ダイアン・コイル著「ソウルフルな経済学」2008 インターシフト
本書については、池田信夫氏や阪大の大竹文雄教授などの著名ブログで紹介されているので、ご存知の方も多いと思います。近年の経済学の発展を数式を使わず平易に説明している点でとても有益な本ですが、それ以上に一見「非人間的」とさえ見られがちな経済学が、実はヒューマンな問題関心に裏打ちされた「ソウルフル」な学問であることを示すのに成功しているところに最大の魅力があります。
個人的な興味からすると、幸福の経済学について書かれた第4章、行動経済学や神経経済学に直接スポットを当てた第5章に最も惹かれます。幸福の経済学に関する論文は90年代以降劇的に増えているようですが、何故か日本語でまとまって読める文献が少なく（Ｂ．フライらの「幸福の政治経済学」は残念ながら未読）、その意味でも貴重です。
Ｒ．レイヤードらに代表される幸福の経済学の主唱者たちのパターナリスティックな見解に対して著者は懐疑的です。著者によれば幸福論者は、経済に道徳を取り戻そうとするあまり「不吉なまでに清教徒的で狭量」だということになります。
レイヤードは著書"Happiness"において、幸福をもたらす要因として以下の点を挙げています。
・人間は社会的存在であり、友情や結婚は人を幸せにする
・信頼関係が重要。そのために、学校での道徳教育や、家族や地域の絆を強める政策が求められる
・絶えざる変化が幸福をもたらすとは限らない。むしろ、安定や将来の予測可能性が安心感を与える
・人は利得よりも損失を過大に評価する。損失のリスクを冒すより、人は現状維持を求めるものである
・他人と比べてどうか、ということが重要
・豊になればなるほど、追加的な所得から得られる満足度は逓減する
・内面的な成長が重要。教育の目的は内面的な強さの涵養にあり、また成人にとっては瞑想、ポジティブ心理学等が役に立つ
また、
・失業は所得の喪失以上に社会との繋がりを絶ってしまうところにより深刻な問題がある
・公共政策は、幸福度を高めるより、惨めな状況を緩和する方がたやすい
とも述べています。
そして、以下のような政策提言をしています。
・（特に第三世界の）貧困削減のためにより多くの公共支出を行う
・家庭生活をより豊かにするために、労働時間のフレックス化や育休、託児所の充実を図る
・こころの病に対処するための予算を増やす。精神医学を重視する
・失業率を下げる
・子供を対象にした広告を禁止する
・学校教育における道徳科目の重視
これらは、市井の生活を営む一般市民の目から見て、常識的に納得しうる内容であるとはいえ、中には政府が政策として実施するにはなじまない項目も含まれていると言えます。人が生きるうえで道徳が必要なのは明白ですが、それを国家が一方的に押し付けることに対しては、やはり慎重ならざるをえません。
（なお、クーリエ・ジャポン 2008年2月号に「フランスの哲学誌と考えた幸福の世界地図」という記事が掲載されました。ここでは、幸福の経済学が自由を束縛する可能性があるとして、リベラリズムからの警戒感について指摘するなど、幸福の経済学にやや懐疑的な立場をとっています。さらに引用すると、「幸福の経済学が、常識から外れない学問になるには、幸福の概念が複数あることを前提に『人間にとって幸福とは何か』を吟味すべきだろう」としています）
幸福の経済学は、物質的な豊かさが幸福度のすべてではない、とする点ではまったく正しいと言えますが、著者は「ＧＤＰを成長させる諸政策を放棄せよと助言するのは軽率にすぎ」るとしています。著者の言を引けば、
「ベンジャミン・フリードマンの素晴らしい著書で論じられるように、忍耐、民主主義、社会的流動性、公正性などの他の価値観を実現するには、経済発展が不可欠だ。トレードオフはあるかもしれないが、それは物質主義に対する道徳性ではなく、異なった道徳観のトレードオフなのである。」
と、まあ、ここまで書いてきましたが、幸福の経済学が「経済学に人間性を取り戻した」分野であることに変わりはなく、今後も有力な研究分野であろうと推察されます。この分野から、より興味深い知見がもたらされることを期待してやみません。
