総量規制が実施へ
インターネットで大量にデータを送るユーザーに対しての規制が強くなってきた
ようです。
同じ話題を2009年11月17日に
防犯カメラの遠隔監視システム 常時監視に規制の巻1 で取り上げました。
当時はＯＣＮとソフトバンクテレコム（旧日本テレコム）の発表を掲載しました。
昨年2月にＫＤＤＩも30GBを規制値として、正式に規制する旨の発表をしました。
KDDI光ファイバーサービス「auひかり」における大量データ送信制限の開始について
インターネットで総量規制の事例を探したら、通信が停止させられた例もありました。
ファイル共有ソフトで大量にデータを送信しているユーザーを想定しているよう
ですが、ＯＣＮではカメラでの動画送信も例として上げていました。規制値が30GBです。
この規制は、データや映像をダウンロード（受け取る）方ではなく、データを送る
方の規制です。
両社とも、個人向けサービスが対象のようですが、無人の駐車場などは法人が
契約しても個人向け料金プランで契約している例もあると思います。
防犯カメラのインターネットを使った遠隔監視の例で言うと、防犯カメラの設置
場所の規制になります。無人の駐車場に防犯カメラを設備して、その映像を
インターネットを使って常に本社に送っている場合が該当します。
ビデオレコーダーの設定で回避も
弊社で納めた Mpeg4方式 のデジタルビデオレコーダーなら、カメラ1台当りの
1時間の映像データ量は、0.35GB程度です。
カメラが4台で、24時間連続で本社に映像を送り続けたら、33.6GBになり、規制の
30GBを超えてしまいます。（標準画質、30コマ/秒の設定で）
普通は、勤務時間しか本社で映像を見ていませんので、10時間として、14GBで、
セーフです。
また、カメラの録画コマ数が７～８/秒の設定が多いのでやはりセーフです。
心配なのは、警備会社などがカメラ台数の多いお客様の現場の映像を常にチェック
している場合は規制値を超えてしまいそうです。
但し、契約しているインターネツト回線が規制に掛からない料金プランなら大丈夫
です。また、コマ数も必要充分な値に下げればクリアできると思います。
一般的には、本社や監視する部署から映像を時々チェックするレベルなら全然規制の
対象にならないので安心してください。
被写体によりデータ量が変化するので注意
注意しなければならないのは、最近のデジタル（ネットワーク）ビデオレコーダーの
映像処理方式は撮影している映像の違い（被写体の違い）によりデータ量がまちまちに
なることです。
映像の中に頻繁に動くものがある、キラキラ光っている物体、照明や小さなLED
ライトが夜通し点滅している、夜間も常にカラーで撮影、このようなケースの場合は
データ量が増えます。
最新の H.264方式 （e-Words）はMpeg4方式に比べ、さらに映像データを小さく圧縮処理しますが
気をつける必要はあります。
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