画はピエール＝オーギュスト・ルノワール
Pierre-Augustê Renoir
1841-1919 / フランス / 印象派 作
「The-Bridge-at-Chatou-1875」です。
☆晴れ、気温高め。
ダルビッシュ登板中、ピリッとしませんなぁ。
何故、ロージンバッグ(滑り止め)使わないのか？
コントロール抜群だった投手なのだが、適応に苦しんでおりますねぇ。
まずは、
◆http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-6478.html
「日々担々」資料ブログ
◎野田完敗 小沢との闘争
(日刊ゲンダイ2012/7/27)
野田退陣の後はこうなる
ドジョウ首相が思わずシッポを出した。
今週24日の参院予算委員会で、野田が現在のようなデフレ状況でも消費税率引き上げが可能かと問われ、
「現時点では厳しい」と答弁した。 慌てて、
「言葉足らずだった。現時点で判断するのは難しいという意味だ」と言い直したが、恐らくホンネが漏れたのだろう。
そんなことは百も承知で、政権維持のためだけに財務省の下僕となり、政敵だった自民党と手を握り、
身内の小沢グループを追放して、増税にひた走る。だから異常なのだが、野田が馬脚を現したように、
このタイミングでの増税は日本にとって自殺行為だ。
じゃあ、税率をまず8%に引き上げる2014年4月に経済が持ち直しているかと言えば、 見通しは真っ暗だ。
日本経済は長引く円高が企業経営を圧迫し、平均株価は沈んだまま。
シャープ、ソニー、NECなど日本の輸出産業を支えた電機大手が皆、
三十数年ぶりという歴史的株安にあえぎ、脱出の糸口すら見えずにいる。
「円高は国内の雇用崩壊を加速させます。実際に少しでも円高メリットを生かそうと、
社員規模100人弱の中小製造業でも、海外に工場を移すケースが後を絶ちません。その分、雇用は失われるのです。
24歳以下の失業率は8%超。 正規雇用をあきらめた若者を含めると、実際は20%に達するでしょう。
円高を放置したまま増税を強行すれば、若者に未来はない。
こうして将来の税収の柱を失えば、ますます国力は細るばかりです」(経済評論家・杉村富生氏)
神奈川大名誉教授の清水嘉治氏(経済学)は、
「戦後67年、日本経済を支えた産業構造が岐路に立たされています」と、こう続けた。
「並み居る輸出企業が競争力と生産力を失って、世界で立ち行かなくなっているのです。
雇用を創出するパワーもない。内需に目を向けても、若者や高齢者がともに将来の不安を感じ、
働き盛りの30～40代の賃金は10年以上も減り続けています。日本全体が購買力を失ったままなのです。
政府が新たな成長戦略を描かぬ以上、この状況は5年、10年と続いていく。
とても増税のタイミングは訪れそうもありません」
大マスコミは「もう消費増税は決まった。 動かない」 みたいに報じているが、そんな甘っちょろい状況ではないのだ。
◆国民を豊かにする政策こそ"決めて"みせろ
この先、日本経済は悪化することはあっても、好転は期待できない。
そんな結果が分かり切っているのに、ひたすら野田は消費税政局にムダな時間を費やしてきた。
筑波大名誉教授の小林弥六氏(経済学)はこう言った。
「政治が今、全力を挙げるべきは一にも二にも景気回復ですよ。
金融緩和に大減税、財政出動などあらゆる手を尽くし、超円高に歯止めをかけ、株価を上昇させる。
デフレ脱却と景気の立て直しに全力投球すべき時期です。
実際、東北の震災復興には今後5年間で19兆円も投入します。復興と全国の景気浮揚を連携させていけば、
十分に日本経済復活の起爆剤になるはずです。
ところが、タテ割り行政の弊害で、せっかくの予算を使い切れずに余らせている。
野田内閣には、本気になって景気回復に取り組む姿勢はみじんもないのです」
これじゃあ、デフレ不況をストップできないし、税収も増えない。 国民の雇用や賃金も増えるはずがない。
揚げ句に消費増税で国民の虎の子のカネを巻き上げようとしているのだから、本末転倒。
野田は本気で気が触れているとしか思えない。
「野田首相は“決められる政治”とよく口にします。
ならば国民生活を豊かにする政策を迅速に実施すべきです。政界全体がまとまるのは、その一点だけです。
それなのに野田首相は、ありもしない国債危機を煽って大増税に邁進する。
3党合意という八百長芝居を国会で演じて、国民搾取の政治に没頭する。
そうやって民主党内をグチャグチャにしたうえ、超円高やデフレ不況は放ったらかし。
さらに最近は日米軍事一体化を急速に進めようとしています。
増税と軍事化で、国民の暮らしと生命を脅かすことに命がけ。 本当に最低最悪の首相です」
(小林弥六氏=前出)
野田は愚鈍な男だ。
景気を悪化させ、民主党を分裂させ、その揚げ句、政治とこの国を漂流させる。
