新・定年オジサンのつぶやき

残された日々をこの世の矛盾に対して勝手につぶやきます。
孫たちの将来に禍根を残さないよう、よき日本を「取り戻したい」。

マスメディアが甘やかすとつけあがる岸田文雄

2024年08月14日 12時08分25秒 | 岸田文雄

毎年この時期になると「終戦ジャーナリズム」が活発になる。
　　
何年か前だったかは忘れたが、「終戦」か「敗戦」かという論議もあったことを思い出す。
　
どちらも一長一短の内容でありその後はそんな議論は消えてなくなっている
　
そして今年も「終戦記念日」がやってくる。　
　
「タチの悪さは安倍以上 この偽善は戦後、最悪の終戦記念日」
　

岸田政権になってから、軍拡、憲法破壊が決定的に進んでいるが、それでもイケシャーシャーと「不戦の誓い」を繰り返すのか。
　「拡大抑止」に続く、長崎の平和式典ボイコット、保身のための改憲発言など、戦後最悪首相で迎える敗戦忌。
　　◇　　◇　　◇
　戦後、最悪の偽善の式典になるのではないか。そんな寒々しい予感がするのが今度の終戦記念日だ。
　岸田首相は武道館における追悼式で戦没者に向かって何を語るのか。おそらく、広島、長崎の「原爆の日」と同様、昨年と同じ文章を読み上げるのだろう。
　すなわち、「今日の我が国の平和と繁栄は、戦没者の皆様の尊い命と、苦難の歴史の上に築かれたものであることを片時も忘れません。戦争の惨禍を二度と繰り返さない。この決然たる誓いを今後も貫いてまいります」。
　毎度お馴染みの「不戦の誓い」だが、このセリフがなんと、空々しいことか。今年ほど虚無感が覆い、嘆息が漏れる「終戦記念日」はないのではないか。
　世間は五輪のメダルラッシュで浮かれている。自民の幹事長は「今日本にはサーカスが必要」と言い放ち、テレビ局は全面協力。だから、多くの国民は「終戦記念日」など、眼中にないだろうし、そうした風潮に政府は「してやったり」なのだが、まだまだ、この国にはマトモな国民が大勢いることを忘れてもらっては困る。彼らの間の憂い、懸念はかつてないほど高まっている。
■「抑止」を超えた「戦闘準備」がアチコチで
　なにしろ、岸田がしらじらしい「不戦の誓い」をしている間にも、軍事同盟の日米は凄まじい勢いで戦争準備を進めているのだ。
　中でも注目は米軍が2年に1度、太平洋地域で行ってきた「バリアント・シールド」と呼ばれる大規模演習だ。これに今年は自衛隊が初めて呼ばれたのだが、6月の中旬に行われた演習では、陸海空計4000人の自衛官と車両130両、航空機60機などが参加、ハワイやフィリピンのほかに、海自の八戸航空基地や宮城の空自松島基地など国内9都道県が舞台となった。つまり、自衛隊の基地内で米軍との共同訓練が行われたのである。
　すでに日米は指揮・統制の一体化に向けて動きだし、先月開かれた「2プラス2」では「日本全国における日米共同演習や施設の共同使用のさらなる機会の追求」や「防衛装備品の共同開発・生産」などが盛り込まれた。オースティン国防長官は「過去70年で最も強力な進展」などと言っていたが、「こういうことだったのか」と驚くばかりだ。防衛ジャーナリストの半田滋氏はこう言う。
「日米の軍事協力は台湾有事などに備えた“抑止力”の機能として説明されてきました。つまり、戦争をさせないための軍事力です。しかし、“抑止”というのはいつか、破綻し、本当の戦争に至る。そうなれば、真っ先に在日米軍基地が狙われ、機能不全に見舞われる。その際は、自衛隊の基地を代替基地として使うしかない。バリアント・シールドはそのための備えで、だからこそ、米軍が初めて、自衛隊の参加を呼びかけ、日本の基地での演習を行ったのです」
　すでに「抑止」ではなく、「戦闘準備」ということだが、当然、こういうことは国民には何も知らされていない。先の戦争も国民が気づいたときは「手遅れ」だったが、歴史は残酷なまでに同じ過ちを繰り返す。マトモな国民にしてみれば、「暗黒の終戦記念日」と言うしかない。
■岸田政権下でさながら日本は「総動員体制」
