＜どのアルカイダ？その１へ＞
■昨日手に入らなかった２１日の２回目英同時のテロの写真がようやく手に入った。
左上の写真に注目して欲しい。（ 一番左上の犯人 ）リュックを背負っていないのがわかる。テロ犯行前だというのに大事な爆弾の入ったリュックを背負っていないのである。これから、自爆テロをする大事な爆弾を体からはずせるものだろうか？
不自然なことは沢山ある。今回の自爆テロと言い張る事件は全部花火程度で、おまけに体からリュックを降ろして放り投げ爆発している。１人ウォーレン・ストリート駅の犯人だけ背中にからったままで、爆発したがすぐに元気になって逃げた。
しかも、目撃証言で手首からコードが見えていたと言う。全員同じ爆破方法だったらなぜ体からリュックを降ろして放り投げ爆発したのだろうか？自爆しないと足が付くはずなのに、警戒態勢の厳しい状態で爆発物を背負ったまま駅にどうやってもぐり込めるだろうか？
爆発させた後、出口は限られているのに厳重な警備体制をどうやったら逃げ切れるのか、警官は昼寝をしていたのなら話もわかるのだが。生きたまま逃げたのに誰一人捕まらず、今回は指紋から人種を割り出したのにまだ未だに指名を発表し家宅捜査をしていない。
現場に残された爆弾だけは、前回と同じ成分の高性能爆弾だと早々と公表している。なのに爆発したのに４箇所とも不発だったのである。しかも、ラッシュ時間外の客の少ない真っ昼間に実行している。死者も出なければ、混雑していない駅から簡単に取り逃がしている。
■いい加減、アホな欧米政府公式発表内容に付き合うのに疲れたので本題に入る。
前回７日の同時テロ（ 一回目のテロ ）で、面白い情報がある。ソースは、明かせない。
①London Transport（ロンドン地下鉄公社）のコミッショナー兼チェアマンは元ＣＩＡManager of Intelligence Operations （諜報工作部長）およびExecutive Assistant to the Director（長官補佐）を務めた米国諜報界の秘密工作の重鎮しかも、フォーリン・アフェアーズの出版元である外交問題評議会（ＣＦＲ）メンバーBob Kiley氏
②テロの起きた、まさにその同じ時刻に、民間のＰＲ会社がテロ訓練を地下鉄で行っていた
③あの「ロンドン地下鉄爆破テロ」が発生した、まさにその同じ時間に民間コンサルタント会社（ 'crisis management' advice company ）が、地下鉄テロに備えた、避難訓練をやっていた。
④この事実は、その訓練を主催していたVisor Consultantsというクライシスマネジメント会社（一種の、戦争広告代理店でしょう）のダイレクターである、Peter PowerがＢＢＣラジオのインタビューに答えて分かったもので、このインタビューは、「テロ事件」が起こった日の夕方に行われたものです。
このインタビューで、ピーター・パワーという元スコットランドヤードの警官だった人物は、「あのテロが起きたまさにその同じ時刻、我々はある会社のために、地下鉄駅内で当時に爆弾が爆発するというエクササイズをやっていた。その会社の名前は理由があって言えない。」と語っている。ホストの「訓練をやっているときにテロが起きたって言うのか」という質問にも、「その通りだ」と答えているし、「そんなことが起きたので、私は今も髪の毛が逆立っている」とも述べ、その驚きを表している。
⑤テロリストとされるイスラム系の若者は、駅の監視カメラに対して、ずいぶんとリラックスした表情で、まるでハイキングに行くかのような感じで、リュックをしょって映っていたという。普通の人間の神経なら、殉教のためとはいえ、自分が自爆テロを敢行しようと言うのだから、少しは緊張していても良いはず。
ちょうど、ロンドンには、テロとの戦いのアメリカの「意志の同盟」の一つである、豪州のハワード首相が来英中。ブレア首相と一緒に「テロには屈しない」と宣言させられていました。「仕上げ」がこれで終わったということでしょう。テロ対策法案を次々に成立させて、アメリカと同じように国内戦時体制を作り出す腹でしょう。
⑥ここは、別記事からの手書き写し。
この４人が乗って来た車が駐車場に置いてあり、後払いでいい駐車料金はなんと前払いで払っている。身分証明書などリュックに入れて身元がすぐにわかる様にしていた。そして、割安の往復キップを買っている。（ やっとこさ、国内記事を１本だけ見つけた。 ）
