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おなか引き締め、猫背改善 深い呼吸で若返る

2013年08月05日 08時12分03秒 | 健康
 緊張したときに息苦しくなり、深呼吸をしたら落ち着いた――。そんな経験を持つ人は多いだろう。私たちは、1日におよそ2万回の呼吸をするといわれる。そんな「無意識」に繰り返している呼吸を「意識」して行うと、姿勢の改善や代謝の向上といった効果が期待できる。日常生活の中で簡単にできる呼吸法を紹介しよう。

 無意識に行う普段の「呼吸」に対して、呼吸の長さやリズムを変え、動作をつけるなど、意識的に行うのが「呼吸法」だ。呼吸法も重視する中国の気功やインドのヨガなどは、国内外の医療の現場にも取り入れられている。


■簡単な腹式呼吸と胸式呼吸

 最も身近で簡単な呼吸法は、「腹式呼吸」と「胸式呼吸」の2つだろう。


 腹式呼吸は、息を吐くときにお腹をへこませ、吸うときにお腹を膨らませる方法。この呼吸法では、肺と胃や腸の境目にある横隔膜という筋肉を大きく動かせる。


 胸式呼吸は、胸を大きく膨らませたり縮めたりするのを繰り返す方法。この呼吸法では、胸郭(胸部の外郭を作る骨格全体)を大きく膨らませるため、肋骨と胸の筋肉に働きかけ、背骨の動きの柔軟性も高める効果が期待される。


 呼吸法によってもたらされる健康効果は、主に5つある。順に「心が落ち着く」「姿勢が整う」「肩や首の凝りの改善」「代謝アップ」、そして「自律神経を整える」だ。


 なかでも、呼吸法で最も実感しやすいのが、「心が落ち着く」ことだろう。東邦大学の名誉教授、有田秀穂さんは、「腹式呼吸を5分以上繰り返すと、心をすっきりさせる役割がある脳内の神経伝達物質、セロトニンが増える」と、呼吸とリラックスとの関係を説明する。


 体の動きに呼吸を上手に合わせると、代謝の向上や姿勢の改善といった効果も高められる。ここでは、呼吸法と合わせた3つの簡単なストレッチを紹介しよう。
 1つ目は、おなかの引き締め効果が期待できるストレッチ(図上)。腕と上体を一緒に動かしながら、鼻から5秒かけて吸い、口から5秒かけて吐き切るというもの。


 メソッドを考案したボディメンテナンス学院の学院長、饗庭秀直さんは、「背筋と腹筋をストレッチしながら呼吸することで、動かしている筋肉群に酸素を送って燃焼効果を高め、代謝も上げられる」と話す。1セット(10秒)を3~5回程度行うのが目安だ。


 2つ目の「猫背を防ぐストレッチ」(図中)、3つ目の「呼吸が楽になるストレッチ」(図下)は、ともに医師が考案した「呼吸筋ストレッチ」だ。どちらも目安は1セット3回。もともとはぜん息やCOPD(慢性閉塞性肺疾患)といった呼吸器疾患の症状を軽減するために、医師で東京有明医療大学副学長の本間生夫さんが考案し、臨床現場でも取り入れているものだ。


■筋肉に弾力性

 本間さんは「呼吸筋ストレッチのコツは2つ。息を吸うときに大切な筋肉は吸いながら伸ばし、息を吐くときに大切な筋肉は吐きながら伸ばすこと。筋肉の弾力性が格段に高まり、呼吸も自然に深く楽になる」と解説する。


 呼吸に関連する筋肉は「呼吸筋」と呼ばれ、例えば、姿勢を美しく保つ背骨を支える脊柱起立筋(せきちゅうきりつきん)という筋肉も、実は大切な呼吸筋の一つ。背骨に沿ったこの筋肉を呼吸で意識的に鍛えておくと、猫背の予防にもつながる。


 「ストレスや長時間のデスクワークなどによって、現代人は呼吸が浅くなりがち。呼吸筋を意識的に伸ばし、日常から深い呼吸を心がけておくことが大切」と本間さんは話している。


呼吸の病気に注意
 階段を上るときの息切れがひどくなった。カゼでもないのに、せきやたんが続く。夜のいびきがひどくて、睡眠時間は足りているはずなのに、昼の眠気がつらい。こんな症状が思い当たる人は、一度、病院の呼吸器内科などで診察してもらうとよい。

 息切れや、せき・たんがひどくなるときに疑われるのがCOPD(慢性閉塞性肺疾患)。これはタバコや大気汚染などから、有害物質を肺の中に長期間吸い続けることで肺の機能が落ちる病気。放置すると、日常生活が困難になることもある。
 ひどいいびきと眠気から疑われるのが睡眠時無呼吸症候群。眠っているとき10秒を超える無呼吸が繰り返され、眠りが浅くなる。また、心臓や脳の病気を誘発することもある。

