動画投稿 サイト続々／ビジネス化模索中『その２』

　　日本勢参入、米を追う
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　人気急拡大を背景に、日本勢も動き出した。フジテレビジョンとトランスコスモ
スグループは共同で７月中旬から投稿サイト「ワッチミー！ＴＶ」の試験運用を開
始。ネット広告大手のサイバーエージェントも７月中旬から同社のポータルサイト
上で動画投稿サービスを始める。米系検索ソービスのアスクドットジェーピーは
今月26日に同様のサービスの試験運用を始めた。

　ただ、利用者を集めるには投稿や視聴を無料にせざるを得ず、今のところ収益が
見込めるのはネット広告ぐらい。フジテレビは「黒字化は４年目」としており、
サイバーエージェントの藤田晋社長は「はやるものをまずやって、これからどうい
うビジネスにするか考えていく」と話す。

　さらに本格的なビジネスとするには、著作権対策も難しい課題だ。ユーチューブ
はホームビデオで撮ったハプニング映像などの投稿を想定して始めたというが、検
索してみると、テレビ番組の一部やライブの隠し撮り映像など、著作権侵害の動画
も多い。同社は違法な投稿は削除しているが、膨大な量の情報を点検しきれていな
い。

　フジテレビは新サイトについて「すべての動画をスタッフが確認後、適切な動画
だけを流す」としている。ただ、大量の動画を確認する手間と時間かかるうえ、「
既存サイトの爆発的な人気は違法動画のおかげ。人気と順法が両立するのか未知数だ」
（参入を見合わせているネット大手）との声も出ている。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.29　朝日朝刊／経済『完』）

「たばこ値上げ機に 禁煙を」35％／製薬会社調査

　　まだ考えていない人も・・・「１箱５００円以上なら」56％
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　７月１日からたばこが値上げされるのをきっかけに、禁煙しようと思う人は３割
余り＿＿。製薬会社ファイザーの調査でそんな結果が出た。
　６月、札幌、仙台、東京、名古屋など全国７都市の喫煙者７００人にインターネ
ットで聞いてみた。

　たばこ税の増税で、１本あたり約１円値上げされ、マイルドセブンが270円から
300円、セブンスターも280円から300円になるなど、大半の銘柄が300円台になる予
定。
　これを機に、「禁煙しょうと思う」と答えた人は35％。うち４割近くが「初めて
の挑戦」と答えた。３年前の増税で「禁煙に挑戦した」人は12％で、こんかいより
低かった。
　「値上げのたびに禁煙の意向は高まっており、禁煙促進の効果はあるといえる」
と同社。

　一方、今回、禁煙を考えていない65％は、「イライラしてしまう」（57％）、
「自分には禁煙は無理」（46％）、「決意するほどのぞ税額ではない」（29％）、
などを理由にあげた。「禁煙しようと思う価格」を聞くと、36％が「500円以上600
円未満」、12％が「1000円以上」などとし、計56％が「禁煙を考えるのは500円以
上」とした。　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.29　朝日夕刊）

動画投稿 サイト続々／ビジネス化模索中

　　日本勢参入、米を追う
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　世界中の利用者が動画を持ち寄って公開しあう「動画投稿サイト」が人気を集め
ている。米サイトが火をつけ、日本でもネット企業やテレビ局がこぞつて参入。
だだ、著作権問題など解決すべき課題は多く、ビジネスとして成り立つのかどうか
各社とも模索中だ。

　動画投稿サイトは、素人が自分で撮ったり集めたりした数分の動画を投稿し、世
界中の利用者がキーワードなどで検索して楽しむ仕組み。火付け役は、米ベンチャ
ーが05年２月に設立した「Ｙｏｕ　Ｔｕｂｅ（ユーチューブ）」だ。

