「自然エネルギーだって環境破壊につながる」式の意見について、一つの反論のかたち

　前回取り上げた首相官邸の「懇談会」（6/12）で、後半視聴者からのツイッターのコメントがいくつか紹介されていた。そのなかに、何度も何度も聞いたことのあるような質問（意見）があった。原発ばかりが悪者にされるけれど、自然エネルギーだって環境破壊につながるぞ。どうするんだ？えっへん、という類の質問である。
　様々な角度から、おそらく十通りくらいに、あるいは個別の発電法ごとに反論できるわけだけど、総体としては原発による環境への負荷（事故が起きなくてさえ！）と、その他の発電法、とりわけ風力や太陽光などの自然エネルギー利用における負荷とを、同一次元で比較できると思っていること自体が無知の極み、と言っておけば、とりあえずいいだろうと思う。
　ただ、今回そのこととは別に、地熱発電についての否定的な見方ということがコメントに出てきたので、昔から引っかかっていたある問題について書きたいと思った。

　つまり、こうだ。地熱発電所は火山の麓に作られることが多い。すると、火山というのは国定公園などの自然保護区にあることも多いから、そういう場所に地熱発電所を作ることは自然破壊につながるのではないか、と。
　これに対しては、一般に「空気中への有毒なガスの放出などを慎重に制御できるよう、設計する技術が今ならある」とか、「建設に伴う多少の自然破壊があったとしても、今の国難を思えば仕方ない／原発事故による汚染に比べたらはるかにマシなのだから」といった反論が、すでに出揃っている。僕も、まあ一応そういう反論で間に合うだろうと思いつつ、もう一つ別の反論が頭をもたげてくるのを押さえられない。　
　それは、このような脈絡で国定公園を心配する人間というのは、国定公園以外の自然をあっさり軽視する神経の持ち主ではないか、そしてそういう神経こそが、原発のような図体のでかい野蛮な技術を推進する強大なバックボーンに他ならないのではないか、と疑うものだからである。

　たとえば新規の建設が予定されている（3.11以来表面的には頓挫しているが）、上関の海岸など、だれがどう見たって美しい自然であり、海洋生物の宝庫でもある。国定公園に指定されても何ら不思議はない（注：下コメント参照）くらい、貴重な場所である。これほどの場所ですら、「そこが国定公園ではないから」安心してぶっ潰し、反対漁民は札びらで屈服させればいいのか。国定公園内の地熱発電所を心配する人が、もしそんな理屈で上関の原発建設を容認できるなら、ダブル・スタンダードどころか、単に頭がおかしいと言わざるをえない。
　しかも、論点はそれだけで終わらない。美しいから壊してはダメ、という問題では済まないはずなのだ。
　僕は昔から、「自然百選」のような発想がどうしても嫌いで、受け入れがたい性分なのだった。そりゃあ確かに、なかなか他にはない、絶景というものはある。そうした場所が観光地として有名になるのも結構なことだし、僕だって余裕があれば、そこを訪れ、名産品の一つや二つ口にして、つまりは一般に観光客がしているような楽しみ方だってするだろう。
　だけど、僕が生まれ育った地元の町にだって、僕にとっての得がたい自然がある。別の場所に住んでいる人が見たらなんてことのない自然でも、それとともに僕は生きてきた、だから大切だと感じるもの。国定公園に比べりゃ見劣る景観だから、なくなってもいいなどとはまったく思えない。それがつまり、「ふるさと」というものだ。
　いったい、福島を初めとして、今原発が建っている場所は、景観が大したことないから、自然環境として特別珍しい特色がないから、ぶっ潰して原発を建ててもよかったと思えるのか？そのような、ここは大事な自然、ここはそうでもないから壊していい自然、という感性・思考様式の果てにあるのが原発であり、今まさにその因果の報いを受けているのではないのだろうか？

　また、原発を擁護する者（あるいはとにかく脱原発に逆らいたい者）がしばしば言うこととして、「経済」の問題がある。原発は過疎地に作られる、そこに莫大な金が交付金として落とされ、原発および関連企業の雇用も増える、そうした形で、地元の活性化に役立っているのだと。
　自然エネルギーであっても同じような（あるいはより以上の）活性化が見込めないわけではないという当然の反論と共に、いやそれ以前に、やっぱり僕が言いたくなってしまうのは別の次元の反論である。すなわち、そもそもなぜそこはお金に困る「過疎地」になってしまっているのか、という問題だ。それは近代以降の社会・経済のシステムによってそうなってしまったのであって、原発の建設はそのシステムにどっぷり乗っかった、後押しするものでしかない。

　最近、歴史学者・網野善彦の『海民と日本社会』という本を読んで衝撃を受けた。
　衝撃の一つ目は、江戸時代までの日本が農業国であり、民衆の大部分は農民であった、というのはどうやら勘違い、「百姓」という言葉を誤解していたらしい、ということである。「百姓」は本来「平民」を指す言葉に過ぎず、漁民・猟民、製塩業や製鉄業や養蚕（繊維生産）業、工芸職人や商人一般といった、多彩な生業の人々を含んでいたのであって、そのなかでの「農民」の割合は、実は半分にも届かない程度だった。「農民」以外の人々は、全国各地、アイヌや琉球、また朝鮮半島や大陸中国との交易を通じて、地方ごとに繁栄した都市文化を築いていた。
　そしてその、中世～近世において独自に繁栄した地域というのは、たとえば若狭であり、能登であり、新潟であり、青森であり、瀬戸内であり・・・・なんのことはない、今「過疎地」として原発を押し付けられている場所じゃないか！と知ったことが、二つ目の衝撃である。これらの地域では、田畑を持たない（あるいはごく少ししかない）「水呑み」百姓と分類される人達が多かった。しかし、それは「持てなかった」のではなく、「持つ必要がなかった」のだ。なぜなら、それら「水呑み」の多くは、豊かな漁港を中心とした、交易や通運、金融業などで儲けていたのであって、無駄に税を取られるだけの土地など要らなかったのである（それが、幕府作成の住民登録においては「水呑み」という名前で分類されてしまうことになった）。
　江戸幕府のゆるい（建前上の）農本主義によっては屈服させられなかった、それら豊かで個性的な地方都市が、しかし明治以降の近代化・中央集権化によって、没落していった。この明治に始まる近代化の権力というものの行き方が、21世紀においてついに決定的に破綻した姿をさらしている、それが今我々が目の当たりにしている原発の惨状なのだとしたら。

　原発を停止・廃止したら日本経済がピンチ・・・的なことを言う人たちには、ぜひこの問題を考えてほしい。本来豊かだったそれぞれの「ふるさと」を、むざむざ貧しくさせて、そんなやり方を追認したままで、後回しにしたままでの「GDP」だの「成長率」だのに何の意味があるのか。脱原発の問題は、そうした中央集権型の経済パラダイムの転換すらも要求しているのだということを、真面目に考えてほしいと思う。地熱発電の話からだいぶ飛んでしまったけれど。


おまけ：関西を中心に、こんなプロジェクトが始まりました。
めざせ１０万枚！　「団扇（うちわ）で脱原発」プロジェクト
　　夏祭りの季節にいいかも。