　日米は「バリアント・シールド」のほかにも、陸自と米陸軍の共同訓練である「オリエント・シールド」、陸自と米海兵隊との「アイアン・フィスト」など、毎月のように軍事演習を繰り返している。地上配備型迎撃ミサイル「PAC3」の共同生産力強化、サプライチェーンの構築、米艦船や航空機の維持整備など、いずれも岸田が勝手に大枠を決めてきて、矢継ぎ早に閣僚、事務方におろし、実行に移させている。
「集団的自衛権の行使」という憲法破壊を断行したのが安倍晋三元首相ならば、米軍の傘下に完全に入ろうとしているのが岸田だ。そのために「何でもやります」と尻尾を振って米国に媚びている。防衛費を倍増し、先制敵基地攻撃を可能にし、殺傷能力がある武器輸出も解禁。自衛隊員も基地も差し出し、挙げ句は企業にまで協力させて、米国に全面協力だ。そのための大増税も既定路線だから、さながら「国家総動員体制」である。
　そんな首相が「二度と戦争を起こさせない」などという嘘を繰り返す。それをNHKなどが垂れ流す。まるで情報統制下の国みたいだ。
■なぜ、軍事的対抗の論理しか持たないのか
　防衛庁で官房長を経験し、その後、内閣官房副長官補（安全保障・危機管理）を務めた柳澤協二氏はこう言った。
「ちょっと待って欲しい、と言いたくなります。米中の対立が先鋭化する中、台湾有事が迫っているとして、岸田政権が選択しているのは軍事的な対抗の論理でしかありません。米中の対立は何が根本問題なのか。そこに向き合おうとせず、軍事的に対抗する側面だけを推し進めている。そのための準備を国会の議論をすっ飛ばして進めて、民間企業まで巻き込んでしまった。そもそも、台湾有事は日本が攻められる事態ではなく、巻き込まれる事態です。それなのに、岸田首相は勝手に米軍との完全一体化を進め、先の訪米で“何でもやります”みたいなことを言ってしまったものだから、日本の国益に立った判断ができなくなっている。ここは一度、立ち止まって、何が国と国民にとっての利益なのかを国民全体で考え直さなければいけません」
　まったくだ。岸田や防衛省の腐敗堕落官僚・軍人に任せていたら、彼らの保身の犠牲になり、国民は置いてきぼりだ。ここはカッと目を見開いて、彼らがやろうとしていることに「待った」をかけるしかないのである。
■原爆の日でも薄っぺらな正体露呈
　それにしても、首相を長く続ければ続けるほど、岸田という政治家の薄っぺらな正体が見えてくる。広島出身、宏池会、従ってハト派の「核兵器廃絶論者」というイメージはすべて幻想、虚像どころか、中身は空っぽだった。広島、長崎の「原爆の日」では相変わらず、「核兵器のない世界への歩みを止めるわけにはいきません」などと言っていたが、その10日前には「拡大抑止」の強化を日米の閣僚同士が確認たばかりだ。
　広島の松井一実市長は平和宣言で「核抑止力に依存する為政者に政策転換を促そう」と語ったが、二枚舌の岸田を念頭に置いていたのは間違いない。核兵器禁止条約には背を向け、オブザーバー参加も拒否。長崎市が式典に虐殺のイスラエル大使を招待せずに、イスラエル寄りの欧米の大使が参加をボイコットする騒ぎになっても黙殺を決めた。「原爆の日」がどれだけ特別の日なのか、という説得にも動かないのだから、広島の政治家とは思えない。と思ったら、ボイコットの強行論者、エマニュエル駐日米大使は自分の出世のためなのか、11月になったらさっさと離任し、本国に帰るという報道がなされた。これが本当ならば、とことん、日本もなめられたものだ。
「日本では核の傘に入っている以上、核兵器禁止条約へのオブザーバー参加も無理だという岸田首相の論理がまかり通っていますが、同じように核の傘に入っているドイツ、オーストラリア、ノルウェーはオブザーバー参加しています。岸田首相は核保有国と非保有国の橋渡し役になると言っていますが、オブザーバー参加もしなければ、橋を渡ったことにならず、橋渡しなどできません。ライフワークなどと言っていた核廃絶にしてこれですから、結局、岸田さんという首相は権力維持だけが目的なのでしょう。最近は憲法9条の改正をいきなり言い出しましたが、思いつきと口先だけの政治家にしか見えません」（半田滋氏=前出）
　亡国の偽善首相による「全国戦没者追悼式」は今年を最後にしてもらいたいものだ。

