民家の呼び鈴をならさせるなんて、なんと警戒が甘いのだろう、と不安で仕方がない。ここ１ヶ月でも数隻の船がきているのだから、そろそろまじめに日本海を警戒して欲しいものだ。こうやって不法入国している訳で、決して避難民だとか、難民という訳ではない。かつて、こうやって大量に日本に不法入国した朝鮮半島出身者がいて、竹島の漁師を拿捕し、日本への永住資格を得た経緯ぐらい新聞は記事にしないのは何故か。メディアは日本という自国を守るつもりなどまったくない。チャラチャラしたドラマや娯楽のワイドショーでニュースを語らせるから、視聴率なんて上がるはずもない。国営放送なんて、まさに教育チャネルぐらいの価値しかないが、それすらダメ。放送の自由というが、自国の利益にならないような番組ばかり垂れ流すような放送局に電波の使用を許可するぐらいなら、放送法を改正し、自国への証拠がないような自虐番組に対しては法的処分としての放送停止も即刻可能とするようにし、海外の放送会社への窓口を解放してもよい。ポイントは反日に関するニュースやドラマについて、確固たる証拠がない場合、常時、これはフィクションとテロップを入れるような制限をつければよい。そうすれば外資系の放送局も参入させたところで問題はない。日本の安全保障に関わるというのなら、当然ながら安保条約を締結している国からの通信会社のみ許可すればよい。これは差別ではなく、治安維持のためであり、そのための安保条約などの締結なのだ。どこかの国のように、締結してからあれこれ文句をいって施行しない国なら、法的に即刻営業停止とすればよい。当然、会社が日本国内にあるのなら、資産も凍結。まあ、それ以前に条約を破棄もしないで文句ばかりで施行しないようないい加減な国にビジネスに参入させる方がおかしいのだが。だって、納税だって文句いってやらないかもしれないし、労働者にしても工作員やスパイとして日本に居住させているかもしれないのだ。国をあげて嫌いな日本で雇用させようなんて、どう考えても怪しい。ゆえに産業スパイのために雇用しろ、日本に要求しているようなものだ。
それにしても、ここまで北朝鮮にミサイルでなめられて、未だに憲法改正、軍備みなおし、と訴えない有識者とかメディアはどこの国に属しているのだろうか。相手は明らかに攻撃すると公言している。攻撃してこないのは、たんに攻撃できるだけの球数がないか、あっても、飛ばせるだけの燃料がないか。このまま放置しておけば、ロシアや中国から援助してもらって、しっかり飛ばせるだけの燃料やら資金やらを確保できる可能性は高い。米国を脅すなら、かつてのシリアを米軍が攻撃したように、日本国を攻撃してからでもいい訳だ。米国だって日本がどうなったところで、そのために自国の兵士を犠牲にしてまで日本を守るための戦争をするとは思えない。現実に米国だって兵士が足りないから、韓国や他国からの兵士志願者を雇っている訳だ。
日本に日本国と日本人を守る気すらないような政治家が多くいるのが問題。イデオロギーなんてどうでもよいく、単純に日本と日本人を隣国の侵略から守れるか、というポイントで政治家を選ばないからだと思う。
そういえば、天皇はいらないなんてデモをやってたようだが、反対するポイントがまったくどうでもよいような内容だから、誰も賛同なんでする訳がないのだ。身分の差別なんて、とっくに日本にはない。むしろ、宗教上の制限すらきっちりしてないから、外国の宗教学校に皇族が通ったりするのだろう。むしろ、英国みたいに軍なりで国と国民に貢献するようなことすら、やらない皇族だから、それこそ存在する価値はないのだ。もし、きちんと日本の古来からの宗教を継続し、かつ日本文化を守る国民の象徴と認識しているのなら、存在する価値はあるだろう。要求するなら税金分、しっかり仕事させろ、という点だ。公的な行事に参加するだけではなく、行政としての義務も果たしてもいいはずだが。だから赤十字の総裁などをやっているのなら、皇族の若手は災害発生時にしっかりと現場でボランティア活動ぐらいさせていい。それすらやらないで、どうして一般庶民のことがわかるのだろうか。
さて、日本企業の不正問題についても、経済産業省をはじめ、大臣たちは一体何をしているのだろうか。少なくてもこういった企業への税金の優遇など何年間はやらないなど、厳しく処罰しないと改善はされない。そういった意味では告発窓口を政府がつくって、そこで内部告発を募集させればよい。政治家の政治資金疑惑もそうだが、内部告発をどんどんさせない限り、こういった膿は出ない。相撲も昨今、なんかもめているのだが、あれも障害事件としてまずは法律上の判定が出るまでは関係者はすべて活動停止でよい。関係者とは現在の協会理事を含めてすべてだ。金の流れについても税務署がしっかり調査し、不正がないか確認させれば八百長かどうかわかる。相撲だけではなく、かつては野球賭博とかいろいろある。ゆえに警察だって、ノウハウはある訳で、単なる障害事件だけではなく、八百長があったかどうかも調査させればいいだけだ。外国人が参入してきたことには何の問題はない。むしろ、世界的なスポーツとして広げるという方法もある。そうじゃないと、日本の若者たちはスポーツも芸能も興味がないようになっていることの方が問題なのかもしれない。教育の改革では、ぜひ、飛び級採用してもらって、できる子供はどんどん進ませ、勉学以外に運動や芸術で才能があるような子供はそういった国公立の専門性が高い学校へ進学できるようにして頂きたい。そのための工業や芸術の大学なのだから、中学から専門教育を国公立でやればいいだけだ。授業料以外の必要経費も国公立なら国の費用で奨学金として出せると思うのだが。また、こういった専門性が高い教育のために、全寮制とする。海外からの留学生についても、スキルがあれば日本語ができないでも、受け入れて、日本語教育と共にスキルも練習させる留学生向けのコースを作ればよい。つまり、教育改革にしても教育担当大臣がやる気がないのだと思う。国公立への進学向けの専門試験を作って、どんどんやる気がある学生を国内で育てる方が先だと思う。
