「出演料もらい過ぎ」。金爆が『徹子の部屋』で報酬の配分を打ち明ける。

エアーバンドのゴールデンボンバーがテレビ『徹子の部屋』に初出演を果たした。黒柳徹子は彼らが楽器を演奏しないエアーバンドであることを徹底的に追及。鬼龍院翔の貢献度を高く評価しながら、他のメンバーには「うまいことやったわね」と毒舌を浴びせた。

金爆ことゴールデンボンバーが4月29日放送の『徹子の部屋』に出演した。メンバーの4人はソファーに並んで座り、黒柳の質問に答えながら和やかにトークがすすんだ。樽美酒研二から奇行や下ネタが飛び出すことも懸念されたが、超ベテランの黒柳を前に彼も遠慮したようだ。

黒柳は金爆がエアーバンドとして日本武道館で公演したことに興味を示し、「普通はバンドに入りたくても楽器ができないからと諦めるが、できなくてもバンドがやれて武道館にも出られるなんていいわよね！」と評価したのだ。彼女は以前、ギターを弾こうと試みたが「ボンボン音がするだけで上達しなかった」と自身の体験を話すと、「エアーバンドならばそれでもできるのだから凄い」と感心していた。

ところが、やがて黒柳の評価は楽曲を作って歌う鬼龍院翔に絞られる。「あなたは曲や詞を書いたり歌ったりするけど、他の3人はその間何しているの？」と尋ねると、「基本的にオフ」ですねと鬼龍院は答えた。黒柳からそれで腹が立たないのかと追及されると、彼も「はじめはそう思って、やめてやると考えたりもした」というのだ。

鬼龍院は「それでも、最近はみなさんから曲を聴いてもらえるので印税が入ってくるようになった」と収入が増えたことで、腹が立つこともなくなったと明かす。印税については作詞・作曲・ボーカルを担当する鬼龍院にのみ入ってくるが、「出演料は4等分します」とも説明している。出演料をもらうことについて樽美酒が「むしろもらい過ぎなくらい」と話すと、歌広場淳も「あり余るほどです」と表現しているのでかなりの金額と思われる。

鬼龍院が創作活動している時には、他のメンバーは歌広場が秋葉原にフルーツパーラーをオープンしたり、樽美酒と喜矢武豊はスノーボードなどの趣味を楽しんだりするそうだ。

しかも彼らは金爆のCDをほとんど聴くことがなく、「ライブ前に一度聴いて尺を確かめる程度」と鬼龍院は話す。喜矢武にいたっては鬼龍院の楽曲を「あまり好きじゃない」というほどだ。しかし鬼龍院もまた「特に聴いてくれなくていい。そっとしておいてくれれば」と答えており、あまり聴いて欲しいとは思っていないのである。
そんな彼らの話を聞いて黒柳は「あなたは曲や詞を作るけど…」と何度も口にして、鬼龍院だけが金爆の実態だと言わんばかりだった。他の3人には「ほんとにうまいことやったわね」と“何もしていない”ことを強調したので、さすがに樽美酒らも苦笑していた。

全般的なトークからすると、黒柳徹子は金爆のエアーバンドとしてのスタイルを否定しているわけではなく、演奏せずにパフォーマンスでアピールすることに感心していた。金爆にとって彼女からその点を評価されたことは、大きな成果といえそうだ。
（TechinsightJapan編集部　真紀和泉）

電力８社赤字1.3兆円 前期経常、円安・燃料費が重荷

　原子力発電所の停止で代替火力発電の費用が膨らみ、電力会社の経営を苦しめている。30日出そろった東京電力や関西電力など10社の2013年３月期連結決算は８社が経常赤字となった。赤字合計額は1.3兆円と前の期から２割増え過去最大。円安に加え、安全性を確かめた原発を再稼働させる政策の停滞も響く。電力の経営悪化は、企業や個人の負担増に直結する。


　30日に決算を発表した関電は過去最大の経常赤字となり、東電も高水準の赤字が続いた。関電のほか九州電力や北海道電力など５社の経常赤字が過去最大となった。関電と九電は５月１日、家庭向け値上げを実施する。

　経営を圧迫したのが燃料費負担だ。東電では柏崎刈羽原発（新潟県）の停止で液化天然ガス（ＬＮＧ）火力発電の比率が高まり、燃料費が２兆7885億円と２割増加。10社の燃料費の合計も７兆円と約２割増え、過去最大となった。円安・ドル高の基調も、大量に燃料を輸入する電力各社には重荷となる。東電では円安・ドル高で燃料費が1230億円膨らんだ。

　東電では原発事故の賠償に絡む収支を一時的な損益に計上し、最終的なもうけを示す最終損益は振れが大きい。10社の最終損益合計は１兆5900億円の赤字と前の期より損失がやや縮小したものの、自己資本合計の約４分の１に当たる。

　「原発の再稼働状況などが見通せない」（東電の広瀬直己社長）ことなどから、中部電力と沖縄電力を除く８社が今期の損益見通しを「未定」にした。３期連続赤字の企業には通常、銀行の融資態度が厳しくなる。関電の八木誠社長は「何としても３期連続赤字は回避したい」と強調した。

　収益回復への道は険しい。原発の再稼働が増えれば燃料費を抑えられるが、政策の踏み込み不足が目立つ。原子力規制委員会の安全審査が始まるのは早くて７月。夏の参院選を前に、国論を二分する基本政策の見直しも進んでいない。

　安倍晋三政権は「30年代に稼働ゼロ」との民主党政権の方針は撤回したものの、原発を将来どう位置付けるかの議論は始めたばかり。「40年運転制限」の導入で廃炉が広がりそうなのに、関連制度の検討作業は滞る。

　電力の経営が揺らぐと広く影響が及ぶ。日本鉄鋼連盟は、関電や九電など電力５社が値上げすれば鉄鋼業界全体で900億円規模の負担増につながるとみる。特に電気炉で鉄スクラップを溶解して建材などを製造する電炉への影響が大きい。

　セブン＆アイ・ホールディングスでも前期、値上げと新店分を含めた電力料金負担が92億円増えた。省エネ対策を進めるが、今期も料金負担はさらに72億円増えそうだ。









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