 COPDは、息を吐く強さから肺や気管支の状態を調べる「スパイロメーター」という検査で状態がわかる。睡眠時無呼吸の場合は、「終夜睡眠ポリグラフィ」という検査で睡眠状態をチェックして治療を始める。「息切れや息苦しさを体力や年齢のせいにせず、一度検査を受けてほしい」と東海大学医学部付属東京病院呼吸器内科の教授、桑平一郎さんは話す。

(日経ヘルス編集部)

[FT]ナチス発言に見える自民党の憲法改正の野望

2013年08月05日 08時04分37秒 | 行政
 安倍晋三首相と首相率いる連立与党は極めて順風満帆なため、よほど道理に反する想像力でも働かせなければ、おかしくなる方法は見つからない。支持率は歴史的に高く、株式市場も活況を呈している。6年ぶりに衆参両院も掌握している。そこへ登場したのが麻生太郎氏とナチスだ。


経済財政諮問会議に出席した麻生財務相(2日午後、首相官邸)
 安倍内閣で副首相と財務相を兼ねる麻生氏は先日、とっぴかつ侮辱的な失言で、国家社会主義ドイツ労働者党(ナチス)がドイツの大戦間の憲法をこっそり失効させたことを称賛したようにみえた。麻生氏は支持者らに対し、日本の保守派が自国の基本法を修正しようとするうえで、ナチスの手口が手本になり得ると語った。

 「静かに推進する必要がある」。7月29日の講演記録によると、麻生氏はこう語っている。「ある日気付いたら、ワイマール憲法がナチス憲法に変わっていた。誰も気付かないで変わった。あの手口に学んだらどうか」

 麻生氏には失言癖がある。今年1月には医療費の増大に関する議論の際、高齢者は「さっさと死ねる」ようにしてもらうべきだと発言した。日本では実際に、老齢期のうち健康な時期を延ばす一方で苦痛を伴う終末を短くすることについて真っ当な議論が存在するとはいえ、麻生氏は軽はずみな無骨者としてたたかれた。

 ナチスに関する発言は激しい批判を招いた。麻生氏はまず、「欧州で最も進んだ」ワイマール憲法の下でもナチスは出てきたと指摘した。日本の左派やかつて日本の植民地だったアジア諸国の一部では、米国に押し付けられた日本の平和憲法のみが民主主義と独裁への逆戻りの間に立ちはだかっていると考えられており、麻生氏の発言はその考えに反論することを意図していた。

 リベラルな要素がより薄まった憲法の方がなぜ良いのかはあいまいだったが、その発言自体はまず無難だった。ところがそこでおかしなことになった。麻生氏は間もなくナチスのずる賢さを称賛し、反対勢力に懸念を強める理由を与えたのだ。

 この発言が広まり始めると、中国や韓国の政府高官からサイモン・ウィーゼンタール・センターに至るまで、あらゆる人が遺憾の意を表明した。

 8月1日には麻生氏が発言撤回に追い込まれるとともに、菅義偉官房長官が「安倍内閣としてはナチス政権を肯定的にとらえることは断じてない」と強調することになった。
■憲法改正が再び争点に

 怒りをあおる燃料となったことは別として、このエピソードは与党自民党を牛耳る文化的保守派が修正主義の夢を捨てていないことを思い出させる。安倍首相は先月の選挙の後、憲法の問題を後回しにし、経済に集中すると約束した。憲法改正について意見が割れている国民と、憲法を巡る戦いが経済改革から注意をそらしてしまうことを懸念する投資家を安心させることを意図していた。

 多くの人の見るところ、右派が今抱く計画は、十中八九、次の選挙が実施される3年後に憲法改正問題を再び取り上げることだ。アベノミクスが好景気を維持し、より多くの有権者を自民党に引き寄せ、憲法改正に着手するために必要な圧倒的多数を党に与えてくれるという想定だ。

 だが、その間、保守派の支援者をしっかり仲間に引き込んでおかなければならず、この計画を隠しておくのは難しい。麻生氏はこれを試みているように見受けられる

 新憲法を得た方が日本のためになるかどうかは議論の余地がある。2005年に自民党が起草した改正案は、軍の保持の禁止を解くだけではない。この条文はいずれにせよ、半世紀続いた柔軟な解釈の下でほとんど無視されてきた。改正案は市民権に対する注記も加えており、批判派いわく、そうした権利を「社会秩序」の概念より下位に置くことになる。

 矛盾しているようだが、現行憲法の最大の受益者に数えられるのは自民党自身かもしれない。同党は大半の有権者より右寄りの思想を持つにもかかわらず、1955年以降、4年間を除いて日本を支配してきた。憲法が多くのことをするのを許さないため、国民は自民党が軍隊(自衛隊)や自分たちの権利についてどんなことをするか心配せずに同党に票を投じることができたからだ。

 安倍氏や麻生氏、その仲間たちは、有権者が自分たちの課題を全面的に支持してくれると考えている。新憲法を提言することは、より正直な政治かもしれないが、もしかしたら日本と自民党にとっては、よりリスクが高いものかもしれない。

By Jonathan Soble

(翻訳協力 JBpress)

(c) The Financial Times Limited 2013. All Rights Reserved. The Nikkei Inc. is solely responsible for providing this translated content and The Financial Times Limited does not accept any liability for the accuracy or quality of the translation.