　　
　
　

　
3年前に岸田文雄が総裁選に登場した時は「安倍晋三よりマシ」といった形状しがたい空気感があふれていた。
　
そんな岸田も時間とともに　　メッキが剥がれ「半日・売国奴」という称号を手にしている。
　
そしてなんで「企業献金」を禁止できなかったのか、「赤旗がわかりやすく報道していた。
　
「追及　自民裏金事件・軍需産業の献金　巨額受注で還流」
　
安倍政権から岸田政権へと続く大軍拡の推進によって、武器などを受注する軍需産業が空前の利益を得ています。自民党への巨額の献金が、その何倍もの受注となって還流する―。自民党と軍需産業の癒着の構造があります。
　通常国会では、英国・イタリアとの次期戦闘機の共同開発・生産、第三国への輸出を推進する政府間機関「ＧＩＧＯ」を設立する条約が自民党などの賛成で承認されました。
兵器の開発も
　次期戦闘機の開発を受注したのは三菱重工です。同社が２０２２年までの１０年間に自民党の政治資金団体「国民政治協会」に献金した額は３億２７００万円。一方、防衛省の中央調達（武器や燃料などの購入）の契約額は過去１０年（１４～２３年度）で４兆４８４億円にも上ります。
　同社は、岸田政権が安保３文書に基づいて導入を進める敵基地攻撃能力保有に関する兵器の開発も引き受けています。１２式地対艦誘導弾、島しょ防衛用高速滑空弾、極超音速誘導弾、潜水艦発射型誘導弾といったミサイルなどを大量受注しています。
　次期戦闘機の開発には、ＩＨＩと三菱電機も参画。自民党への献金は過去１０年でＩＨＩが１億円、三菱電機が１・９億円です。両社は過去１０年の中央調達受注額トップ１０（表）に入っています。これらの軍需産業は防衛省・自衛隊から天下りを受け入れています。カネと人、利権と癒着がはびこっています。
国民増税狙う
　ビジネスチャンス拡大を狙う軍需産業は、自民党政治を動かしてきました。２２年４月に経団連が出した「防衛計画の大綱に向けた提言」は、「防衛産業基盤の整備・強靱（きょうじん）化に資する政策を体系的に実施すると表明する必要がある」と強調。政府が主導する武器輸出体制の強化を要求しました。
　同年１２月に閣議決定された安保３文書の一つ「国家防衛戦略」では「必要に応じた企業支援を行うこと等により、官民一体となって防衛装備移転を進める」と軍需産業支援を表明。２３年には軍拡財源法はじめ軍需産業支援法、防衛装備品基盤強化法などが次々成立し、早くも要求が反映されます。
　さらに、今年の通常国会では、兵器の共同開発を推進するために民間企業でも同盟国・同志国と同等の秘密保全体制を整備する経済秘密保護法が成立。海外での受注機会の拡大を狙う軍需産業側の要求が背景にありました。
　同法で秘密を扱う資格者を認定する「セキュリティー・クリアランス（適性評価）」制度の対象を民間労働者に拡大することについて、経団連は「セキュリティー・クリアランスは、企業が国際共同研究開発等に参加する機会を拡大することにも資する」とし、同法の早期成立を要求していました。
　今年２月、防衛省が設置した安保３文書に基づく大軍拡を推進するための「防衛力の抜本的強化に関する有識者会議」で、座長の榊原定征経団連元会長が軍事費について「見直しをタブーとせず」として、さらなる増額に言及。同会議のメンバーには三菱重工の宮永俊一会長も加わっています。大軍拡による受注で利益を得る企業が、軍事費増額の議論をするメンバーという異常さです。
　軍需産業がばく大な利益をあげる大軍拡の財源確保には国民への増税が狙われます。政治のゆがみが極まっています。

