社となった。


ランキングを見ると、どの業界が世界のビジネスを支配しているかが理解できる。銀行・金融機関が467社に達し、最大の集団としての地位を維持した。これは各社の莫大な売り上げと総資産によるものだ。その他の3大業界は石油ガス（125社）、保険（114社）、公共事業（110社）となった。（提供/人民網日本語版・翻訳/YF・編集/TF）