初夏へ向かう花の街

久しぶりに西田さんと鈴村さんの散歩に同行した。
何時ものようにネコのタマが着いてくるので、西田さんは脇みちにそれたり、道を戻ったりして、タマの気をそらしてから鈴村さんが体操などをして待つヤオコウへ向かう。
猫のシマオの姿が見えない、どこへいったのか？と気にかける。
午前5時5分、既に太陽が上っていた。
街路のモクレン、ハナミズキや公園のフジは散っている。
ヒルザキツキミソウ、マーガレット、ケマンソウ、ジャーマンアイリス、だっちアイリス、ポピー、オニケシ、シラン、シラー・ベルバナ、カンパニュラ、シラー・カンパニュラータ、ツユクサ、シャクナゲ、ツツジ、バラの季節である。
初夏の花は多彩。
鈴村さんの最近の絵手紙をスマホで見せてもらった。
「俳句いいですね」と称えた。
最近、買ったといスマホの画面はさらにグレードアップしていた。
花の写真が実に鮮明。
当方の1万5000円のカメラは負けている。
西田さんの10万円のカメラの映像も素晴らしいが、それに見劣りしないスマホの写真の映像に感嘆。
「ポピーが常磐線の鉄橋下の広場に咲いてますよ」と伝えた。

性虐待の対策は

７歳のころから７年間にわたって兄から性的な虐待を受けてきたという女性のケースも。
全国の児童相談所に寄せられた性的虐待の相談件数は、「性的虐待」は１６２２件。
身体的な虐待では相談が２万件を超える中。
しかし、あざやけがの跡が残る虐待とは違って性的な虐待は被害が見えにくいため、この数は氷山の一角だと言われている。
このため、まず実態をつかもうと全国の児童相談所を対象に大規模な調査が行われている。
これまでの調査で加害者は実の父親や養父が多い一方で、兄弟であるケースもかなりあることがわかってきた。
また海外のデータをあてはめると、日本で起きている家庭内の性暴力の被害は２万件をこえるのではないかという推計もある。
発覚が難しい性虐待。
1）はずかし、誰にも言えない
2）早く忘れたい、もう考えたくない。
3）自分ががまんすればいんだ。誰も分かってくれない。
4）相手は信頼している人、何がなんだかわからない。
性の知識がないから。
5）母親に言ったら怒られる。自分が悪いかも。
6）ポルノや性交行為を子どもに見せる（恥ずかしい）
7）性的被写体として撮影された。
＜まさか、そんなことがあるはずがない＞と母親も性的虐待から目や耳そらす。
「よく打ち明けてくれたね」
「あなたの話を信じるよ」
と受け止めること。

日本では加害者が子どもにけがをさせたり怖がらせたりして加害行為に及ぶのではなく、普段優しく接して加害をするため、子ども自身も被害にあっていると認識しづらい。
また、加害者が父親や養父だった場合には母親を裏切っているという思いもあり、子どもは訴えづらい。
ではどうすれば発見できるか。
周りの大人が性虐待の兆候に気付くことが大事。
体の接触への過剰な反応、子どもが体を触られるのを極度に嫌がったりす。
性的な言動、風呂や着替えをのぞかれていと子どもが話す。
「生徒から性的な問題で相談を受けたことはありますがプライベートなことなので学校に話をするのをやめました」という教師も。。
子どもが親などに裸の写真を撮られたとか、服を脱がされるのがいやだなどといったら、すぐに児童相談所に通告を。
性虐待の場合、通告したあとも大きな課題が残る。
通告を受け被害が確認されると、児童相談所、警察、検察など多くの機関が繰り返し被害の状況を子どもに聞くことになる。
これが子どもの心をさらに深く傷つける。
司法面接では訓練を受けた面接官が１対１で、子どもから被害の状況を聞き取る。
二次被害を防ぐため多機関が連携する仕組みづくりが必要。
性虐待の被害を少しでも減らすために鍵を握るのは「教育」。
教育を通じて子どもたちが自分を守る力を身につけることもとても重要だ。

温暖化に適応 農産物の品種低下

新たな品種導入

一方、東北地方南部などが適地になる可能性がある。適応策として、気温上昇によって栽培可能になる作物を新たに導入しようという試みがある。
だが、果樹は新たに栽培を始めてから本格的に出荷できるようになるまで何年もかかり、産地を作るのは簡単ではない。 増冨准教授は「ウンシュウミカンのように栽培に適した温度帯が狭い品種の場合、 温暖化のスピードが速ければ、一度栽培が可能になっても、暑くなり過ぎてすぐに栽培できなくなる恐れもある。いつまで栽培ができるかについても考慮する。
温州みかんを中心とした柑橘の主要産地である有田地域では、温州みかん価格の低迷や温暖化など気象変動の影響による高品質果実の生産が不安定となっており、温暖化 に対応した技術や優良新品種の導入が課題となっている。また、担い手の減少や高齢化の進展などにより、担い手の確保、優良農地の保全などが課題である。

(研究成果) 温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化する | 農研機構
農業環境変動研究センター
世界の主要穀物の将来の収量変化について、気候変動(気温上昇)の影響に加えて、経済発展に伴う既存の増収技術の開発途上国への普及や、播種期の移動などの簡易な対策技術の導入を考慮した、新たな予測を行いました。
農研機構農業環境変動研究センターは国際農林水産業研究センター、国立環境研究所と共同で、開発途上国での窒素肥料の投入量の増加や改良品種の利用増加などによる収量増加と、 播種日の移動など簡易な対策を考慮した上で、気候変動が世界の主要穀物