　
　　
　　
本来は「政治の歪み」には健全のジャーナリズムが機能し歪みを正すものなのだが、最近の大手メディアは完全な「御用聞き」と成り下がっているという格好の例があった。
　
誰もが知っている憲法99条とは「第九十九条 天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員は、 この憲法を尊重し擁護する義務を負ふ。 「この憲法を尊重し擁護する義務」とは、要するに、憲法の規定およびその精神を忠実に 守る義務の意である。
この精神から見れば最近の岸田文雄の発言は明らかな99条違反なのである。
　
当然ながら、メディアもジャーナリストの端切れならばこんな記事にはならないはずである。　
　
　TBSテレビ 政治部 官邸キャップ　川西全は完全に政局記事として扱っていた。
　
「『変えないと自衛隊の人たちがかわいそう」～岸田総理、憲法改正へ“次の仕掛け”」
　
「あすの総理挨拶はニュースに」
「岸田総理は総裁選に向け憲法改正を打ち出す。再選されたら臨時国会で憲法改正、それなら解散なんてやっている場合ではなくなる」
8月6日夜、ある関係者からこんな話を聞いた。ちょうど翌日には自民党で憲法改正実現本部が開催され、岸田総理も出席することになっていた。関係者はこう続けた。
「あすの総理挨拶は踏み込む。ニュースになると思う」
実際、翌7日の岸田総理の発言は、与野党に波紋を広げ、「ポスト岸田」候補にも揺さぶりをかけることになった。
「国民投票で自衛隊の明記を」発言の波紋
●岸田総理（8月7日、自民党憲法改正実現本部にて）
「憲政史上初の国民投票にかけるとしたならば、ぜひ緊急事態条項と合わせて、この自衛隊の明記も含めて国民の判断をいただく、このことが重要であると考えています」
7日の自民党憲法改正実現本部。自民党総裁でもある岸田総理は、憲法改正をめぐって、「自衛隊の明記も国民投票にかけることが重要」と表明した。
さらに、実現本部のもとに「緊急事態条項の条文化」と「自衛隊の明記に向けた論点整理」を議論するワーキングチームを新設し、論点整理については今月中にとりまとめるよう指示した。
憲法改正を党是とする自民党は、優先すべき4項目として「自衛隊の明記」「緊急事態条項」「参議院の合区の解消」「教育環境の充実」を掲げている。
このうち、大規模災害などの緊急時に国会議員の任期を延長するなど、国会や内閣の権限を強化する「緊急事態条項」が与党・公明党の賛同も得られやすいとして、国会でももっとも議論が進んでいた。まずは「緊急事態条項」の創設を先行させる形で憲法改正をやるのではないか、という見方も強かったのだが、今回の岸田総理の発言は「自衛隊明記も一緒にやる」という意思を明確にしたものだ。
この発言は、与野党で波紋を広げた。　　
●立憲・長妻政調会長　8日
「勇ましく憲法改正を言うと、人気が出るとか、総裁選に有利になるとか、国民の支持がたくさん得られるとか、右派の支持を厚くできるとか、何かそういう皮算用が見え隠れしているというのが、強烈な違和感があるんですね」
●公明党・北側副代表　8日
「この問題（自衛隊の明記）については（国会の）憲法審査会でももちろん議論はなされているんですが、もう一つの緊急事態条項に比べるとですね、十分な議論がなされているかというと、まだ十分に熟していない段階なのかなと思います」
●自民党ベテラン議員　
「保守層の取り込みかと思われても仕方ないよね。これまでだってできるタイミングはあったんだから」
政権発足時からの「憲法改正」への思い
ただ、今回の岸田総理の発言は突然の思い付きで言ったものではない。
2021年10月、岸田政権が誕生すると、岸田総理は政権での実現目標のひとつに憲法改正を据えた。
●岸田総理（2022年1月　周囲に対し）
「憲法改正はやったほうがいいだろ。9条だって変えないと自衛隊の人たちがかわいそうだ」
安倍政権でもできなかった憲法改正だが、“リベラルな宏池会（岸田派）政権のほうが逆に実現しやすいのではないか”、かねてから自民党内ではこんな見方が出ていた。
総理周辺も「政権のレガシー（遺産）として総理は憲法改正を考えている」と証言していた。
この頃は政権支持率も高く、2022年の参院選で与党や日本維新の会などを加えた“改憲勢力”が3分の2以上の議席を獲得したこともあり、憲法改正が現実味を帯びてきていた。
しかし、政権はその後、旧統一教会の問題、そして派閥の裏金事件の発覚などで急激に求心力を失っていく。国会での憲法改正の議論も停滞していた。
「いつまで経っても反対で変わらない」幻の”多数決”案
久々に岸田総理から憲法改正に向けた強いメッセージが出されたのは2024年1月、通常国会冒頭での施政方針演説だ。・・・中略・・
総裁選でも問われる「自衛隊の明記」
そうした経緯があっての今回の「国民投票の際は自衛隊の明記も」という発言だが、9月に自民党総裁選を控えたタイミングだっただけに、「保守陣営を取り込むための総裁選対策だ」などの冷ややかな声は自民党内からも出ている。
また、ある「ポスト岸田」候補は「全く新しいことは言っていない。 9条に自衛隊明記なんて、自民党員ならみんな思ってることだから」と切り捨てた。
ただ、長年憲法改正の議論に携わってきた自民党関係者は、岸田総理の発言を手放しで歓迎するとともに、こう指摘した。
●自民党関係者
「総理が公式に『国民投票にかけるのは自衛隊の明記が最初』って表明したから、この方針はもう覆せないだろう。石破さんも小泉さんも、他の誰かも、『最初に自衛隊の明記をやらない』という選択肢は消えた」
岸田総理が憲法改正についてカードを切ったことで、他の「ポスト岸田」候補も総裁選で「自衛隊の明記」を前提とした議論を行わざるを得ないという見方だ。
総裁選での論争テーマに憲法改正が浮上する一方で、8月のJNN世論調査で「次の総理にもっとも重点的に取り組んで欲しい政策」をひとつだけ聞いたところ、1位は「物価高対策」で20.9％、「憲法改正」は1.9%で最下位だった。
自民党内と国民の関心が乖離したまま、憲法改正議論は次のステージに入ろうとしている。

　


　
マスメディアの劣化がどうやらそのまま政権とか政治の劣化を助長してしまっているようだ、とオジサンは思う。　
　

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オヤジが90歳で亡くなりオフクロも93歳まで生きた。
したがって目標は90歳と設定し、余命20数年を好き勝手につぶやきながら生きていきたい

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