　米国で昨年末ごろから注目され、毎日７千万本以上の動画が見られている。最近
は毎日６万本が追加されるという。利用はすべて無料。日本語でも検索でき、５月
に日本から同サイトを訪れた人は４１０万人。国内ネット利用者の９．７％が訪れ
た計算（ネットレイテングス調べ）という。
　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.29　朝日朝刊／経済『その２に続く』）

「危険な製品」回収６割／「新聞の社告、字大きく」『その２』

　　改善へ事業者向け指針／内閣府
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　回収率の障害として事業者があげたのは、「すでに消費されていた」（25.6％）
、「顧客名簿がなく、ユーザーに連絡がとれなかった」（23.1％）、「情報が消費
者に徹底できなかった」（15.4％）など。

　一方、諸費者が回収の情報を得るのは「メーカー・購入店からのダイレクトメー
ルや電話」49.6％、「新聞の社告」20.4％、「新聞の記事」17.4％、「テレビ・ラ
ジオ・インターネットのニュース」10.4％の順だった。内閣府は「食品など不特定
多数に販売される消耗品では、消費者が回収対象になっていることを知らないケー
スが多い」と見ている。

　消費者からは「社告」について「スペースが小さい」「危険の度合いが判断でき
ない」などの意見が多く出されたことから、内閣府は、文字の拡大や危険度の記号
化、カラー化などを検討し、普及を図りたい考えだ。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.28　朝日夕刊『完』）

「危険な製品」回収６割／「新聞の社告、字大きく」

　　改善へ事業者向け指針／内閣府
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　不良品や事故の危険性がある製品の回収率は約６割にとどまり、消費者に情報が
十分に伝わっていないことが内閣府の委託調査でわかった。内閣府は来年度、検討
委員会を設置し、新聞の広告欄に記載される事業者の製品回収情報の「社告」を
見やすくするため、家電製品や食品、自動車、遊具など各省庁共通の事業者向けの
カイドラインをつくる方針だ。

　１月～３月、郵送とインターネットで聞き、全国の20歳以上の計１８２８人と
事業者１３５社から回答を得た。
　事業者の65.9％が過去５年に製品回収をしており、「食品・飲み物」45.3％、
「生活用品」16.2％、「家電製品」15.4％、「自動車・関連製品」13.2％などだっ
た。回収率は平均59.6％。
　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.28　朝日夕刊『その２に続く』）

ハッブル望遠鏡故障／ＮＡＳＡ、対策協議へ

　　高度６００㌔を周回中
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　米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）のハッブル宇宙望遠鏡に載せている高性能カメラが故
障し、１週間以上も動かなくなっていることが27日、わかった。カメラに供給され
る電圧が19日に許容限度を超えたという信号が出て、自動停止したという。ＮＡＳ
Ａは29日に対策会議を開く。

　故障したのは「微光天体カメラ」。３機の電子カメラを搭載し、紫外線から可視
光、近赤外線まで、幅広い波長の光をとらえることができる。02年３月にスペース
シャトルで運ばれ、取りつけられた最新の観測機器だ。
　ＮＡＳＡは原因究明を進めているが、いまも特定できていない。ただ、ＮＡＳＡ
内には「問題の全面解決は近い」とする見方もあり、原因によっては、地上からの
復旧も可能だという。

　ハッブル宇宙望遠鏡は90年４月にシャトルで宇宙に運ばれた。高度約６００㌔の
軌道を周回し、高精度の観測を続けている。宇宙の成り立ちの解明につながる観測
などで成果を上げてきた。老朽化が進み、修理や部品交換をしないと08年にも使え
なくなるとされる。
　こうした本格的な修理には、宇宙飛行士がシャトルで同望遠鏡まで行く必要があ
る。だが、修理のための飛行を実施するかどうかについては、まだ正式決定してい
ない。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.28　朝日夕刊）

フラッシュメモリーＰＣ／ワンセグにも対応

　　ソニー、３日発売 20万円台
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　ソニーは27日、記録媒体に、従来のハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）ではなく
容量16ギガバイトのフラッシュメモリーを使った文庫本サイズのパソコン「ＶＡＩ
Ｏ　ｔｙｐｅ　Ｕ」を７月３日に発売すると発表した。発売予定価格は税込みで
20万９８００円から。