先も見えず、小沢に増税闘争を仕掛けた結果がこのザマだ。
野田が小沢にケンカを売った代償は、国民にとってあまりにも大き過ぎるのだ。
◆命運尽きた野田が政界に残した深いツメ痕
日本はこのままだと、すべてがパーになり、液状化していく。
そんな絶望的な経済状況で増税を強行できるのは、それこそ狂気の野田だけだ。
2年先の税率引き上げの時期まで首相に居座っていれば、なりふり構わず増税を国民に押しつけるだろう。
だが、その可能性はゼロだ。 1%もない。
早ければ増税法案成立後の9月にも、野田は問責決議と内閣不信任案を叩きつけられる。
首相の座から引きずり降ろされても、おかしくない。
民主党内には30 人以上の離党予備軍がくすぶっている。15人が造反すれば、不信任は可決する。
野田退陣へのハードルは、極めて低いのだ。
たとえ、ドジョウ首相がクネクネと不信任の動きをかわし続けても、来年秋までには必ず総選挙が実施される。
大惨敗必至の民主党。どう転んでも野田はお陀仏だ。
「今の自民と民主の政党支持率を見れば、いざ選挙に臨んでも、両党合わせて過半数を確保するのは困難です。
小沢新党や維新の会など反増税を掲げる少数政党が乱立する。
政界再編のゴチャゴチャの末、小沢新党が連立政権のイニシアチブを握る公算は大です。
野田内閣の無策のツケで、経済状況が好転するはずもない。 結局、消費税率引き上げは棚上げ。
増税法案も廃案の動きになるのは目に見えています」(政治評論家・山口朝雄氏)
野田と消費税増税法案の命運は尽きている。 野田は小沢との闘争に完敗したのだ。
だが、深いツメ痕も残ってしまった。野田が消費税政局に明け暮れた結果、この国の政治はメチャクチャになった。
「政権交代可能な2大政党制の実現」――。
この20年余り小沢一郎が標榜し続け、ようやく実現させた「日本政治の最大テーマ」が、もろくも崩れ去ってしまったのだ。
次の選挙後は、自・民両党が自壊し、有象無象の少数政党が乱立する中、
またやり直しの10年、20年が始まる。
経済も社会も不安定な世の中で、政治に安定を求める方がムリなのか。
そんな絶望的な気持ちにもなってくるのである。
※この貴重な媒体を応援しよう！
http://e.gendai.net/
http://bit.ly/LFNwYk
Renoir、二枚目、
「Standing-Bather-1887」です。
◆http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu268.html
株式日記と経済展望 2012年7月27日 金曜日
◎大企業による大型ボッタクリ増資を禁止せよ。
野村のインサイダー問題もモラル崩壊が原因だ。
私が株を止めたのもインサイダー天国だからだ。
☆http://sankei.jp.msn.com/economy/news/120726/fnc12072612270012-n1.htm
MSN産経ニュース 2012.7.26
◎野村ＨＤ、柴田ＣＯＯも引責辞任へ インサイダー問題関与で渡部ＣＥＯとともに
☆http://blogos.com/article/42432/
BLOGOS 2012年07月03日
◎大型公募増資の公表と株価
（私のコメント）
「株式日記」は当初はまさに株式日記だったのですが、株式投資から足を洗ってかなりの年月が立ちます。
だからリーマンショックも何もなんの影響も受けていません。
現在では株式投資は素人が手を出せるものではなくなっています。
当初はインターネットのおかげで素人も情報格差が縮まったと思ったのですが、
最近ではロボットトレーディングまで始まって、1秒間に数千回の売買が行われるようになり、
素人は太刀打ちができません。
最悪なのは大企業による大型のぼったくりの公募増資であり、
前向きの投資よりも赤字の穴埋め的な大型増資が目立ちます。
公募増資の主旨は有望な事業に積極展開することで業績が反映されることですが、
最近の公募増資は後ろ向きのものばかりだ。だから公募増資を発表すれば一斉に暴落する。
手持ちの株を空売りしておけば必ず儲かる。野村のインサイダーもそれが社長辞任の原因だ。
野村に増資を頼めばインサイダーで情報が漏れて不自然に空売りが増加する。
証券会社のモラルも落ちたものですが、最近は野村證券OBによる詐欺事件が多発しています。
オリンパスの飛ばしもそうだし、AIJの投資詐欺も野村のOBが関与している。
だから野村のCEOが引責辞任するのは遅きに失したというべきですが、
証券業界そのものが素人投資家を食い物にしているとしか思えない。
今では素人投資家は多くが脚を洗って投資から手を引いてしまっている。
一時期はデイトレーダーが話題になりましたが、やはりインサイダー情報が手に入る人しか儲からない。
円がこれだけ高くなっているのに株式が低迷しているのは、
