政治、経済、医療、宗教、テクノロジー・・あらゆる場面で、今まで大手を振っていたような権力や権威のあるところに－10000F現象とも言うべき、意識エネルギーの下降と消耗が起こっています。
ー10000Fは、ブラックホールの外側にある、目視できるぎりぎりの「事象の地平線」という場所とも共鳴しています。
→ブラックホールの意識レベル
今を盛りとして脚光を浴びている通信分野でも、最先端と言われる５Ｇというものも、同様のー10000Fです。
事実、5Gどころか、キネシオロジーテストをすればガラケーでさえ人体にはノーと言うのは、当ブログでも当初から書いてきたことですが。
競争が激化し、勝ち残るためだけに、その先その先と突き進んでいく未来は、明るい未来どころか、恐ろしい未来ではないのか。
以下、長いけど個人的なメモのために。
筆者は、通信政策を専門とするハーヴァード大学法科大学院教授、スーザン・クロフォード。以前の筆者なら、ワイヤレス通信による健康への影響を訴える人たちには我慢ならない、と思うような人であったのに・・。
今年2月に開かれた世界最大のモバイル機器見本市「モバイル・ワールド・ コングレス（MWC）」でも、5G関連の展示が注目された。
PHOTO: RAMON COSTA/SOPA IMAGES/LIGHTROCKET/GETTY IMAGES
まもなく訪れる5Gの時代、その電波は本当に「人体に影響ない」のか？
WIRED 2019.05.27
第5世代移動通信（5G）が普及すれば、これまでより高周波の電波を発する通信機器が、大量かつ高密度に地球上いたるところに配置されることになる。そのときの電波の人体への影響を、30年も前の古い基準によって「問題ない」と判断して本当にいいのだろうか──。通信政策を専門とするハーヴァード大学法科大学院教授、スーザン・クロフォードによる考察。
この2週間ほど、『The Uninhabitable Earth（居住できない地球）』という書籍を読んでいた。著者のデイヴィッド・ウォレス＝ウェルズは、「ひどいことだ。あなたが思っているより、ずっとひどい」という最初の1文でわたしの心を捉えた。ウォレス＝ウェルズは、地球温暖化によってわたしたちの生活がどうなるのか、疑う余地のない証拠を人類に明確に示したのだ。
この書籍の各章では、次のような地球環境において人類が生き残るための能力に焦点を当てている。そこでは、温暖化が激しく進行し、気候変動が農業に影響し、驚くべきペースで海面が上昇する。自然災害は信じられないほど恒常化し、息が詰まるような汚染が進行するのだ。
この本は気軽に読むことはできないだろう。どうしても感情が高ぶってしまうからだ。それでも、読者は科学の本質について直視せざるを得なくなる。
ウォレス＝ウェルズはこう指摘している。たとえ何千人、何十万人もの科学者が、人類が一丸となって行動することの重要性と緊急性を一般の人々に訴えかけていたとしても、彼が言うところの「テクノロジーという宗教」によって、ある“信仰”がつくられるのだという。
一般の人々からは縁遠い課題は不思議と解決される、機械学習と未来の地球で人類が生き残るために必要な能力とを組み合わせるだけでいい──という考えだ。要するに、わたしたちは宇宙船で暮らし、ラボに置かれた3Dプリンターで出力された肉を食べ、すべてはイーロン・マスクが解決してくれる、というわけである。
光インフラなき5Gの課題
これと同じ考え方が、別の大きな話題にも当てはまる。第5世代移動通信（5G）が「既存の通信モデルを時代遅れにする」という主張に、誰もが熱狂的になっていることだ。
関連記事：わたしたちの生活が激変する？ 「5G」がわかる5本のストーリー
5Gは、わたしたちが抱えるあらゆる問題を解決すると謳われている。だが、過去にも指摘したことがあるのだが、これは極めて非現実的であるように思える。というのも、すべての人に5Gを提供するには、へき地も含むあらゆる場所に光ファイバーケーブルの敷設が必要になるからだ。しかも、政府の適切な介入がないと、5Gのインフラを地域ごとに独占する企業が出現するリスクを抱えることになる。
それにわたし自身も、5Gに対して以前とは異なる視点をもつようになった。それは、5Gに対応した通信機器が極めて高周波数の強力な電波を発することから、人間の健康に悪影響を及ぼすのではないか、ということだ。
なぜなら、5Gによる通信は、ありとあらゆる場所で行われることになる。しかも電波が届きにくいこともあり、基地局は従来よりもわたしたちの身近な場所に設置されることになるからだ。
5Gの危険性を主張する科学者たちの存在
これまでずっと、ワイヤレス通信による健康への影響を訴える人たちには我慢ならなかった。というのも、ついついティンホイル・ハット［編註：アルミ箔を重ねてつくるヘッドギアの一種で、電磁波から脳を保護できると考えて身に着ける人がいる］を思い浮かべてしまったからである。
ところが、あることを知った。一部の科学者たちは、5Gが広く普及する前に人体への影響をきちんと研究すべきだと主張しているのだ。
例えば気候変動なら、それを否定するレトリックの背後には、現状維持を図ろうとする企業の存在がつきものである。同じようにワイヤレス通信業界は、やたらと5Gの安全性を強調しようとするし、未解決の課題には既存の高周波の安全基準で対処しようといった主張を続けている。現実はその程度なのだ。
いまのところ欧州委員会（EC）は、市場のプレイヤーに高度なワイヤレス通信サーヴィスを展開させることに主眼を置き、5Gによる人体への影響を立ち止まって考える機会を拒んでいる。
