＜止まらない戦争ビジネス＞
日本に与えられた次なるミッションは、中国侵略と満州国建国だった。
戦争ビジネスでは当然、敵を必要とする。
英仏米等連合国側を支援する立場をとるロスチャイルド一族は、
第一次大戦終戦後の１９１９年にＢＩＳ（国際決済銀行）を設立。
名目上は敗戦国となったドイツからの賠償金の取り立てだったが、
この銀行からは、敵国となる日独にも資金提供されていた。
紛争を惹起し、双方に資金提供してその債権を握り大儲けする
のが彼らの常套手段。
国際銀行家は第一次大戦後に国際連盟の立ち上げ、同時に日本軍に資金提供。
１９３１年には日本軍に満州を攻撃するよう仕向け、
現地で麻薬や財宝を入手させる。
関東軍のハルピン入城時には現地のユダヤ会堂にタイミングよく
ロマノフ王朝の財宝が用意されていたり、
チンタオの中国銀行倉庫に大量の麻薬が置かれていたりと、
偶然とは思えない首尾の良さだったそうだ。
これらが満州建国の資金源となり、
国際銀行家の思惑通り、彼らの日本支配に使う走狗達を戦争の深みへと誘った。
東アジアの新秩序という美しい大義名分も、
軍を仕切る上層走狗たちにしてみれば良い金儲けの為の口実程度だったのかもしれない。
結果、太平洋戦争終了時の皇室資産は現在価値に換算して約８０００億円。
東条英機等もアヘンの密売などで数千億円を懐にしていたと云われている。
当時天皇家や三井・三菱財閥はアヘン取引に関与し、
ペルシャから買い付けしたアヘンを中国に売りつけて莫大な利益を得た。
その一部をＢＩＳ経由でアメリカからの輜重品などの支払いに当て、
余剰分はロスチャイルド一族所有のスイス国立銀行へ送金。
ＢＩＳは英米・日独双方へ資金提供することで戦争を長期化させ、
命を懸けて戦う兵士や国民たちをよそに富の蓄積に精を出していた訳だ。
尤もらしいプロパガンダも、
全ては彼らとその走狗たちに還元される富を生む為のツールでしかない。
著者は指摘する。
太平洋戦争への一連の世界的潮流は、
戦争屋の国際銀行家が資金提供しつつ、走狗である天皇やいわくつき
一部軍人達に甘い汁を吸わせることで巧みに戦争へと引きずり込み、
最後には人体実験も兼ねた原爆投下までも既定していたのだと。
その理由は他でもない。
日本に中国侵略資金を提供し・戦争継続のための軍需物資を提供し・
原爆を製造・投下したのも総てがロスチャイルド財閥を中心とする国際銀行家だったからだ。
当時の国際法ですら、
戦時の一般人への攻撃は禁止され・国際条約違反とされた。
どんな理由も、この事実の前には太刀打ちできまい。
原爆開発計画・マンハッタン・プロジェクトの当時で１９億ドルという予算。
この為の資金・物資は
ロスチャイルド・ロックフェラー・メロン・デュポン等財閥が負担していた。
新型爆弾製造に携わる科学者たちは、ウラン・プルトニウムの二種類を開発。
原料のウランは戦争開始前に既にロスチャイルド一族所有の鉱山から掘り出されていたという。
つまり、開戦前には既に、実験と科学力示威の為に原爆投下は
予定されていたと断定できる。
彼らには新型兵器をテストし、世界に知らしめ、
終戦後には戦勝大国にその技術提供と販売で莫大な利益を得、
敗残国ほか小国はその傘下に置き管理支配させるという目論みがあったということだ。
世界支配と利益追求。
これが国際銀行家の目的だということを念頭に置けば、
美辞麗句に彩られた様々な美談も片腹痛い戯言と知ることができる。
これら裏で糸引く国際資本家について、
私たちが歴史の授業で教えられることは、全く無い。
参照・まとめ
「マスコミとお金は
人の幸せをこうして食べている」
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≪２０１５／１１／２４（火）≫
★本日のニュースヘッドライン………………………………………………………
◆米サブプライム自動車ローン急増－当局が警鐘
◆元防衛相が政府批判「日本はもっと敏感であるべきだった」
◆米軍と自衛隊の統合運用を…日米の有識者が提言
◆空母シャルル・ドゴールから「イスラム国」拠点へ空爆開始
◆ケント・ギルバート 「無責任な自称・保守は極左のことを笑えない」
≪編集部のコメント≫