大型増資や転換社債などの大量発行で株式数に比べてひと株当たりの利益が小さくなってしまったことであり、
過大資本になってしまったからだろう。
大型の時価発行増資を認めていればそうなってしまいますが、
既存の株式投資家はそれに嫌気がさして株に投資しなくなってしまった。
以前なら額面増資で時価とのプレミアが稼げたのですが、
今では時価発行で持っていると増資で値が下がって損してしまう。これでは株が上がるわけがない。
私が株式投資に見切りをつけて不動産投資に転向したのは、株式は紙切れだからいくらでも発行ができますが、
土地は新しく作ることができない。土地でも上がりすぎれば暴落することがありますが、
土地そのものの価値には変わりがない。しかし株式になると倒産してしまえば株券は正しく紙切れになってしまう。
バブルのころは数千円もしていた株が今では数百円になってしまっている。
株価が値下がりしっぱなしになってしまった原因は、このような大型の公募増資の乱発にもありますが、
日銀がバブルの失敗にこりて金融を終始引き締め気味に運用していることにも原因があるのだろう。
株券は時価発行で印刷してどんどん増やせるのに、現金紙幣はそれに伴っては増えてはいないから
株が値下がりする面もあるのだろう。アメリカの株が安くなていないのはFRBがドルを印刷してばらまいているためだ。
日銀が金融を緩和しているか引き締めているかは、株式市場を見れば分かるのであり、
日銀が十分な資金を供給していれば株価もこれほど下がることはなかっただろう。
大企業が大型の公募増資をして、市場から金を集めて銀行に債務の返済をすれば、
それだけ信用貨幣が減ることになりデフレ経済になる。
さらに大企業は内部資金を溜め込んでその金額は200兆円にもなる。
借金を減らして現預金を増やしているのだから通貨の回転率が悪くなりデフレを加速している。
諸悪の根源は、大企業のボッタクリの大型公募増資であり、時価発行は禁止して昔のような額面増資に限るべきだ。
そうしなけれな長期資産株は持つことができない。
Renoir、三枚目、
「Sailboats-at-Argenteuil-1874」です。
痛い指摘だが、妥当ではないのか、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/50bb11ea479e636ef3a0ea49b9d2d974
国際情勢の分析と予測 2012年07月25日
◎情報技術の進歩と首都機能移転で没落する東京
より抜粋、
☆本のタイトルは『 Race Against the Machine（機械との競争）』。
11年10月に電子書籍として発売されたもので、著者はマサチューセッツ工科大学（MIT）ビジネススクールの
研究員エリック・ブリニョルフソンとアンドリュー・マカフィー。
彼らは「アメリカ人は機械に仕事を奪われているではないか」という問いかけから、
機械化と雇用の関係について考察している。
【私のコメント】
冒頭の「レイス・アゲンスト・ザ・マシーン」という記事は
コンピューターやインターネットという情報技術の進歩が雇用を奪うという現実を指摘している。
それに対する対応策として、若者に
大学で複数の専攻、それもリベラルアーツ系と科学系の両方を修めることを推奨している。
工場制手工業から機械制工業への転換で多数の工場労働者が不要になった。
蒸気機関車の導入で多数の飛脚や駕籠を担ぐ人が不要になった。
技術革新は常に大量の失業者を特定の分野で生み出す。
情報技術の進歩はマスコミ・出版・音楽・証券・旅行代理店・生命保険・損害保険等の業種を直撃しており、
近未来にはこれらの業種の雇用は大幅な縮小ないし消滅が避けられない。
これらの業種に共通するのは自ら付加価値を生産することができないことである。
情報技術の進歩はこのようなコストの高い間接部門を消滅させつつある。
付加価値を製造する業種である製造業においても、パナソニックが本社を7000人から数百人まで削減するという。
人事・総務・営業などの業務が情報技術の進歩で合理化できることがその背景にあると思われる。
公務員の世界でも同様の人員削減は進んでいくだろう。
この消滅していく職場は基本的に文系大卒が中心の事務・営業職である。
理系の技術開発部門、芸術系の職は付加価値を生産するので影響を受けない。
もちろん文系大卒にも企業の経営、日本政府や道州政府の経営（上級職の公務員）などの需要はあるが、
パナソニックの本社が数百人という数字から見て微々たるものである。また、
その様な重責を担う人材は経済学・統計学・科学技術についての高度な知識が必要であり、
数学が苦手だから文系を選ぶ様な大学生には絶対に無理である。
民間大企業の経営スタッフの需要はパナソニック100社分として数万人、上級職公務員の需要はその半分程度だろうか。
勤続40年とすると、一学年あたり民間2000人、公務員1000人程度の需要しかない。