[FT]ナチス発言に見える自民党の憲法改正の野望

2013年08月05日 08時04分37秒 | 行政
 安倍晋三首相と首相率いる連立与党は極めて順風満帆なため、よほど道理に反する想像力でも働かせなければ、おかしくなる方法は見つからない。支持率は歴史的に高く、株式市場も活況を呈している。6年ぶりに衆参両院も掌握している。そこへ登場したのが麻生太郎氏とナチスだ。


経済財政諮問会議に出席した麻生財務相(2日午後、首相官邸)
 安倍内閣で副首相と財務相を兼ねる麻生氏は先日、とっぴかつ侮辱的な失言で、国家社会主義ドイツ労働者党(ナチス)がドイツの大戦間の憲法をこっそり失効させたことを称賛したようにみえた。麻生氏は支持者らに対し、日本の保守派が自国の基本法を修正しようとするうえで、ナチスの手口が手本になり得ると語った。

 「静かに推進する必要がある」。7月29日の講演記録によると、麻生氏はこう語っている。「ある日気付いたら、ワイマール憲法がナチス憲法に変わっていた。誰も気付かないで変わった。あの手口に学んだらどうか」

 麻生氏には失言癖がある。今年1月には医療費の増大に関する議論の際、高齢者は「さっさと死ねる」ようにしてもらうべきだと発言した。日本では実際に、老齢期のうち健康な時期を延ばす一方で苦痛を伴う終末を短くすることについて真っ当な議論が存在するとはいえ、麻生氏は軽はずみな無骨者としてたたかれた。

 ナチスに関する発言は激しい批判を招いた。麻生氏はまず、「欧州で最も進んだ」ワイマール憲法の下でもナチスは出てきたと指摘した。日本の左派やかつて日本の植民地だったアジア諸国の一部では、米国に押し付けられた日本の平和憲法のみが民主主義と独裁への逆戻りの間に立ちはだかっていると考えられており、麻生氏の発言はその考えに反論することを意図していた。

 リベラルな要素がより薄まった憲法の方がなぜ良いのかはあいまいだったが、その発言自体はまず無難だった。ところがそこでおかしなことになった。麻生氏は間もなくナチスのずる賢さを称賛し、反対勢力に懸念を強める理由を与えたのだ。

 この発言が広まり始めると、中国や韓国の政府高官からサイモン・ウィーゼンタール・センターに至るまで、あらゆる人が遺憾の意を表明した。

 8月1日には麻生氏が発言撤回に追い込まれるとともに、菅義偉官房長官が「安倍内閣としてはナチス政権を肯定的にとらえることは断じてない」と強調することになった。
■憲法改正が再び争点に

 怒りをあおる燃料となったことは別として、このエピソードは与党自民党を牛耳る文化的保守派が修正主義の夢を捨てていないことを思い出させる。安倍首相は先月の選挙の後、憲法の問題を後回しにし、経済に集中すると約束した。憲法改正について意見が割れている国民と、憲法を巡る戦いが経済改革から注意をそらしてしまうことを懸念する投資家を安心させることを意図していた。

 多くの人の見るところ、右派が今抱く計画は、十中八九、次の選挙が実施される3年後に憲法改正問題を再び取り上げることだ。アベノミクスが好景気を維持し、より多くの有権者を自民党に引き寄せ、憲法改正に着手するために必要な圧倒的多数を党に与えてくれるという想定だ。

 だが、その間、保守派の支援者をしっかり仲間に引き込んでおかなければならず、この計画を隠しておくのは難しい。麻生氏はこれを試みているように見受けられる

 新憲法を得た方が日本のためになるかどうかは議論の余地がある。2005年に自民党が起草した改正案は、軍の保持の禁止を解くだけではない。この条文はいずれにせよ、半世紀続いた柔軟な解釈の下でほとんど無視されてきた。改正案は市民権に対する注記も加えており、批判派いわく、そうした権利を「社会秩序」の概念より下位に置くことになる。

 矛盾しているようだが、現行憲法の最大の受益者に数えられるのは自民党自身かもしれない。同党は大半の有権者より右寄りの思想を持つにもかかわらず、1955年以降、4年間を除いて日本を支配してきた。憲法が多くのことをするのを許さないため、国民は自民党が軍隊(自衛隊)や自分たちの権利についてどんなことをするか心配せずに同党に票を投じることができたからだ。

 安倍氏や麻生氏、その仲間たちは、有権者が自分たちの課題を全面的に支持してくれると考えている。新憲法を提言することは、より正直な政治かもしれないが、もしかしたら日本と自民党にとっては、よりリスクが高いものかもしれない。

By Jonathan Soble

(翻訳協力 JBpress)

(c) The Financial Times Limited 2013. All Rights Reserved. The Nikkei Inc. is solely responsible for providing this translated content and The Financial Times Limited does not accept any liability for the accuracy or quality of the translation.