才芸を誦し
浮言を吐くには依る可からず。
正しき経文・金言を
尋ぬ可きなり。
真言見聞 日蓮
仮令（たとい）強言なれども
人をたすくれば実語・軟語なるべし、
設ひ軟語なれども
人を損ずるは妄語・強言なり。
善無畏三蔵抄 日蓮
大涅槃の文の心は、
仏法を信じて今度生死をはなるる人の
すこし心のゆるなるを
すすめむがために
疾病を仏のあたへ給う
はげます心なり、すすむる心なり。
閻浮提中御書 日蓮
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唯我一人能為救護と申して
釈迦如来の御手を離るべからず
善無畏三蔵抄 日蓮
貪・瞋・痴に塗れた悪世の愚人こそ救済される可き…
そして仏は憐れみと慈悲の心で
法を説かれた。
嘘はいつまでも続かない（ソクラテス）。
人は自身の行いを知っている。
殺め・偽り・陥れて尚
恬として恥ずことも出来ぬ
御目出度い方々はさて置き、
今、真に恐怖と苦しみの海に溺れているのは彼等の方だろう。
憐れなり、不憫なり。合掌
世に栄へ 時に遇ふとも なにかせん
心一つの のどけからずば
請西藩主 林忠崇
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シオニストと、純粋ユダヤ教徒は全く別物なので、間違えないでください！イスラエルはシオニスト「武装強盗殺人集団」の国。
http://app.m-cocolog.jp/t/typecast/268695/223908
欧米支配層の思考は、自分が汗水たらして働いて何かを生産するというのではなく、自分は何もしないで、他人を奴隷労働させて利益だけを吸い取りたいというのと、他人のものを奪って自分のものにしたいというのが、基本となっているようです。
ですので、そうした思考では、「人を騙す」「人から奪う」方法に磨きをかけるという方向への努力をすることになります。つまり、巧みになっていくのは、「人を騙す方法」「他人の物を強奪するための方法」です。つまり、彼らにとって、契約は、自分の有利性を確保するためにするとか、騙すためにあるとかであり、契約を守るのは相手だけで自分は守らないでしょう。そして、勝つために、より強力な武器の開発を常に目指すということになります。
彼らは、絶えず、騙したり奪おうとしているので、他人も当然そうすると考えているので、性悪説です。性悪説社会は、諜報も熱心です。「騙す」「奪う」の世界観では、「詐欺」「強奪」戦争にあけくれるということになるのだと思います。
欧米のハイソは、詐欺って強奪したもので、着飾りゴージャスな生活を享受しているというものですから、詐欺強盗文化とでもいうべきですね。そんな文化があるのかという感じですが。それなのになぜか、紳士の国などと言われる国があって、、、まるっきり間違ってます。
シオニズムとは、そうした欧米貴族が、全世界を手中にせんとして、まずは、パレスチナ先住民から土地を盗み取ろうとして、「約束されたカナンの地に純粋なユダヤ人独立国家をつくる」と、考え出された政治的思想です。そして、イスラエルの国境は定められていないので、どこまでも領土は拡大させていく方針です。イスラエルがこれからもしていくことは、パレスチナに限らず、世界中の先住民から土地を奪っていき、シオニストだけの世界にしていくことです。新世界秩序（New World Order）。
従って、イスラエルというのは、端的に言えば「強盗殺人」が目的で、武装している国と言ったほうが良いのではないかと思います。シオニストは、南ウクライナのポグロム、ドイツナチの強制収容所で、弾圧され虐殺されたユダヤ人をパレスチナを侵略するための移民にして利用しましたが、そうした意味でも、ユダヤ教は利用されただけです。
ユダヤ教徒として移住した人々もシオニストになった時点で、ユダヤ教徒ではありません。彼らは、悪魔を信仰しているのであって、神を信仰しておりません。イスラエル軍のガザパレスチナ人虐殺は、シオニストがしている犯罪であって、純粋ユダヤ教徒がしているのではありません。純粋ユダヤ教徒は、「イスラエルを最も危険な場所になるであろう」と厳しく糾弾していているのです。それでも、純粋ユダヤ教徒がシオニストユダヤ人と同一視されている現実があります。シオニストがしている犯罪の冤罪で、純粋ユダヤ教徒が、迫害に合わないようハッキリ区別をつけていきましょう。
真正ユダヤ教徒が、シオニストの悪行のとばっちりを受けないように、これからは、イスラエルやシオニストを論じるときに、ユダヤを付けないようにしてはどうでしょうか。そして、一言、シオニズムは、真正ユダヤ思想とは別物と書きましょう。
引用ここまで
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自民党と山口組ヤクザと統一教カルトと北朝鮮はすべて裏で一つにつながっています
http://rapt.sub.jp/?p=9693
全てを話すと長くなりますので、ざっと簡単に説明しますと、自民党と山口組ヤクザと統一教カルトと北朝鮮はすべて裏で一つにつながっています。つながっていないと、下のような写真が出てくることは先ずありません。
なぜ彼らが一つにつながっているかというと、一つは麻薬ルートの確保です。北朝鮮がなかなか滅びないのは麻薬の裏取引を行っているからという話は世間でもよく耳にすると思いますが、北朝鮮がつくった麻薬を売るために山口組ヤクザが暗躍しています。
統一教会はその麻薬で稼いだ金を一旦自分たちのところに集金します。日本では宗教法人に課税されることがないので、どんな黒いお金が統一教の中に流れていっても表面化されることはありません。