そのうち四分の一が理系になると仮定すると、文系の採用枠は概ね年間2300人程度となる。
その他に文系上級資格職の需要は法曹5百人、会計士5百人程度である。つまり、
日本には文系事務職養成一流学部は3300人分しか不要ということになる。東大文系1300人、京大文系900人、
一橋大900人だけで3100人なので、その他の国公私立の文系学部はほとんどが一流の職にはありつけないことになる。
その次のランクの文系学部というと、国公立は地方旧帝大5校＋神戸大・筑波大・横国あたりになる。
文学部や教育学部を除く社会科学系学部の定員合計は 4000人強か。
私学だと早慶上智ICUで、定員合計は1万人程度はいると思われる。
このランクの大学の卒業生は大部分が二流の職場で働くことになる。その下のランクの地方国公立大文系や
GMARCH・関関同立文系に至っては、正規雇用の職場を得ることすら困難になっていくだろう。
文系事務営業職の職場が激減していくのに大学の学部定員が減っていないのだから当たり前である。
とりわけダメージが大きいのが東京である。
東京は20世紀には大企業の本社が集中し、膨大な数の文系事務営業職が雇用されていた。しかし、
その本社の雇用が激減しつつある。また、マスコミや金融などの雇用が激減する職種も集中的に立地している。
更に、石原都知事が言う様に今後日本は首都機能が京阪神や名古屋に部分移転する。
東京の中枢機能はその分減少し、ダメージは更に大きくなる。
東京が致命的なのは、平均的な大学教育のレベルが低いことである。
東京では国立大学の規模が相対的に小さく、早慶やMARCHなどの私大文系学部の定員が圧倒的に大きい。
これらの大学は多様な学生を集めて交流させてコミュニケーション能力を磨くことを第一としており、
学問や研究は軽視してきた。関西・名古屋で阪大神戸大名大に進学する層が首都圏では早慶に進学する。
阪大神戸大名大では理系学部の定員が6割以上だが、早慶では理系学部の定員は恐らく2割程度しかない。
早慶の文系学部では入試に数学が全員必須の学部は皆無であり、入学者の理数系の学力は極端にばらつきが大きい。
附属高校の多くは大学に全員進学可能で、極端に学力の低い者も存在する。
予備校の様な少人数の学力別クラス編成を行い学力にあった授業を行うしか無いが、
マスプロ教育のコストの低さで勝負してきた私大文系学部にそれは無理だ。こんな状態では、
文系学部の入学者に理系の学問を副専攻として学ばせることも、
少数の優秀な学生を国家を支える人材に育成するために高度に専門的な教育を行うことも
学部レベルでは全く不可能である。そもそも、
日本には早慶文系学部の膨大な数の卒業生に相応しい優良な職場がなくなっているのだ。
今後名古屋や関西が首都圏の一部になれば、教育レベルの低い早慶文系の卒業生は
基礎学力の点では近いレベルにある阪大・神戸大・名古屋大の文系卒業生に歯が立たなくなるだろう。
早慶やMARCHといった首都圏のマンモス私大は20世紀後半の東京の膨大な文系事務営業職の需要に特化して繁栄してきた。
その需要が激減する以上、これらの大学が下位大学に転落するのは火を見るより明らかである。
一流大学として生き残るには、需要が減少しない理系学部中心の大学に変身し、大学の定員を減らして少数精鋭主義となり、
入学希望者全員に数学や理科を含む多科目の入試を必須にし、附属高校の成績下位半分程度の入学を拒否するしかない。
しかし、現状では早稲田実業や慶応の二番目の附属小学校にみる様に、小学校を含めた附属学校の設立が相次いでおり、
金とコネさえあれば学力が極端に低くても大学に入学できる事実上の裏口が拡大している。
小学校入学時に学力での選抜は不可能であるからだ。
そのような低学力の学生が増加する以上これらの私大は今後もどんどん教育水準を引き下げざるを得ない。
また、附属出身の低学力の学生は理系は無理なので、附属からの全入を維持する限り理系中心への転換は無理だ。
そして、これらの大学はマンモスの様に消え去っていくことになると予想する。
↑
「適性」ということもあり、手前もそうですが「数学」苦手のものもおる。 難しいねぇ。
公立の普通高校でしたが、当時は数Ⅲまであり、微分積分も勉強しましたよ。
ま、これからの文系サラリーマン志望者はPCスキルをしっかり身につけ、会計学、経済学その他、
「実学」を専門学校でも通って勉強すること、これが必須になる、ということなのでしょう。
今の私大のマンモス講義ではどーしょうもないし、ほとんどマンネリで興味を持てるわけがない。
手前の母校も期待ハズレもいいところで、偏差値と虚名は相変わらず高いようだが、内容はスカスカ。
結局、自分で勉強するしかなし、ということでしたね。
過密東京は異常ですよ、これは間違いなしだな。
Pierre-Augustê Renoir