　先行発売した30ギガバイトＨＤＤ搭載型より４万円ほど高いが、重さは28㌘軽い
４９２㌘。応用ソフトの起動などの速さは３～６倍になり、バッテリー駆動時間も
13％長くなった、という。ワンセグ（携帯端末向け地上デジタル放送）の視聴・録
画もできる。
　フラッシュメモリは価格下落と容量増大に伴って普及に弾みがつき、携帯音楽プ
レーヤーではＨＤＤからの切り替えが進んでいる。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.28　朝日朝刊／経済）

公文書電子化／市販ソフト利用に警鐘

　　「倒産怖い、システム開発を」／官房長官の諮問機関
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　阿部官房長官の私的諮問機関「公文書等の適切な管理、保存及び利用に関する懇
談会」が公文書の保存に関する報告書をまとめ、電子データ化した公文書を長期活
用するために新システムを開発するように提言した。

　電子データ化した公文書の多くは市販ソフトを使っており、ソフトを作る企業が
倒産すれば文書の閲覧が出来なくなる恐れがある。技術の進歩で旧式のファイルが
使えない可能性もあり「私企業のソフトに依存していればそのファイルを何十年先
でも見られるかどうか分からない」（内閣府幹部）と判断した。

　「法律を閣議にかける」などの決済文書は、30年間保存することになっている。
しかし、ほとんどが「現物保存」となっているため、政府は電子データ化を進めて
いる。　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.27　朝日朝刊／政治・総合）

寄付 ババンと４兆円／世界２位の富豪

　　ゲイツ氏財団へ
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　世界第２位の富豪とされる米投資家ウォーレン・バフェット氏（75）は、25日、
同一位のビル・ゲイツ・マイクロソフト会長の夫妻による慈善団体などに合計で
約３７０億㌦（約４兆３千億円）分の株式を寄付すると発表した。個人資産の約85
％にあたるとみられ、ロイター通信によると米国の寄付金額の記録としては過去最
高となる。

　自身の経営する投資会社バークシャー・ハサウェーの株式を毎年一部ずつ寄付す
形式で、大半にあたる約３１０億㌦分を「ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団」
に、残りをバフェット氏の親族の設立した四つの財団に寄付する。ゲイツ財団向け
の寄付は同社株の１千万株分で、毎年７月に５％、来年７月に、その時点での残り
の株数の５％を寄付する。
　バフェット氏は主に株式投資で巨額の富を手に入れ、コカ・コーラなど米国を代
表する企業の大株主となっている。　　　　　　（2006.06.27　朝日朝刊／総合）

給湯器 余熱で発電／産総研と大阪ガス、耐熱装置

　　エアコン１台分 蒸気も活用
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　家庭用湯沸かし器の余熱を利用して発電する「熱発電装置」を、産業技術総合研
究所・関西センターと大阪ガスが開発した。発電効率などを改良すれば、１時間の
運転で同時間エアコン１台（８００㍗）を稼動させる電力が見込めるという。29日
から東京で開かれる動力・エネルギー技術シンポジウムで発表する。

　熱電発電は、金属や半導体の両端に温度差を与えると電気が発生するゼーベック
効果といわれる現象を利用する。これまで板状の装置が宇宙探査機や腕時計の電源
などに活用されているが、８００度以上の高温に耐えるパイプ型の装置の開発で利
用範囲を広げる。

　装置は、直径４㍉、長さ30㌢ステンレス管の周囲に板状のセラミックス製素子を
54対並べる。家庭用湯沸かし器に組み込み、管内部に冷却水を流すと、パイプ１本
当たり約１．５ボルト、0.82㍗の電力が発生し、管の出口から過熱蒸気が出る。
蒸気はスチームオーブンレンジなど調理器やサウナへの利用が考えられるという。