首謀者の策略か、実行犯騙され自爆？( 日刊スポーツ )
■有名な日本人のジャーナリストが精査の上、海外の著名サイトから、拾って来た記事をそのまま転載した。①番目の元ＣＩＡでロンドン地域交通委員会コミッショナー兼チェアマンBob Kiley は、2001/07/11頃市交通局総裁をやめてから、ロンドン地下鉄公社会長に就き、それ以外の別記事によるとCIAから天下ったのはもう一人居た様だ。地下鉄公社の社長（Tim O'Toole）となっている。
役職を英文で確認したからちょっとわかり難いかもしれないが、１人の人物特定に３つの記事と照合したらつじつまが合ったので、間違いなさそうだ。
■結論としては、海外専門家の指摘通りテロ模擬訓練のアルバイト犯人役を本物の自爆テロに諜報部員組織が仕立て上げた米９１１テロイギリス版で考えればあののんきなピクニック気分やら、妻子がいるとか赤ん坊が生まれる前の幸せな男達の生活までも全部つじつまが合うのである。ダイアナ元皇太子妃を海外で事故に見せかけ殺害した彼らには実戦の破壊工作など糸も簡単なのである。民間人の命などそこいら中に転がっているのだから、カネの方が重要なのだ。
次は邪魔なデルタ地帯の武装住民にてこずっている石油採掘埋蔵量世界第３位のナイジェリアなど石油絡みが有望であり、お膳立てが整いつつある。世間が大騒ぎし出せば目くらましで勝手にあちこち火を放てばいいのです。イスラムに責任を背負わせるたびに、軍事力は強化され仕事が一層やりやすくなる。
繰り返すが、ソースは明かせない。現実におきている事件だし、現在の沢山の事件を調べている数少ない貴重な未来ある著名な若者だ。
今は国内といえどもとても危険な土壌が完成しつつあり、厳戒態勢状態となってしまった。日本の内閣も法律を無視し、大手メディアも圧力に負けている。この手の政府暴露記事を書くサイトもいろんな攻撃を受けている。脅しや恫喝など可愛いもんで、【「治安国家」拒否宣言。「共謀罪」がやってくる】の山岡俊介さん宅に火を放ったやつがいるくらいだ。
ニューヨーク市立大学バルーク校経営大学院 国際経済学の霍見芳浩教授は、政府に批判的な意見のため、メディアから抹殺され副島隆彦さんも執筆活動に危機感を募らせている。アメリカのサイトなんかひどいもんだ。削除だらけ。ごまかしだらけになりそうです。ウィルスまで使っております。
なぜ、わざわざロンドンテロを詳しく解析したかわかりますか？世界情勢を説明するには事実の検証はかかせないからです。私の考え方が間違っていないか、自分自身に確認する意味もあります。三国志の理論でもあります。大きく間違えすぎると修正を書ける前に自滅しますので。
イギリスがやっているのは、アメリカ・イスラエル中心で世界戦時体制をつくるのが目的なんですよ。日本も同じ道を歩もうとしています。MD構想の自衛隊法案可決、来年は海外派兵のための自衛軍法案可決の準備にかかっています。アジア支配のために。
郵政民営化は、国内経済をマヒ衰退させる危険な法案ですが、経済グローバリスト達の目的は日本で足場をしっかり固めアジア経済制覇を軍事面と両方で狙っています。
中国元切り上げと、中国企業による海外企業買収は、仕組まれた経済開放政策です。
日本に靖国と経済問題で締め上げさせ、やがて日本を足場にして、中国経済を食い物にし、その次はインドへ向かう。ナイジェリアは、石油資源分配で食い尽くす一歩手前。北朝鮮は、干上がる一歩手前だからそう慌てる必要はない。とりあえず核兵器だけ確認。ソフトパワーで内部分裂を進め、日本のリモコン政権に靖国と、解決させない拉致問題で経済対峙させれば、世界中の拠点確保に集中出来る。
ソ連崩壊前は民主主義対共産・社会主義対決でしたが、現在はアメリカが１国でやっているのではありません。国単位ではなく、ネオコンを中心とした( ネオコンばかりではない サウジの石油王や世界中の大富豪たち ) 世界経済支配者会議いわゆるインナーサークル・ビルダーバーグといったグローバリスト組織が世界制覇に向け駒を動かしているのです。定期的に会議を開いている経済・軍事大国を自由に動かす組織です。ビンラディンファミリーや、ザルカウイも手駒の一部だといわれております。ネット記事ですぐに出て来ます。混乱させるCIAのいつもの得意技です。
＜ どのアルカイダ？ ３へ＞
＜ どのアルカイダ？ １へ＞