1841-1919 / フランス / 印象派 作
「The-Bridge-at-Chatou-1875」です。
☆晴れ、気温高め。
ダルビッシュ登板中、ピリッとしませんなぁ。
何故、ロージンバッグ(滑り止め)使わないのか？
コントロール抜群だった投手なのだが、適応に苦しんでおりますねぇ。
まずは、
◆http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-6478.html
「日々担々」資料ブログ
◎野田完敗 小沢との闘争
(日刊ゲンダイ2012/7/27)
野田退陣の後はこうなる
ドジョウ首相が思わずシッポを出した。
今週24日の参院予算委員会で、野田が現在のようなデフレ状況でも消費税率引き上げが可能かと問われ、
「現時点では厳しい」と答弁した。 慌てて、
「言葉足らずだった。現時点で判断するのは難しいという意味だ」と言い直したが、恐らくホンネが漏れたのだろう。
そんなことは百も承知で、政権維持のためだけに財務省の下僕となり、政敵だった自民党と手を握り、
身内の小沢グループを追放して、増税にひた走る。だから異常なのだが、野田が馬脚を現したように、
このタイミングでの増税は日本にとって自殺行為だ。
じゃあ、税率をまず8%に引き上げる2014年4月に経済が持ち直しているかと言えば、 見通しは真っ暗だ。
日本経済は長引く円高が企業経営を圧迫し、平均株価は沈んだまま。
シャープ、ソニー、NECなど日本の輸出産業を支えた電機大手が皆、
三十数年ぶりという歴史的株安にあえぎ、脱出の糸口すら見えずにいる。
「円高は国内の雇用崩壊を加速させます。実際に少しでも円高メリットを生かそうと、
社員規模100人弱の中小製造業でも、海外に工場を移すケースが後を絶ちません。その分、雇用は失われるのです。
24歳以下の失業率は8%超。 正規雇用をあきらめた若者を含めると、実際は20%に達するでしょう。
円高を放置したまま増税を強行すれば、若者に未来はない。
こうして将来の税収の柱を失えば、ますます国力は細るばかりです」(経済評論家・杉村富生氏)
神奈川大名誉教授の清水嘉治氏(経済学)は、
「戦後67年、日本経済を支えた産業構造が岐路に立たされています」と、こう続けた。
「並み居る輸出企業が競争力と生産力を失って、世界で立ち行かなくなっているのです。
雇用を創出するパワーもない。内需に目を向けても、若者や高齢者がともに将来の不安を感じ、
働き盛りの30～40代の賃金は10年以上も減り続けています。日本全体が購買力を失ったままなのです。
政府が新たな成長戦略を描かぬ以上、この状況は5年、10年と続いていく。
とても増税のタイミングは訪れそうもありません」
大マスコミは「もう消費増税は決まった。 動かない」 みたいに報じているが、そんな甘っちょろい状況ではないのだ。
◆国民を豊かにする政策こそ"決めて"みせろ
この先、日本経済は悪化することはあっても、好転は期待できない。
そんな結果が分かり切っているのに、ひたすら野田は消費税政局にムダな時間を費やしてきた。
筑波大名誉教授の小林弥六氏(経済学)はこう言った。
「政治が今、全力を挙げるべきは一にも二にも景気回復ですよ。
金融緩和に大減税、財政出動などあらゆる手を尽くし、超円高に歯止めをかけ、株価を上昇させる。
デフレ脱却と景気の立て直しに全力投球すべき時期です。
実際、東北の震災復興には今後5年間で19兆円も投入します。復興と全国の景気浮揚を連携させていけば、
十分に日本経済復活の起爆剤になるはずです。
ところが、タテ割り行政の弊害で、せっかくの予算を使い切れずに余らせている。
野田内閣には、本気になって景気回復に取り組む姿勢はみじんもないのです」
これじゃあ、デフレ不況をストップできないし、税収も増えない。 国民の雇用や賃金も増えるはずがない。
揚げ句に消費増税で国民の虎の子のカネを巻き上げようとしているのだから、本末転倒。
野田は本気で気が触れているとしか思えない。
「野田首相は“決められる政治”とよく口にします。
ならば国民生活を豊かにする政策を迅速に実施すべきです。政界全体がまとまるのは、その一点だけです。
それなのに野田首相は、ありもしない国債危機を煽って大増税に邁進する。
3党合意という八百長芝居を国会で演じて、国民搾取の政治に没頭する。
そうやって民主党内をグチャグチャにしたうえ、超円高やデフレ不況は放ったらかし。
さらに最近は日米軍事一体化を急速に進めようとしています。
増税と軍事化で、国民の暮らしと生命を脅かすことに命がけ。 本当に最低最悪の首相です」
(小林弥六氏=前出)
野田は愚鈍な男だ。
景気を悪化させ、民主党を分裂させ、その揚げ句、政治とこの国を漂流させる。
先も見えず、小沢に増税闘争を仕掛けた結果がこのザマだ。
野田が小沢にケンカを売った代償は、国民にとってあまりにも大き過ぎるのだ。