（引用はすべて訳書によりました）
本書については、池田信夫氏や阪大の大竹文雄教授などの著名ブログで紹介されているので、ご存知の方も多いと思います。近年の経済学の発展を数式を使わず平易に説明している点でとても有益な本ですが、それ以上に一見「非人間的」とさえ見られがちな経済学が、実はヒューマンな問題関心に裏打ちされた「ソウルフル」な学問であることを示すのに成功しているところに最大の魅力があります。
個人的な興味からすると、幸福の経済学について書かれた第4章、行動経済学や神経経済学に直接スポットを当てた第5章に最も惹かれます。幸福の経済学に関する論文は90年代以降劇的に増えているようですが、何故か日本語でまとまって読める文献が少なく（Ｂ．フライらの「幸福の政治経済学」は残念ながら未読）、その意味でも貴重です。
Ｒ．レイヤードらに代表される幸福の経済学の主唱者たちのパターナリスティックな見解に対して著者は懐疑的です。著者によれば幸福論者は、経済に道徳を取り戻そうとするあまり「不吉なまでに清教徒的で狭量」だということになります。
レイヤードは著書"Happiness"において、幸福をもたらす要因として以下の点を挙げています。
・人間は社会的存在であり、友情や結婚は人を幸せにする
・信頼関係が重要。そのために、学校での道徳教育や、家族や地域の絆を強める政策が求められる
・絶えざる変化が幸福をもたらすとは限らない。むしろ、安定や将来の予測可能性が安心感を与える
・人は利得よりも損失を過大に評価する。損失のリスクを冒すより、人は現状維持を求めるものである
・他人と比べてどうか、ということが重要
・豊になればなるほど、追加的な所得から得られる満足度は逓減する
・内面的な成長が重要。教育の目的は内面的な強さの涵養にあり、また成人にとっては瞑想、ポジティブ心理学等が役に立つ
また、
・失業は所得の喪失以上に社会との繋がりを絶ってしまうところにより深刻な問題がある
・公共政策は、幸福度を高めるより、惨めな状況を緩和する方がたやすい
とも述べています。
そして、以下のような政策提言をしています。
・（特に第三世界の）貧困削減のためにより多くの公共支出を行う
・家庭生活をより豊かにするために、労働時間のフレックス化や育休、託児所の充実を図る
・こころの病に対処するための予算を増やす。精神医学を重視する
・失業率を下げる
・子供を対象にした広告を禁止する
・学校教育における道徳科目の重視
これらは、市井の生活を営む一般市民の目から見て、常識的に納得しうる内容であるとはいえ、中には政府が政策として実施するにはなじまない項目も含まれていると言えます。人が生きるうえで道徳が必要なのは明白ですが、それを国家が一方的に押し付けることに対しては、やはり慎重ならざるをえません。
（なお、クーリエ・ジャポン 2008年2月号に「フランスの哲学誌と考えた幸福の世界地図」という記事が掲載されました。ここでは、幸福の経済学が自由を束縛する可能性があるとして、リベラリズムからの警戒感について指摘するなど、幸福の経済学にやや懐疑的な立場をとっています。さらに引用すると、「幸福の経済学が、常識から外れない学問になるには、幸福の概念が複数あることを前提に『人間にとって幸福とは何か』を吟味すべきだろう」としています）
幸福の経済学は、物質的な豊かさが幸福度のすべてではない、とする点ではまったく正しいと言えますが、著者は「ＧＤＰを成長させる諸政策を放棄せよと助言するのは軽率にすぎ」るとしています。著者の言を引けば、
「ベンジャミン・フリードマンの素晴らしい著書で論じられるように、忍耐、民主主義、社会的流動性、公正性などの他の価値観を実現するには、経済発展が不可欠だ。トレードオフはあるかもしれないが、それは物質主義に対する道徳性ではなく、異なった道徳観のトレードオフなのである。」
と、まあ、ここまで書いてきましたが、幸福の経済学が「経済学に人間性を取り戻した」分野であることに変わりはなく、今後も有力な研究分野であろうと推察されます。この分野から、より興味深い知見がもたらされることを期待してやみません。
（引用はすべて訳書によりました）