■昨日手に入らなかった２１日の２回目英同時のテロの写真がようやく手に入った。
左上の写真に注目して欲しい。（ 一番左上の犯人 ）リュックを背負っていないのがわかる。テロ犯行前だというのに大事な爆弾の入ったリュックを背負っていないのである。これから、自爆テロをする大事な爆弾を体からはずせるものだろうか？
不自然なことは沢山ある。今回の自爆テロと言い張る事件は全部花火程度で、おまけに体からリュックを降ろして放り投げ爆発している。１人ウォーレン・ストリート駅の犯人だけ背中にからったままで、爆発したがすぐに元気になって逃げた。
しかも、目撃証言で手首からコードが見えていたと言う。全員同じ爆破方法だったらなぜ体からリュックを降ろして放り投げ爆発したのだろうか？自爆しないと足が付くはずなのに、警戒態勢の厳しい状態で爆発物を背負ったまま駅にどうやってもぐり込めるだろうか？
爆発させた後、出口は限られているのに厳重な警備体制をどうやったら逃げ切れるのか、警官は昼寝をしていたのなら話もわかるのだが。生きたまま逃げたのに誰一人捕まらず、今回は指紋から人種を割り出したのにまだ未だに指名を発表し家宅捜査をしていない。
現場に残された爆弾だけは、前回と同じ成分の高性能爆弾だと早々と公表している。なのに爆発したのに４箇所とも不発だったのである。しかも、ラッシュ時間外の客の少ない真っ昼間に実行している。死者も出なければ、混雑していない駅から簡単に取り逃がしている。
■いい加減、アホな欧米政府公式発表内容に付き合うのに疲れたので本題に入る。
前回７日の同時テロ（ 一回目のテロ ）で、面白い情報がある。ソースは、明かせない。
①London Transport（ロンドン地下鉄公社）のコミッショナー兼チェアマンは元ＣＩＡManager of Intelligence Operations （諜報工作部長）およびExecutive Assistant to the Director（長官補佐）を務めた米国諜報界の秘密工作の重鎮しかも、フォーリン・アフェアーズの出版元である外交問題評議会（ＣＦＲ）メンバーBob Kiley氏
②テロの起きた、まさにその同じ時刻に、民間のＰＲ会社がテロ訓練を地下鉄で行っていた
③あの「ロンドン地下鉄爆破テロ」が発生した、まさにその同じ時間に民間コンサルタント会社（ 'crisis management' advice company ）が、地下鉄テロに備えた、避難訓練をやっていた。
④この事実は、その訓練を主催していたVisor Consultantsというクライシスマネジメント会社（一種の、戦争広告代理店でしょう）のダイレクターである、Peter PowerがＢＢＣラジオのインタビューに答えて分かったもので、このインタビューは、「テロ事件」が起こった日の夕方に行われたものです。
このインタビューで、ピーター・パワーという元スコットランドヤードの警官だった人物は、「あのテロが起きたまさにその同じ時刻、我々はある会社のために、地下鉄駅内で当時に爆弾が爆発するというエクササイズをやっていた。その会社の名前は理由があって言えない。」と語っている。ホストの「訓練をやっているときにテロが起きたって言うのか」という質問にも、「その通りだ」と答えているし、「そんなことが起きたので、私は今も髪の毛が逆立っている」とも述べ、その驚きを表している。
⑤テロリストとされるイスラム系の若者は、駅の監視カメラに対して、ずいぶんとリラックスした表情で、まるでハイキングに行くかのような感じで、リュックをしょって映っていたという。普通の人間の神経なら、殉教のためとはいえ、自分が自爆テロを敢行しようと言うのだから、少しは緊張していても良いはず。
ちょうど、ロンドンには、テロとの戦いのアメリカの「意志の同盟」の一つである、豪州のハワード首相が来英中。ブレア首相と一緒に「テロには屈しない」と宣言させられていました。「仕上げ」がこれで終わったということでしょう。テロ対策法案を次々に成立させて、アメリカと同じように国内戦時体制を作り出す腹でしょう。
⑥ここは、別記事からの手書き写し。
この４人が乗って来た車が駐車場に置いてあり、後払いでいい駐車料金はなんと前払いで払っている。身分証明書などリュックに入れて身元がすぐにわかる様にしていた。そして、割安の往復キップを買っている。（ やっとこさ、国内記事を１本だけ見つけた。 ）
