グローバル経済と宗教の関係について

宗教と経済との関係は普通に日本に暮らしている身としては、今ひとつピンとこないテーマといえます。どちらかというと、マックス・ウェーバーやマルクスなどの文献のなかにのみ存在する問題という印象であって、実体験として意識することはあまりないというのが一般的ではないでしょうか。

とはいえ、海外では時々要人が発言したりしています。7月7日にはローマ法王ベネディクト16世が「経済的正義の新たな時代」の実現を訴える回勅を出しました。一般市民にどれだけインパクトを与えているのか、何かと批判されることの多い法王だけに、ちょっと疑問な感じもします。

しかしBloombergによれば、イタリアの中央銀行のドラギ総裁が「経済危機によって倫理と経済を関連付ける必要が確認された」という発言をしたり、カトリックの米民主党議員らが、オバマ大統領の政治課題を教会の教義と関連付けるキャンペーンをスタートさせたりと、政治的な動きが出てきているのも事実なようです。さらにオバマ大統領が7月10日に回勅の経済メッセージについて法王と話し合うとも報道されています。

The Economistは、その一貫して自由主義的な立場から、法王の回勅の国連中心主義的バイアスと左派的傾向（記事によれば、ローマ教皇庁の組織である「正義と平和評議会」の影響であることが示唆されています）を批判しており、それと対比する形でイスラムの宗教指導者やイスタンブールやロシアのキリスト教聖職者の環境問題へのコミットメントにより高い評価を与えています。

今般の経済危機と経済学への信用失墜に対し、新たな倫理性をもって対処するというアプローチは、宗教とは切り離した立場からも既になされています。しかし、世界経済を動かす原動力としての宗教という視点も、それを受け入れるか拒絶するかに関わらず、ますます重要になっていくと思われます。