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◆米サブプライム自動車ローン急増－当局が警鐘
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（wsj ２０１５／１１／２０） …抜粋
http://jp.wsj.com/articles/SB11673646430017294066804581366780803169842 サブプライム（信用力の低い個人向け）自動車ローンの加速を受け、米政府内で懸念が高まる中、ニューヨーク連銀が警鐘を鳴らしている。
連銀が１９日公表したリポートによると、クレジット（信用力）スコアが６６０点未満の借り手に対し３～９月に実施された自動車ローンは１１００億ドル（約１３兆５１００億円）超で、そのうち約７００億ドルが６２０点未満の借り手向けだった。
同スコアが６６０点以上は信用力が「良好」な顧客、６２０点未満は「悪い」顧客とされる。
～～～（中略）～～～
それは嘘と偏向とタブーが多いこと。
大手メディアの情報だからとうのみにしたり、日本は平和だからと油断したりしている人は、
この問題の深刻さに気づいていない。
僕は保守といわれるけど、自分が真ん中、中道だと思っています。
左でもなければ右でもない。真実を知りたいだけです。
正しいファクト（事実）に基づいて判断して、結果が左なら左、右なら右で構わないんですよ。
ただ、日本の左は感情論ばかりで事実の裏付けがないから支持できないだけです。
歴史問題で発言するようになって、いろんな人たちとの交流が始まりましたが、
保守だから良いというわけでもないし、左だから悪いわけでもありません。
左か右かではなく、メディアリテラシーの問題です。
偽情報を確かめもせず、脊髄反射で拡散する無責任な自称「保守」は極左のことを笑えません。
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≪編集部のコメント≫
■マイナンバーの通知が来ましたが、いろいろ考えると、やっぱり面倒です。
金融機関には、いずれ届け出や変更が必要になりますし、そのための書面の取り寄せなどもやらなくてはなりませんし、ちょっとうんざりです。
◆マイナンバー、詐欺の標的に…不審電話など急増
http://www.yomiuri.co.jp/national/20151123-OYT1T50180.html?from=ytop_top
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■元防衛相が政府批判 …について
田久保忠衛氏の「奇妙な冷戦」は、実に実に的を得た言葉だと思います。
これは南シナ海問題だけではなく、全世界的に言えることです。
●たとえば、「イスラム国」。
独立系石油関連調査機関、イラクエネルギー研究所の見解では、「ＩＳ（イスラム国）が世界を股にかけて展開しているテロ作戦の財源は、イラクで日量３万バレル、シリアで日量５万バレルの原油を産出している油田地帯を制圧し、その原油を闇市場でバレル当たり４０ドルの破格の安値で販売することによって、１日当たり３２０万ドル（約３億８４００万円）の収益を得ていることにある」と述べています。
これなどは、売買の中間業者を締め上げれば終わりのはずですが、それをやらずに、民間人の死傷者が続出する空爆や、ＩＳ要人に対するドローン（無人爆撃機）テロによって、むしろ火に油を注ぐような方針を取りつづけています。
●たとえば、「株価」。
もう、各種指標は、どう見ても世界経済が沈み込んでいるとしか思えないのですが、株価だけは上昇しています。
商品指数、バルチック海運指数など、悲惨な数字はきりが無いくらいです。
バルチックドライ海運指数は２０日に４９８まで下落しましたが、この指数は、１９８５年の年間平均値を１０００として指数化したものです。
で、それでも株価が上昇しているのは、米国では自社株買いが理由だとか。
自社株買いには、企業収益を改善する効果はまったくありません。
自社の手元資金や借入によって入手した資金で、自社株を買い入れ消却することによって、自社の発行済…
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転載以上 有難う御座いました！