地球温暖化対策の「適応策」と「緩和策」

まず、私たち一人ひとりが身近なアクションをおこし、地域／地球の二酸化炭素の削減につなげ、資源を有効に活用。
温室効果ガスの排出を抑制する「緩和」を確実に進めることが不可欠です。（地球温暖化緩和策） 一方で、厳しく緩和の努力をしても、長期的には温暖化の影響による豪雨・渇水・土砂災害の規模拡大を避けることは困難とも予想されています。
深刻化する局地的な豪雨や洪水、渇水・土砂災害に対し、流域の水循環に即した「水災害適応型都市」づくりの推進等、特に水災害等への対処において「適応」 策を考える。
地球温暖化が進むと、気象災害の頻発や農作物の産地変化、熱中症の増加などが懸念されている。これらへの対応策づくりを促すため、政府は「気候変動適応法案」（ 仮称）を今国会に提出する。
温暖化の影響を軽減する「適応」の取り組みでは日本は欧米に比べ遅れ気味。
政府は法制化により自治体の対応を促し、企業の適応ビジネスも後押しする構えだ。

ポスドクって何ですか？

幻の科学技術立国

ポストドクトラル フェローとは英語の Postdoctoral fellowの事で、博士号（ドクター）を取ってすぐ後の研究者をさす。
研究者（ポスドク）の給料・年収
ポスドクと呼ばれる研究者の平均年収は300万円程度とそれほど高くはなく、高い人でも500万円～600万円程度です。
一般企業に勤める会社員の方が給料をもらっていると考えていいでしょう。
特に20代や30代といった若い世代の場合、年収200万円台というのも珍しくありません。
さらに健康保険や通勤手当などがないケースもあり、月給は30代で25万円前後だと考えた方がいいでしょう。
2年契約の場合もあり、職を失うことも少なくい。
辞めて大型トレーラーの運転手になった人もいる。
セクハラ、パワハラもあり、研究成果を教授に奪われ、契約を解除された人も。
また、妊娠中なのに、午前2時まで14時間勤務もあり、出産後に赤ちゃんをおぶって実験した女性研究員もいた。

2003年をピークに減少。
「優秀な学生が博士課程に来ない」と将来を危ぶむ大学関係者は多い。
月額22万では、結婚もできない。
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その職は数年以内の契約制で 博士研究員、 博士後研究員とも呼ばれる。
英語圏では省略して Postdocと呼ばれることが多く、日本でもポスドクと略されることが多い。
もともと日本では、大学院を修了し博士ないし修士の学位を取得した後における大学での職は助手、講師であった（明治時代には、学部卒業後すぐに助教授、教授になった例もある）。
これらは基本的に任期の限定がない職であり、定年までの身分が保証されていたが、最近は任期が3年から5年程度に限られた採用が増えつつある。また、大学院生と助手の間に位置づけられた任期付きのポジションが増えてきた。これらは事実上のポスドクといえる。
また、日本学術振興会特別研究員（学振PD）や21世紀COE研究員などがポスドクの身分として有名である。

旧文部省の旗振りで始まった大学院重点化計画によって大学院の定員が増え、その結果博士号取得者が増加した。
そして増加した博士号取得者の職を補う形として、科学技術基本計画の一部であるポストドクター等一万人支援計画が実施されポスドクの人数は増加した。
しかしながら、ポスドクを経験した博士号取得者の行き先として考えられる大学・研究所の定員は増えていないうえ、企業等の博士号取得者採用数が極小化の一途をたどっていることから、将来の展望を確立できないまま年を重ねた博士号取得者が毎年大量に溢れることとなっている。
同時に、日本国外の日本人ポスドクが日本で就職できる機会も限られてきており、結果として頭脳流出が起きている。

こうした状況に対応する為文部科学省では2006年（平成18年度）から「キャリアパス多様化事業」を開始した。
しかし、2008年8月4日・5日の両日、自民党「無駄遣い撲滅プロジェクトチーム」の主催で行われた「政策棚卸し」作業では、いわゆる自己責任論を標榜する立場から「無駄な事業」との厳しい否定的な意見が多数表明される結果となっており、ポスドク問題をめぐる当事者と非当事者間の認識の隔たりは未だに非常に大きいのが現状と言える。

ソメイヨイノの脅威

桜は日本を象徴する花だ。
よく探すと日本のどこかで、サクラは一年中咲いているそうだ。
日本列島は南北に長く、気候の変化に富む。
ヤマザクラやエドヒガンなど野性の桜は9種類。
野性種の交配でできたソメイソシノなどの栽培品種は多数あり、咲く時期もさまざま。
夏場は見つけにくいものの、通常とは違う時期に狂い咲きするサクラもある。
10番目の加えられたのが、紀伊半島で発見されたクマザクラ。
近く学会誌に論文が掲載される。
国内のサクラでは、1915年のオオシマザクラ以来103年ぶりの大発見。
現地では野性のカスミザクラやヤマザクラと混同されていたが、他の種より葉が細長く小さく、開花時期も重ならないため、新種と判断された。
奈良、三重、和歌山の3県にまたがる南北90㌔、東西60㌔範囲に自生する。
花びらが淡紅色で見栄えがする。
ヤマザクラより樹高が低く、庭園などに植えるのに向いているそうだ。
そんなクマザクラを脅かす存在が、日本人が大好きなソメイヨシノだという。
紀伊半島南岸では、東日本から持ち込まれたと見られるオオシマザクラがクマザクラの近くに植えられいることがあり、こちらも雑種への注意が必要。
江戸の花見はヤマザクヤが対象だった。
ソメイヨイノの脅威で、雑種ばかりができてしまう恐れもある。