スズキの低燃費化技術に注目

スズキは、燃料消費を抑制し燃費向上に貢献する技術として、
減速時エネルギー回生機構ENE-CHARGE（エネチャージ）
蓄冷材を通した冷風を室内に送るECO-COOL（エコクール）を開発した。

9月に発売予定の「新型ワゴンR」に搭載する。

ENE-CHARGE
・既存のアイドリングストップ車専用の鉛バッテリーに加え、リチウムイオンバッテリーと高効率・高出カのオルタネーターを併用したスズキ独自の減速エネルギー回生機構。
・リチウムイオンバッテリーに蓄えた電気をメーターやストップランプ、燃料噴射装置など、車の走行に必要な電装品の電力に利用する。
・アイドリングストップ車専用の鉛バッテリーに加え、効率よく充電できるリチウムイオンバッテリーを搭載し、より多くの電気を蓄えることができる。
・従来の約2倍の発電能力を持つ高出カのオルタネーターを採用し、必要な電力の大部分を減速時に集中して発電し、2つのバッテリーに効率良く充電する。
・通常走行時は、2つのバッテリーに充電した電力を電装品に供給するため、オルタネーターの常時発電が最小限に抑えられ、発電させるためのエンジン負担を軽減し燃料消費量を抑制するとともに、加速も軽やかになる。
・リチウムイオンバッテリーは、助手席の下に収納できる軽量・コンパクトな設計とした。

 ECO-COOL
・エアコン空調ユニットの中に蓄冷材を採用し、アイドリングストップ中の車室内に蓄冷材を通した冷風を送る機構である。この冷風により室温の上昇を抑え快適性を保ちながら、エンジン再始動時間を遅らせることで燃料消費抑制に貢献する。
・アイドリングストップ中、エアコンが停止し送風状態になった時、蓄冷材を通した冷風を室内に送ることで車室内の温度上昇を抑制する機構を軽自動車で初めて搭載。
・エアコン空調ユニット内のエバポレーター（冷媒の気化によって冷却を行うエアコン部品）の中に短時間で凍る蓄冷材を採用。
・アイドリングストップ時の快適性を保つとともに、エンジン再始動時間を遅らせ、アイドリングストップ時間を長くすることで燃料消費を抑える。

余りにも違いすぎるカタログ燃費と実燃費の問題

カタログに表示される燃費は、国土交通省が設定した基準により計測した燃費。
これと実際に車を走らせた時の実燃費とは大きな乖離がある。
日本のドライバーは、これを当然にことと受け入れて来たが、米国などでは「違うじゃないか」訴えるユーザーも居て、裁判になり自動車メーカーが敗訴することもある。
海外でもカタログ燃費と実燃費に差はあるが、日本は特に大きいのではないかと言う声を聞く。
日本自動車工業会も、毎年、発行している環境報告書に、最近はカタログ燃費と合わせて実燃費の推移を掲載するようになった。

こうした中で、国土交通省は、新たな自動車の燃費測定・表示方法を数年後にも導入する方針を明らかにした・・と日刊自動車新聞が報じている。エネルギー消費の多いエアコンやカーナビなどの影響を燃費値に反映させるほか、米国のように高速道路と市街地に分けて燃費値を表示する手法も検討するとのことだ。日本政府は、２０１４年春に国連で採択される世界的な排ガス・燃費試験方法「乗用車排ガス・燃費国際調和試験方法（ＷＬＴＰ）」の採用を決めている。国交省はＷＬＴＰ導入に合わせ、走行実態をより正確に反映させた測定・表示方法を採り入れる考えだ。

自動車の燃費は省エネ法などに基づき測定や表示方法が定められている。
１１年４月に導入されたＪＣ０８モードは従来の「１０・１５モード」に比べ測定時間や平均時速、最高速度を引き上げたほか、エンジンが冷えた状態から測定するなど、より実走行に近い条件に変更された。ただ、エアコンや電装品を使わない状態で測定するため、これらの機器による燃費悪化分は反映されない。
今後、制定されるＷＬＴＰでもエアコンや電装品の影響は燃費評価に加味されない見通しで、国交省は独自にこれらの補器類が燃費にもたらす影響について調査し、ＷＬＴＰの国内導入にあわせて策定する新燃費モードに反映させることにした。

 

 

運輸低公害車普及機構のエコドライブ総合診断事業

「エコドライブして下さい」
「はい、喜んで」

言葉では簡単だが実行は、そう簡単ではない。
省エネ法により、大手企業は「省エネ実行計画」を自社で立案し、5年後には結果を出さねばならない。

社長が「よしなに・・」と指示しても、従業員は自主的にはエコドライブしない。
そこで、車載ＥＭＳ（エコドライブ・マネジメント・システム）なるものが開発されている。
これを導入した、ある事業所で話を聞くと・・・
 
「補助金も貰ってＥＭＳを導入しました。もう、これで安心と思いましたが、甘かったです」
「効果は、無かったのですか？」
「少しはありました。でも期待していた程ではないのです」
「何故なんでしょう？」
「あのシステムは、ドライバーの運転を分析して、エコドライブとなるようアドバイスしてくれるのです。そのアドバイスを聞いて、そのとおりに運転を改善してくれるドライバーの燃費は改善します。
でも、機械の言っていることなどばかばかしくて聞けるか。
俺はプロのドライバーじゃけん・・・という大部分のトラック野郎には、効果がないのです。
ＥＭＳが強制的に運転方法を変えることはできませんから」

こうした中で、運輸低公害車普及機構（ＬＥＶＯ）は、自動車運送業界向けのエコドライブ総合診断事業を本格展開することになった。
トラックやバス、タクシー事業者などの運行実態や社内の業務体制などの詳細を調査、燃費改善の方法や実現性などを提示する。

昨年、この制度を試行的に導入した事業者で、細かな改善を徹底することで５％以上の燃費改善が見込めることが分かったと言う。
５％なら省エネ法の目標はクリアである。
事業者向けのコンサルティングサービスとして運営する。
診断費用は１６万円から。

http://www.levo.or.jp/shindan/index.html

社長が「エコドライブ、よしなに、よしなにだぞ」と指示しても実行できないが、
エコドライブのプロが入り、ドライバーに意識付けをしっかり図り、推進すれば効果が出るか？興味の有るところだ。