　産総研の船橋良次・主任研究員は「給湯、発電、蒸気供給の３役を備えた多機能
給湯器を実現できる」と話す。大阪ガスでも「将来は電力会社のオール電化住宅に
も対抗できる可能性のある技術だ」としている。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.26　朝日夕刊）

寝ぬ子は太る？／富山大グループが調査

　　「９時間未満」の３歳児⇒肥満リスク最大1.6倍
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　睡眠時間が短い幼児は、肥満の中学生になるリスクが高いことが、富山大グルー
プの研究で分かった。睡眠時間が９時間未満の３歳児は、11時間以上の３歳児に比
べ、中学１年生までに肥満になるリスクが1.59倍になるという。29日から大津市で
始まる日本睡眠学会で発表する。

　89年度に富山県内で生まれ、３歳児検診に調査した約１万人の子どものうち、３
歳児の段階ですでに肥満児だった幼児を除き、継続調査できた５５２０人を対象に
アンケート。同大学院の関根道和・助教授（公衆衛生学）らが分析した。

　その結果、睡眠時間が10時間台と11時間以上の３歳児はいずれも中１までに約
12％が肥満になったが、９時間台では15％、９時間未満では20％になった。11時間
以上の３歳児に比べ、肥満リスクは９時間台で1.24倍、９時間未満で1.59倍に上昇
した。

　睡眠時間が短いことで、脂肪を分解する成長ホルホンの量が減ったり、交感神経
の活動がおさまりにくくなり血糖値があがったりして可能性があるいう。
　関根さんは「他の調査などから幼児の睡眠環境は家庭の影響が強く、睡眠習慣も
長期間変わらない傾向があることが分かっている。小児肥満や生活習慣病を防ぐた
めに家族や地域が協力することが大事だ」という。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.26　朝日朝刊／総合）

「アルマ」着々／超高精度の望遠鏡群

　　日米欧、チリで建設中
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　南米チリにある標高約５千㍍のアタカマ高地に、日米欧が協力してつくる天体観
測施設「ＡＬＭＡ（アルマ）」が姿を現し始めた。パラボラアンテナを80基並べる
最新鋭の電波望遠鏡群で、12年からの本格観測を目指す。宇宙からの微弱な電波を
とらえ、星や銀河が誕生する様子などを超高精密度で解き明かそうとするハイテク
天文台だ。

　チリ北部のサンペドロ・デ・アタカマ村から四輪駆動車で未舗装の斜面を上り続
けて約２時間。建設地のリャノ・デ・チャナントールに二階建ての「山頂施設」が
立っていた。体育館ほどの大きさで、大型コンピューターを備え付け、80基のアン
テナからデータを集約する「頭脳部分」になる。外装は完成し、これから内装工事
と山麓からの電源や通信のケーブル敷設などを進める。

　山頂にいく途中、標高約２９００㍍の斜面では研究者らの宿泊所など「山麓施設
」の建設も進んでいる。来年早々に１基目のアンテナが米国から、続いて日本から
も運ばれてくる。ここで組み立て、山頂に運ぶ。「労働者は今80人ほどだが、アン
テナが来ると最大６００人ほどになる」と米側現場責任者のエドゥアルド・ドノッ
ソさん。
　今月半ば、ＡＬＭＡ計画に参加する各国の天文学者ら十数人が建設地を訪れた。
観山正見・国立天文台長は「ＡＬＭＡは天文学で日米欧ががっぷり四つに組んだ初
のプロジェクト。早く観測を始めたい」と話した。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.25　朝日朝刊／総合）

「活性化のツボは簡単作業の反復」

　　脳年齢ゲームの川島教授
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　１ケタ計算や暗記テストで「脳年齢」を判定する任天堂のゲーム「脳を鍛える大
人のＤＳトレーニング」。今や日米の数百万人が夢中だ。ゲームの理論的支柱とな
っているのが、東北大の川島隆太教授（47）の「簡単な作業ほど脳が活性化する」
という持論。もともと川島さんは「複雑な作業の方が脳を活性化させる」と推測し
ていたが、実験の結果は逆だった。