◆命運尽きた野田が政界に残した深いツメ痕
日本はこのままだと、すべてがパーになり、液状化していく。
そんな絶望的な経済状況で増税を強行できるのは、それこそ狂気の野田だけだ。
2年先の税率引き上げの時期まで首相に居座っていれば、なりふり構わず増税を国民に押しつけるだろう。
だが、その可能性はゼロだ。 1%もない。
早ければ増税法案成立後の9月にも、野田は問責決議と内閣不信任案を叩きつけられる。
首相の座から引きずり降ろされても、おかしくない。
民主党内には30 人以上の離党予備軍がくすぶっている。15人が造反すれば、不信任は可決する。
野田退陣へのハードルは、極めて低いのだ。
たとえ、ドジョウ首相がクネクネと不信任の動きをかわし続けても、来年秋までには必ず総選挙が実施される。
大惨敗必至の民主党。どう転んでも野田はお陀仏だ。
「今の自民と民主の政党支持率を見れば、いざ選挙に臨んでも、両党合わせて過半数を確保するのは困難です。
小沢新党や維新の会など反増税を掲げる少数政党が乱立する。
政界再編のゴチャゴチャの末、小沢新党が連立政権のイニシアチブを握る公算は大です。
野田内閣の無策のツケで、経済状況が好転するはずもない。 結局、消費税率引き上げは棚上げ。
増税法案も廃案の動きになるのは目に見えています」(政治評論家・山口朝雄氏)
野田と消費税増税法案の命運は尽きている。 野田は小沢との闘争に完敗したのだ。
だが、深いツメ痕も残ってしまった。野田が消費税政局に明け暮れた結果、この国の政治はメチャクチャになった。
「政権交代可能な2大政党制の実現」――。
この20年余り小沢一郎が標榜し続け、ようやく実現させた「日本政治の最大テーマ」が、もろくも崩れ去ってしまったのだ。
次の選挙後は、自・民両党が自壊し、有象無象の少数政党が乱立する中、
またやり直しの10年、20年が始まる。
経済も社会も不安定な世の中で、政治に安定を求める方がムリなのか。
そんな絶望的な気持ちにもなってくるのである。
※この貴重な媒体を応援しよう！
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http://bit.ly/LFNwYk
Renoir、二枚目、
「Standing-Bather-1887」です。
◆http://www5.plala.or.jp/kabusiki/kabu268.html
株式日記と経済展望 2012年7月27日 金曜日
◎大企業による大型ボッタクリ増資を禁止せよ。
野村のインサイダー問題もモラル崩壊が原因だ。
私が株を止めたのもインサイダー天国だからだ。
☆http://sankei.jp.msn.com/economy/news/120726/fnc12072612270012-n1.htm
MSN産経ニュース 2012.7.26
◎野村ＨＤ、柴田ＣＯＯも引責辞任へ インサイダー問題関与で渡部ＣＥＯとともに
☆http://blogos.com/article/42432/
BLOGOS 2012年07月03日
◎大型公募増資の公表と株価
（私のコメント）
「株式日記」は当初はまさに株式日記だったのですが、株式投資から足を洗ってかなりの年月が立ちます。
だからリーマンショックも何もなんの影響も受けていません。
現在では株式投資は素人が手を出せるものではなくなっています。
当初はインターネットのおかげで素人も情報格差が縮まったと思ったのですが、
最近ではロボットトレーディングまで始まって、1秒間に数千回の売買が行われるようになり、
素人は太刀打ちができません。
最悪なのは大企業による大型のぼったくりの公募増資であり、
前向きの投資よりも赤字の穴埋め的な大型増資が目立ちます。
公募増資の主旨は有望な事業に積極展開することで業績が反映されることですが、
最近の公募増資は後ろ向きのものばかりだ。だから公募増資を発表すれば一斉に暴落する。
手持ちの株を空売りしておけば必ず儲かる。野村のインサイダーもそれが社長辞任の原因だ。
野村に増資を頼めばインサイダーで情報が漏れて不自然に空売りが増加する。
証券会社のモラルも落ちたものですが、最近は野村證券OBによる詐欺事件が多発しています。
オリンパスの飛ばしもそうだし、AIJの投資詐欺も野村のOBが関与している。
だから野村のCEOが引責辞任するのは遅きに失したというべきですが、
証券業界そのものが素人投資家を食い物にしているとしか思えない。
今では素人投資家は多くが脚を洗って投資から手を引いてしまっている。
一時期はデイトレーダーが話題になりましたが、やはりインサイダー情報が手に入る人しか儲からない。
円がこれだけ高くなっているのに株式が低迷しているのは、
大型増資や転換社債などの大量発行で株式数に比べてひと株当たりの利益が小さくなってしまったことであり、