そして、「5Gネットワークは前世代のものより小型の基地局を使用し、電磁波にさらされる量は少ないと期待されている」「3Gや4Gの導入では環境における暴露量は増加しなかった」と、主張しているのだ。米連邦通信委員会（FCC）の対応もほぼ同じである。
現行基準は適切なのか？
だが、FCCが人々の健康への影響を計測するために用いているのが、何十年も前に設定された古い基準で、間違ったものを計測しているとしたらどうだろうか？ 広く一般に受け入れられた科学に基づく、より優れた中立的な基準が必要だろう。
電磁放射線の人体への影響を測定する際に用いられるFCCの基準とは、短時間に平均的な暴露量で人体の組織が加熱されるかどうかを測っている。職業労働者は6分間、一般の人の暴露については30分間だ。この基準は1996年に採用されたが、ドイツに本部を置く国際非電離放射線防護委員会（ICNIRP）が30年前に採用した基準に部分的に基づいている。
しかし、この団体が、通信業界とエネルギー業界の双方に忠実であると指摘する者もいる。2012年、米国の会計検査院（GAO）は、FCCの基準が「高周波エネルギー暴露についての最新研究を反映していなかった」ことを発見し、FCCに対して暴露量の限界値を再評価して変更を検討するように勧告した。FCCはこの基準を再検討するプロセスを翌年に立ち上げたものの、その再調査が進んでいる様子は見られない。
分かれる科学的な見解
同じころ、ワイヤレス通信による電磁波の影響を巡り、科学者の意見は分かれていた。なかには、この基準を再検討する必要があると主張する科学者もいる。一方で、人体の細胞は熱以外のメカニズムによって破壊される可能性がある、という科学団体もある。
また別の科学団体は、この基準が計測しているのは平均的な暴露であって、害を及ぼしかねないピーク値ではないとの見解だ。特に5Gのデータ伝送によって急速に広範囲に広がる暴露では、短時間に有害な激しい温度上昇が起こり、皮膚や目に影響が出ることが懸念されている。さらに別の科学団体は、この基準がこうした問題にとりわけ敏感な人たちの存在を考慮していないと主張した。
米国小児科学会（AAP）は、FCCのワイヤレス指針は妊婦や子どもを適切に保護していないと、13年にFCCに伝えている。現代における機器の使われ方などを踏まえたうえで、消費者により情報開示した新たなルールを作成するよう、FCCに要請したのだ。
環境団体の天然資源保護協議会（NRDC）の環境法律家、シャロン・ブッチーノは次のように説明している。「FCCの基準は、電磁波による危害の一面（つまり、熱）しか取り上げていない。現在の基準は、ワイヤレス通信で増大する電磁放射線の暴露が人の健康に危害を及ぼす別の方法について考慮していないだけでなく、すべての生命が依存している自然環境についても考慮していない」
価値ある研究と不足する資金
この問題は確かに解決にはほど遠いもので、依然として多くの議論を呼んでいる。“部外者”の立場から感じるのは、これまでに提起された課題の研究資金は不足しているが、こうした研究は継続していく価値があるということだ。
オレゴン州のポートランド市議会は、このほどFCCに規制をアップデートするよう要請することを投票によって決めた。また、連邦上院議員のリチャード・ブルーメンソール（民主党、コネチカット州選出）が「米国における5Gと次世代テクノロジーイノヴェイションのレースで勝利を収める」と題した19年2月の公聴会で、5Gの健康への影響について科学的証拠を求めた。ブルーメンソールは次のように語っている。
「米国民には、健康への影響について知る権利があります。科学的研究の結果が示されたからといって、早まった判断をしないためです。未解決の問題を研究するという確約も与えられるべきだと思います」
また、5Gによる健康への影響について業界が出資した研究はないという話を聞かされたところ、こんなふうに返している。「それでは、健康と安全については何の手がかりもない、当てずっぽうだということですね」
どこかで聞いたような話ではないだろうか。わたしたちが賢い判断を下していれば、先に進む前に解決していたはずだろう。作家のナサニエル・リッチが『ニューヨーク・タイムズ・マガジン』で18年の夏に指摘したように、わたしたちには30年前には地球を救うチャンスがあったのだ。
スーザン・クロフォード｜SUSAN CRAWFORD
『WIRED』US版アイデアズ・コントリビューター。ハーヴァード大学法科大学院教授で専門は通信政策。近著は『Fiber: The Coming Tech Revolution—and Why America Might Miss It』。このほかの著書に「Responsive City」「Captive Audience」などがある。
なお、余談ですが、上記記事中に、「テクノロジーという宗教」という言葉がでてきて、その信仰が世界中に普及していることで、今起こっている止めようのない現実があるのだと、と気付かされた。
「このままでは人類は地球に住めなくなる？だったら、火星や月に人類移住計画を立てよう」・・・という発想はとても馬鹿げている。（そちらのほうがサハラ砂漠の真ん中に住むよりも、どれほど無理難題かということは少し考えればわかることだ。）
原発はクリーンでコストの安い発電だと言うことが真っ赤な嘘であったのと同様に、リニアがあればもっと早くて便利だ、5Gがあればもっともっと便利で楽しい豊かな生活、なんていうのは悪魔の作った幻想でしかない、と思う。
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