　このゲームは「松嶋奈々子は52歳」というＣＭで話題を呼んだ。では、川島さん
の脳年齢は何歳なのか。「最初は40代半ばで実年齢通りでした。何度試しても30歳
が最高。もうあきらめました」と本人が明かす。
　ゲームの脳年齢、基準は任天堂社員の家族のスコアだ。家族１２０人のゲーム成
績と年齢を、ゲームする人の成績にあてはめている。正確を期すため、初めて挑戦
時の成績を使っている。川島さんは「簡単な作業を続けると脳が若返る」と見るか
らだ。

　持論のルーツは約20年前。大学院生だった川島さんは、テレビゲームを前に「操
作が複雑で、楽しいゲームは脳を活性化するはず」と考えた。しかし、大学生をつ
かまえて実験すると、結果は全く逆。思考を担当する脳の「前頭前野」が活発化し
たのは「簡単でつまらない」１ケタ計算の時だった。

　10年ほど前、「脳の測定技術によって社会に役立つ成果が得られるかも」と思い
立った。研究は予想外に発展した。計算や音読を日々続けると、認知症の高齢者が
言葉を取り戻すなど、脳機能が伸びることが実証されたる。成果を生かした大人用
ドリルが評判を呼び、ゲームの監修につながった。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.24　朝日夕刊）

日本式「地デジ」ブラジルが採用

　　携帯電話での受信 評価
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　ブラジル政府は、地上デジタル放送で、日本の規格を採用することを決め、首都
ブラジリアの日本大使館を通じて22日、日本政府に通知した。海外での日本方式が
採用されるのは初めて。竹中総務相をブラジルに招き、29日に正式に発表する。

　日米欧の３規格から選定を進めていた。同じ周波数帯域で米国方式より多くの情
報を伝送でき、周波数帯域を分割することで、携帯電話でも地上デジタル放送でテ
レビを受信できるなどの点が支持された。

　日本の電気メーカーは、南米の大国ブラジルで規格が採用されることで、経済的
な結びつきの強い南米各国にも日本方式の採用が広がる可能性もあるとみており、
新たな市場開拓に期待を高めている。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.24　朝日朝刊／経済）

ＤＮＡの「組み換え」 カギとなる酵素解明

　　都臨床研と理研の研究チーム
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　私たちの体内で精子や卵子が作られる際、ＤＮＡの「組み換え」が起こり、父、
母それぞれに由来する遺伝情報が染色体のあちこちで互いに入れ替わる。この現象
が起こるには、Ｃｄｃ７という酵素が不可欠とみられることを、東京都臨床医学総
合研究所と理化学研究所が示した。
　研究チームは、臨床研の正井久雄プロジェクトリーダーや荻野佳子研究員、理研
の太田那史准主任研究員たち。

　Ｃｄｃ７はたんぱく質をリン酸化する酵素で、ＤＮＡ複製に重要な役割をしてい
る。正井さんらはマウスでＣｄｃ７の働きを弱める実験をしたところ、精子や卵子
といった生殖細胞が正常にできなくなった。

　さらに分裂酵素で機能を詳しく調べると、Ｃｄｃ７が無くても生殖細胞のＤＮＡ
複製は支障なく進んだが、次ぎのステップである組み換えには進まなかった。組み
換えが起こるには、その部分でＤＮＡが切断される必要があるが、Ｃｄｃ７の無い
酵母では、その「切れ目」がはいらなかった。

　正井さんは「Ｃｄｃ７が無いために切れ目が入らず、組み換えの準備ができなか
った」とみる。この組み換えは、多くの生物で遺伝的多様性を生み出す大きな要因
でもあり、そのメカニズムの一端が明らかになった。
　論文は米科学アカデミー紀要（５月23日号）に掲載された。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2006.06.23　朝日夕刊／科学）