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いつまで経っても日本から麻薬がなくならないのはこのためです。麻薬取引で誰かが逮捕されても、いつも絶対にその背後関係が明らかにされることはありません。政治家たちが自らの肩書きを使って警察を止めているのです。もちろん、警察のトップはこれら全ての裏事情を知っています。警察もまたグルなのです。
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さらにここが最も肝心なところですが、この四つの組織のバックには例のごとくユダヤ金融資本がいます。この四つの組織はユダヤ人のために存在している組織なのです。彼らはユダヤ金融資本のためにせっせと今でも働いています。この組織が裏でつながっていることが表沙汰にならないのはそういった背景もあります。ユダヤ金融資本がいる以上、大手マスコミが今後もこの件について報じることは先ずないと思って間違いないでしょう。
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もちろん、統一教が滅んでしまえば、この麻薬ルートを維持するのも難しくなるでしょう。そうすると、自民党も資金難に陥り、これまでのように政権を維持することが難しくなります。少なくとも、現在のような不正選挙を繰り返すのは困難になるでしょう。ただし、最近はムサシによる機械投票が進んでいますので、不正選挙のためにさほど人員を集める必要もなくなってきており、今後も大量の自民党議員が当選しつづけるかも知れません。
このようなわけですから、自民党がまともな政党であるはずもなく、安倍首相が「再び”戦争をする国”になることは断じてありえない」といくら主張したところで、その言葉を絶対に信用することはできませんし、信用してはいけません。彼はまさにヤクザそのものなのです。
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現に安倍首相はアベノミクスという史上空前の詐欺を行い、アメリカの金融ユダヤ人に日本の金を大量に貢いできました。その上さらに、日本と中国の間で戦争を起こし、戦争経済でユダヤ人たちを儲けさせようとしているのですから、断じて許すことはできません。
国民の皆様、しかと以下の写真をご覧下さい。マスコミはこの事実をずっと隠蔽しつづけているのです。
引用ここまで
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権救護法案 創価学会推進(解放同盟 暴力団山口組利権をクチにした橋下氏
Weblog 12/10/24
http://blog.goo.ne.jp/grzt9u2b/e/d25723b1ccee17655e47a8ea77328cf0
週刊誌に 自分のルーツを書かれて 暴力団山口組の解放同盟の利権である
「人権救護法案」やら「人権擁護法案」やら コロコロと名称を変えた マフィア利権をクチにした
橋下氏。橋下が人権擁護法案が必要だ！と叫んでる！より 2012.10.19http://www.youtube.com/watch?v=srMs7G_I-js
そもそも「差別をしているのは 暴力団山口組とその配下の民である」
にも関わらず なぜ 民が差別をされている側に立ち 明治以来ずっと 利権をモノにしたのか?
現在 富裕層になった
その利権は、ものすごい 勢いで 日本社会に腐敗をもたらせている
である橋下氏が 暴力団山口組と利権である「人権擁護法案」をクチにした時 仮面が一つはがされた
は 利権集団である よって の犯罪行為には 連帯責任が発生する。
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言葉尻を捉えて差別を行う 山口組暴力団員とその仲間の民の行ってきた また行っている 数々の犯罪に対しての反省が 全くない・ 現実 被差別民や在日に対しての差別は 日本には存在しない
存在しないからこそ 暴力団山口組国粋会が 自分たちの縄張りに入った日本人宅に「盗聴」を仕掛け ささいな言葉尻を捉えて 民全員で 日本人を差別しているのだ
精神的 肉体的に追い込み 自殺させる。というやり方は暴力団の手口そのものです
奴らは 解放同盟)所属の マルクスレーニン虐殺主義にもかかわらず 右翼を名のっている 構成員の中身は 解放運動をしている 暴力団関係者である
これらが右翼を名乗っている在日南北朝鮮人の正体である
こういう手法で 日本人と日本人社会を騙しているのです。
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個人の資産が膨大に肥え太った理由 それは 多くの法の抜け穴での脱税
そして 捏造した差別利権 が発生したからでしょう
暴力団を背後に持つ 民じたいが集団利権屋そのものだからです 闇法案を推進している創価学会 公明党も 利権集団の仲間ですから。
引用ここまで
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http://www.dpj.or.jp/
「政権を奪い返し、人権・平和・環境を基軸に民主主義の確立を」海江田代表、解放同盟全国大会であいさつ
海江田万里代表は１０日午前、都内で開催された解放同盟中央本部の「第７１回全国大会」に参加し、あいさつに立った。