首謀者の策略か、実行犯騙され自爆？( 日刊スポーツ )
■有名な日本人のジャーナリストが精査の上、海外の著名サイトから、拾って来た記事をそのまま転載した。①番目の元ＣＩＡでロンドン地域交通委員会コミッショナー兼チェアマンBob Kiley は、2001/07/11頃市交通局総裁をやめてから、ロンドン地下鉄公社会長に就き、それ以外の別記事によるとCIAから天下ったのはもう一人居た様だ。地下鉄公社の社長（Tim O'Toole）となっている。
役職を英文で確認したからちょっとわかり難いかもしれないが、１人の人物特定に３つの記事と照合したらつじつまが合ったので、間違いなさそうだ。
■結論としては、海外専門家の指摘通りテロ模擬訓練のアルバイト犯人役を本物の自爆テロに諜報部員組織が仕立て上げた米９１１テロイギリス版で考えればあののんきなピクニック気分やら、妻子がいるとか赤ん坊が生まれる前の幸せな男達の生活までも全部つじつまが合うのである。ダイアナ元皇太子妃を海外で事故に見せかけ殺害した彼らには実戦の破壊工作など糸も簡単なのである。民間人の命などそこいら中に転がっているのだから、カネの方が重要なのだ。
次は邪魔なデルタ地帯の武装住民にてこずっている石油採掘埋蔵量世界第３位のナイジェリアなど石油絡みが有望であり、お膳立てが整いつつある。世間が大騒ぎし出せば目くらましで勝手にあちこち火を放てばいいのです。イスラムに責任を背負わせるたびに、軍事力は強化され仕事が一層やりやすくなる。
繰り返すが、ソースは明かせない。現実におきている事件だし、現在の沢山の事件を調べている数少ない貴重な未来ある著名な若者だ。
今は国内といえどもとても危険な土壌が完成しつつあり、厳戒態勢状態となってしまった。日本の内閣も法律を無視し、大手メディアも圧力に負けている。この手の政府暴露記事を書くサイトもいろんな攻撃を受けている。脅しや恫喝など可愛いもんで、【「治安国家」拒否宣言。「共謀罪」がやってくる】の山岡俊介さん宅に火を放ったやつがいるくらいだ。
ニューヨーク市立大学バルーク校経営大学院 国際経済学の霍見芳浩教授は、政府に批判的な意見のため、メディアから抹殺され副島隆彦さんも執筆活動に危機感を募らせている。アメリカのサイトなんかひどいもんだ。削除だらけ。ごまかしだらけになりそうです。ウィルスまで使っております。
なぜ、わざわざロンドンテロを詳しく解析したかわかりますか？世界情勢を説明するには事実の検証はかかせないからです。私の考え方が間違っていないか、自分自身に確認する意味もあります。三国志の理論でもあります。大きく間違えすぎると修正を書ける前に自滅しますので。
イギリスがやっているのは、アメリカ・イスラエル中心で世界戦時体制をつくるのが目的なんですよ。日本も同じ道を歩もうとしています。MD構想の自衛隊法案可決、来年は海外派兵のための自衛軍法案可決の準備にかかっています。アジア支配のために。
郵政民営化は、国内経済をマヒ衰退させる危険な法案ですが、経済グローバリスト達の目的は日本で足場をしっかり固めアジア経済制覇を軍事面と両方で狙っています。
中国元切り上げと、中国企業による海外企業買収は、仕組まれた経済開放政策です。
日本に靖国と経済問題で締め上げさせ、やがて日本を足場にして、中国経済を食い物にし、その次はインドへ向かう。ナイジェリアは、石油資源分配で食い尽くす一歩手前。北朝鮮は、干上がる一歩手前だからそう慌てる必要はない。とりあえず核兵器だけ確認。ソフトパワーで内部分裂を進め、日本のリモコン政権に靖国と、解決させない拉致問題で経済対峙させれば、世界中の拠点確保に集中出来る。
ソ連崩壊前は民主主義対共産・社会主義対決でしたが、現在はアメリカが１国でやっているのではありません。国単位ではなく、ネオコンを中心とした( ネオコンばかりではない サウジの石油王や世界中の大富豪たち ) 世界経済支配者会議いわゆるインナーサークル・ビルダーバーグといったグローバリスト組織が世界制覇に向け駒を動かしているのです。定期的に会議を開いている経済・軍事大国を自由に動かす組織です。ビンラディンファミリーや、ザルカウイも手駒の一部だといわれております。ネット記事ですぐに出て来ます。混乱させるCIAのいつもの得意技です。
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