過大資本になってしまったからだろう。
大型の時価発行増資を認めていればそうなってしまいますが、
既存の株式投資家はそれに嫌気がさして株に投資しなくなってしまった。
以前なら額面増資で時価とのプレミアが稼げたのですが、
今では時価発行で持っていると増資で値が下がって損してしまう。これでは株が上がるわけがない。
私が株式投資に見切りをつけて不動産投資に転向したのは、株式は紙切れだからいくらでも発行ができますが、
土地は新しく作ることができない。土地でも上がりすぎれば暴落することがありますが、
土地そのものの価値には変わりがない。しかし株式になると倒産してしまえば株券は正しく紙切れになってしまう。
バブルのころは数千円もしていた株が今では数百円になってしまっている。
株価が値下がりしっぱなしになってしまった原因は、このような大型の公募増資の乱発にもありますが、
日銀がバブルの失敗にこりて金融を終始引き締め気味に運用していることにも原因があるのだろう。
株券は時価発行で印刷してどんどん増やせるのに、現金紙幣はそれに伴っては増えてはいないから
株が値下がりする面もあるのだろう。アメリカの株が安くなていないのはFRBがドルを印刷してばらまいているためだ。
日銀が金融を緩和しているか引き締めているかは、株式市場を見れば分かるのであり、
日銀が十分な資金を供給していれば株価もこれほど下がることはなかっただろう。
大企業が大型の公募増資をして、市場から金を集めて銀行に債務の返済をすれば、
それだけ信用貨幣が減ることになりデフレ経済になる。
さらに大企業は内部資金を溜め込んでその金額は200兆円にもなる。
借金を減らして現預金を増やしているのだから通貨の回転率が悪くなりデフレを加速している。
諸悪の根源は、大企業のボッタクリの大型公募増資であり、時価発行は禁止して昔のような額面増資に限るべきだ。
そうしなけれな長期資産株は持つことができない。
Renoir、三枚目、
「Sailboats-at-Argenteuil-1874」です。
痛い指摘だが、妥当ではないのか、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/50bb11ea479e636ef3a0ea49b9d2d974
国際情勢の分析と予測 2012年07月25日
◎情報技術の進歩と首都機能移転で没落する東京
より抜粋、
☆本のタイトルは『 Race Against the Machine（機械との競争）』。
11年10月に電子書籍として発売されたもので、著者はマサチューセッツ工科大学（MIT）ビジネススクールの
研究員エリック・ブリニョルフソンとアンドリュー・マカフィー。
彼らは「アメリカ人は機械に仕事を奪われているではないか」という問いかけから、
機械化と雇用の関係について考察している。
【私のコメント】
冒頭の「レイス・アゲンスト・ザ・マシーン」という記事は
コンピューターやインターネットという情報技術の進歩が雇用を奪うという現実を指摘している。
それに対する対応策として、若者に
大学で複数の専攻、それもリベラルアーツ系と科学系の両方を修めることを推奨している。
工場制手工業から機械制工業への転換で多数の工場労働者が不要になった。
蒸気機関車の導入で多数の飛脚や駕籠を担ぐ人が不要になった。
技術革新は常に大量の失業者を特定の分野で生み出す。
情報技術の進歩はマスコミ・出版・音楽・証券・旅行代理店・生命保険・損害保険等の業種を直撃しており、
近未来にはこれらの業種の雇用は大幅な縮小ないし消滅が避けられない。
これらの業種に共通するのは自ら付加価値を生産することができないことである。
情報技術の進歩はこのようなコストの高い間接部門を消滅させつつある。
付加価値を製造する業種である製造業においても、パナソニックが本社を7000人から数百人まで削減するという。
人事・総務・営業などの業務が情報技術の進歩で合理化できることがその背景にあると思われる。
公務員の世界でも同様の人員削減は進んでいくだろう。
この消滅していく職場は基本的に文系大卒が中心の事務・営業職である。
理系の技術開発部門、芸術系の職は付加価値を生産するので影響を受けない。
もちろん文系大卒にも企業の経営、日本政府や道州政府の経営（上級職の公務員）などの需要はあるが、
パナソニックの本社が数百人という数字から見て微々たるものである。また、
その様な重責を担う人材は経済学・統計学・科学技術についての高度な知識が必要であり、
数学が苦手だから文系を選ぶ様な大学生には絶対に無理である。
民間大企業の経営スタッフの需要はパナソニック100社分として数万人、上級職公務員の需要はその半分程度だろうか。
勤続40年とすると、一学年あたり民間2000人、公務員1000人程度の需要しかない。