それにしても日本政府はいつまで北朝鮮関連の組織、団体を日本で活動させるつもりなんだろうか。そろそろ民族なんちゃらが大事というような人たちには、帰国してもらえるような策を考えてもいい時期だ。これ以上、日本国内の治安を脅かすようなテロリスト予備となるような人たちをいさせることがおかしいのだ。差別ではない。テロリスト予備でないのなら、どうしてあそこまで暴力的な抗議デモをやれるのか、説明願いたい。日本人としてはそういった人たちこそ、一般の日本国民や日本に居住している外国人に不安を与えるのだよ。それを出て行けというのが差別とする法律こそ、おかしい。自分たちの身すら守れない国なんて、民主主義とは言えない。
それにしても、ここまで北朝鮮にミサイルでなめられて、未だに憲法改正、軍備みなおし、と訴えない有識者とかメディアはどこの国に属しているのだろうか。相手は明らかに攻撃すると公言している。攻撃してこないのは、たんに攻撃できるだけの球数がないか、あっても、飛ばせるだけの燃料がないか。このまま放置しておけば、ロシアや中国から援助してもらって、しっかり飛ばせるだけの燃料やら資金やらを確保できる可能性は高い。米国を脅すなら、かつてのシリアを米軍が攻撃したように、日本国を攻撃してからでもいい訳だ。米国だって日本がどうなったところで、そのために自国の兵士を犠牲にしてまで日本を守るための戦争をするとは思えない。現実に米国だって兵士が足りないから、韓国や他国からの兵士志願者を雇っている訳だ。
日本に日本国と日本人を守る気すらないような政治家が多くいるのが問題。イデオロギーなんてどうでもよいく、単純に日本と日本人を隣国の侵略から守れるか、というポイントで政治家を選ばないからだと思う。
そういえば、天皇はいらないなんてデモをやってたようだが、反対するポイントがまったくどうでもよいような内容だから、誰も賛同なんでする訳がないのだ。身分の差別なんて、とっくに日本にはない。むしろ、宗教上の制限すらきっちりしてないから、外国の宗教学校に皇族が通ったりするのだろう。むしろ、英国みたいに軍なりで国と国民に貢献するようなことすら、やらない皇族だから、それこそ存在する価値はないのだ。もし、きちんと日本の古来からの宗教を継続し、かつ日本文化を守る国民の象徴と認識しているのなら、存在する価値はあるだろう。要求するなら税金分、しっかり仕事させろ、という点だ。公的な行事に参加するだけではなく、行政としての義務も果たしてもいいはずだが。だから赤十字の総裁などをやっているのなら、皇族の若手は災害発生時にしっかりと現場でボランティア活動ぐらいさせていい。それすらやらないで、どうして一般庶民のことがわかるのだろうか。
さて、日本企業の不正問題についても、経済産業省をはじめ、大臣たちは一体何をしているのだろうか。少なくてもこういった企業への税金の優遇など何年間はやらないなど、厳しく処罰しないと改善はされない。そういった意味では告発窓口を政府がつくって、そこで内部告発を募集させればよい。政治家の政治資金疑惑もそうだが、内部告発をどんどんさせない限り、こういった膿は出ない。相撲も昨今、なんかもめているのだが、あれも障害事件としてまずは法律上の判定が出るまでは関係者はすべて活動停止でよい。関係者とは現在の協会理事を含めてすべてだ。金の流れについても税務署がしっかり調査し、不正がないか確認させれば八百長かどうかわかる。相撲だけではなく、かつては野球賭博とかいろいろある。ゆえに警察だって、ノウハウはある訳で、単なる障害事件だけではなく、八百長があったかどうかも調査させればいいだけだ。外国人が参入してきたことには何の問題はない。むしろ、世界的なスポーツとして広げるという方法もある。そうじゃないと、日本の若者たちはスポーツも芸能も興味がないようになっていることの方が問題なのかもしれない。教育の改革では、ぜひ、飛び級採用してもらって、できる子供はどんどん進ませ、勉学以外に運動や芸術で才能があるような子供はそういった国公立の専門性が高い学校へ進学できるようにして頂きたい。そのための工業や芸術の大学なのだから、中学から専門教育を国公立でやればいいだけだ。授業料以外の必要経費も国公立なら国の費用で奨学金として出せると思うのだが。また、こういった専門性が高い教育のために、全寮制とする。海外からの留学生についても、スキルがあれば日本語ができないでも、受け入れて、日本語教育と共にスキルも練習させる留学生向けのコースを作ればよい。つまり、教育改革にしても教育担当大臣がやる気がないのだと思う。国公立への進学向けの専門試験を作って、どんどんやる気がある学生を国内で育てる方が先だと思う。
それにしても日本政府はいつまで北朝鮮関連の組織、団体を日本で活動させるつもりなんだろうか。そろそろ民族なんちゃらが大事というような人たちには、帰国してもらえるような策を考えてもいい時期だ。これ以上、日本国内の治安を脅かすようなテロリスト予備となるような人たちをいさせることがおかしいのだ。差別ではない。テロリスト予備でないのなら、どうしてあそこまで暴力的な抗議デモをやれるのか、説明願いたい。日本人としてはそういった人たちこそ、一般の日本国民や日本に居住している外国人に不安を与えるのだよ。それを出て行けというのが差別とする法律こそ、おかしい。自分たちの身すら守れない国なんて、民主主義とは言えない。