海江田代表は解放同盟の「憲法改悪を阻止し、差別排外主義を許さず、人権・平和・環境を基軸に民主主義の確立にむけた解放運動の闘いを大きく前進させよう」と呼びかける大会のスローガンにふれ、「ここに、いま安倍政権が行おうとしていることがそのまま表されている。われわれ民主党政権のもとでは、このようなスローガンが掲げられることはなかったはずだ」と訴えた。
また「特定秘密保護法案の強行採決と総理の靖国神社参拝、総理側近である補佐官やＮＨＫ経営委員や会長の言動は、近隣諸国だけでなく、アメリカの信頼も失っている。アメリカ議会調査局やアメリカ国務省の人権リポートでも、総理の言動やヘイトスピーチなど、日本の人権状況が悪化していると指摘されている」「あらためて皆さんの１票をお預かりした政権を明け渡してしまった責任を感じるとともに、われわれが再び政権を奪い返すことを通じて、安倍政権の危険な動きを止め、人権・平和・環境を基軸にした政権、国民のいのち、雇用、暮らしを守る政治を進めていかなければならないと痛感している」と力を込めた。
解放同盟の組坂繁之委員長は「いま日本は危うい方向に向かっている。あの人権委員会設置法案にも反対した安倍政権が内閣を組織している。人権や平和が危うい。昨年は、秘密保護法案を強行採決し、いま解釈改憲で集団的自衛権の確立をはかろうとしている。人権・平和・環境、民主主義が危ない。解放の父と慕われた松本治一郎元委員長は、戦争は最大の人権侵害といったが、まさにその通りだ」と指摘。「戦争への道を何としても阻止しないと子や孫から『あのときなぜ反対しなかったのか』と言われる。人権、平和、環境、民主主義など守るために闘わねばならない」とあいさつした。
引用ここまで
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ロシア議会、より厳格なGMO表示法を承認
マスコミに載らない海外記事
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/11/gmo-4a99.html
2014年11月12日 15:19
Russia Today ロイター / Eduard Korniyenko
ロシア下院は、包装に、消費者に対する警告がない、
遺伝子組み換え生物(GMO)を含む製品を販売した企業に対し、
罰金を科する法案を、第一読会で通過させた。
水曜日、第一読会で通過された法案は、遺伝子組み換え生物の原料を含む、
あるいは遺伝子組み換え生物を使って作られた食品への適切な表示の欠如に対する
責任を導入すべく、管理規定に対する一連の改訂を含んでいる。
法案が、法制化されれば、正しく品質表示しなかったり、
正しくない情報を提供したりした生産者は、
20,000から、150,000ルーブル(444 - 3,333ドル)の罰金をかけられる。
監督機関は不適切に表示をした在庫を没収することもできる。
法案は、国の消費者権利保護機関ロスパトレブナドゾルに、状況を監視し、
違反者を罰する責任も与えている。
現在のロシア法は、2007年に発効したもので、重さで、
0.9パーセントの遺伝子組み換え生物を含む全ての商品に対し、
はっきり見える表示を要求はあるが、
こうした法律を守らなかった者に対する懲罰は何も書かれていない。
GMOを含む食料品の売上高や製造に対する制限はない。
公式統計によれば、ロシア食品業界でのGMOのシェアは、
過去10年間で、12パーセントから、わずか0.01パーセントに低下し、
現在ロシアで、GMOを含む食品として登録されているものは、わずか57種しかない。
法案について発言した下院農業委員会副委員長のナジェジダ・シュコルキナ議員
(統一ロシア党)は、ロシアでの、遺伝子組み換え生物製品全面禁止は、
世界貿易機関の規則に反するので、不可能だと述べた。
今年2月、ドミトリー・メドベージェフ首相は、
この問題に専念する政府会議を開催し、
そこで、ロシアは遺伝子組み換え生物に関する自前の研究基盤を立ち上げる予定で、
それにより、専門知識を背景に説得力が増し、将来の立法の動きや、
行政府の決定を可能にするだろうと述べた。
メドベージェフは、GMO製品を“絶対悪”として理解することについては、
くぎを刺したが、政府は、食品業界での使用を支援することはないと述べた。
記事原文のurl：http://rt.com/politics/204851-russia-duma-gmo-fines/
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11月13日、「原子力損害の補完的補償に関する条約」（CSC）の承認が
衆議院で可決された。原発メーカーを国際的にも免責し、
原発輸出を促進する非常に危険な条約。
日本農業新聞
「日本農業 一人負け 参加国の輸出増 70％背負い込む 米農務省がTPP試算」
を報じている。
安全保障やら、島嶼の所属問題で、紛争・戦争をあおっているが、
食糧安保という発想がない不思議。
食べ物を全て外国に依存する国、独立国でありえない。
日本中に宗主国基地があっても、食べ物がなければ餓死するだけ。
第二次大戦時の日本軍兵戦没者、6割以上が餓死だったという。
購読している大本営広報紙、TPPの問題点・危険性を、ようやく三回の記事にした。
どういう風の吹き回しだろう。ジェーン・ケルシー教授の発言も引用されている。
ないよりはましだろうが、免罪符だろうか？
一方、社説で、TPP交渉は停滞させてはならないと書いている不思議さ。
両方本当ではありえないだろう。
引用ここまで