そのうち四分の一が理系になると仮定すると、文系の採用枠は概ね年間2300人程度となる。
その他に文系上級資格職の需要は法曹5百人、会計士5百人程度である。つまり、
日本には文系事務職養成一流学部は3300人分しか不要ということになる。東大文系1300人、京大文系900人、
一橋大900人だけで3100人なので、その他の国公私立の文系学部はほとんどが一流の職にはありつけないことになる。
その次のランクの文系学部というと、国公立は地方旧帝大5校＋神戸大・筑波大・横国あたりになる。
文学部や教育学部を除く社会科学系学部の定員合計は 4000人強か。
私学だと早慶上智ICUで、定員合計は1万人程度はいると思われる。
このランクの大学の卒業生は大部分が二流の職場で働くことになる。その下のランクの地方国公立大文系や
GMARCH・関関同立文系に至っては、正規雇用の職場を得ることすら困難になっていくだろう。
文系事務営業職の職場が激減していくのに大学の学部定員が減っていないのだから当たり前である。
とりわけダメージが大きいのが東京である。
東京は20世紀には大企業の本社が集中し、膨大な数の文系事務営業職が雇用されていた。しかし、
その本社の雇用が激減しつつある。また、マスコミや金融などの雇用が激減する職種も集中的に立地している。
更に、石原都知事が言う様に今後日本は首都機能が京阪神や名古屋に部分移転する。
東京の中枢機能はその分減少し、ダメージは更に大きくなる。
東京が致命的なのは、平均的な大学教育のレベルが低いことである。
東京では国立大学の規模が相対的に小さく、早慶やMARCHなどの私大文系学部の定員が圧倒的に大きい。
これらの大学は多様な学生を集めて交流させてコミュニケーション能力を磨くことを第一としており、
学問や研究は軽視してきた。関西・名古屋で阪大神戸大名大に進学する層が首都圏では早慶に進学する。
阪大神戸大名大では理系学部の定員が6割以上だが、早慶では理系学部の定員は恐らく2割程度しかない。
早慶の文系学部では入試に数学が全員必須の学部は皆無であり、入学者の理数系の学力は極端にばらつきが大きい。
附属高校の多くは大学に全員進学可能で、極端に学力の低い者も存在する。
予備校の様な少人数の学力別クラス編成を行い学力にあった授業を行うしか無いが、
マスプロ教育のコストの低さで勝負してきた私大文系学部にそれは無理だ。こんな状態では、
文系学部の入学者に理系の学問を副専攻として学ばせることも、
少数の優秀な学生を国家を支える人材に育成するために高度に専門的な教育を行うことも
学部レベルでは全く不可能である。そもそも、
日本には早慶文系学部の膨大な数の卒業生に相応しい優良な職場がなくなっているのだ。
今後名古屋や関西が首都圏の一部になれば、教育レベルの低い早慶文系の卒業生は
基礎学力の点では近いレベルにある阪大・神戸大・名古屋大の文系卒業生に歯が立たなくなるだろう。
早慶やMARCHといった首都圏のマンモス私大は20世紀後半の東京の膨大な文系事務営業職の需要に特化して繁栄してきた。
その需要が激減する以上、これらの大学が下位大学に転落するのは火を見るより明らかである。
一流大学として生き残るには、需要が減少しない理系学部中心の大学に変身し、大学の定員を減らして少数精鋭主義となり、
入学希望者全員に数学や理科を含む多科目の入試を必須にし、附属高校の成績下位半分程度の入学を拒否するしかない。
しかし、現状では早稲田実業や慶応の二番目の附属小学校にみる様に、小学校を含めた附属学校の設立が相次いでおり、
金とコネさえあれば学力が極端に低くても大学に入学できる事実上の裏口が拡大している。
小学校入学時に学力での選抜は不可能であるからだ。
そのような低学力の学生が増加する以上これらの私大は今後もどんどん教育水準を引き下げざるを得ない。
また、附属出身の低学力の学生は理系は無理なので、附属からの全入を維持する限り理系中心への転換は無理だ。
そして、これらの大学はマンモスの様に消え去っていくことになると予想する。
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「適性」ということもあり、手前もそうですが「数学」苦手のものもおる。 難しいねぇ。
公立の普通高校でしたが、当時は数Ⅲまであり、微分積分も勉強しましたよ。
ま、これからの文系サラリーマン志望者はPCスキルをしっかり身につけ、会計学、経済学その他、
「実学」を専門学校でも通って勉強すること、これが必須になる、ということなのでしょう。
今の私大のマンモス講義ではどーしょうもないし、ほとんどマンネリで興味を持てるわけがない。
手前の母校も期待ハズレもいいところで、偏差値と虚名は相変わらず高いようだが、内容はスカスカ。
結局、自分で勉強するしかなし、ということでしたね。
過密東京は異常ですよ、これは間違いなしだな。
