仕組みとアプローチ － もう一つの電力逼迫対策 それは水風呂

　電力逼迫の続編です。
　節電とは言っても熱中症にかかってはいけないので最低限のエアコンだけは必要、と言う様に報道されていますが、短時間であればエアコンを使わない方法は有るので記事にしました。
　それはズバリ「水風呂」です。
　水道や井戸の水温がどれだけかにもよるのですが、電力ピークとなる前に風呂に水を貯め、適温となるように加温したり、或いは氷を入れて調整します。
　水温にもよりますが、これで15分～30分、或いはそれ以上の時間は暑さを凌げて熱中症は回避できます。
　ただ水温調整を間違えるとかえって体に悪影響となるので注意が必要です。
　例えば井戸水で元々水温20度とかだと流石に冷た過ぎで、特に腹部などが冷えると途端に体調が悪化したりするケース、或いは高齢者だと心臓麻痺のリスクとかも有るので、ある程度以上の温度である必要が有ります。
　なので20℃の水なら膝から下しか、しかも短時間しか浸からない、とか少し沸かして例えば27℃以上（それも年齢や体調で人それぞれ異なる）にして入るとかです。
　またマンションなどでは高架水槽に一度汲み上げてから給水するケースも多いので、深夜や早朝とかの電力需要が少ない時間帯に浴槽に水を貯水しておくのも電力のピークシフトになりやすいです。

仕組みとアプローチ － 暑さと電力逼迫 対策の一つは石油コンロ

　気象庁が九州南部と東海、関東甲信地方の梅雨明けを宣言し、今日も関東地方は厳しい暑さが続いていて、しかも平日。と言う事で電力逼迫となり、当初は東京電力管内「電力需給逼迫注意報」を発令していましたが、経産省は、さらなる気温上昇があれば、注意報から警報への切り上げもあり得ると会見で話したようです。
　ピークは午後4時半から5時あたりと言う事で、つまりは太陽光が弱くなり、ソーラー発電の寄与が期待できなくなり始める時間帯なのと、電気で風呂をわかしたり調理する家庭や外食などが電気を使う事が主な要因かと思えます。
　最近の当ブログで書いた通り、調理は電気以外の石油コンロとかでできるようにしておくと良いですね。
　ガスコンロも悪くありませんが、どちらも換気は十分にしないといけない為、それだけまた冷房負荷が増えてしまい、普通では節電にならないのですが、灯油コンロの場合だと2階の空き部屋に移動させて、網戸とかで換気を十分にしてそこで調理するとかができるのです。
　ガスの場合は簡単かつ安全に移動して使用する事は困難なケースが多いのと、カセットガスコンロだとかなり燃料費が割高となります。
　少なくとも2階の戸建ての家ならこうした石油コンロ利用で対策をとれますし、またオール電化の戸建ての家なら灯油コンロでお湯を沸かし、40℃前後のお湯に薄めて風呂代わりにお湯を浴びると言う節電も出来なくは有りません。
　それから最近はガス給湯器と言っても電気を使って制御したり湯を循環させたりしてるので停電になってしまったらバックアップの電源システムが無いと使えないケースが殆どのはずです。
　電力不足で停電してしまったら石油コンロを使える建物であるならそれで凌ぐ方法が有効なはずです。

仕組みとアプローチ － 電力不足対策の最強ツールは何か それは「石油コンロと兼用できる石油ストーブ」

　サブタイトルに有る通り、「電力不足対策の最強ツールは何か」・・・・・・・いろいろ考えたのですが、結構良いものがわかりました。
　結論から言えば、それは「石油ストーブで特に石油コンロ」。
　何故かって夏でも石油コンロとして使えばお湯を沸かしたり、或いは鍋とかフライパンとかで調理できるからです。
　最近は「オール電化」とかで何でも電気でやってしまうケースが多いのと、仮にオール電化でなくても電子レンジや各種の電気調理機器で調理しているケースが多いと思います。
　そう言う私自身も実は電子レンジでの調理が多いのですが、何故かって食べるお皿とかで直接加熱できるのでいちいち鍋を洗う必要とかが無いわけです。
　それと時間とか強度の設定も楽なので調理がしやすいのですね。
　ですがこれって結構電気を使います。
　普通の加熱で500W～600W。
　これが朝、昼、夜の調理時間に電力負荷となってかかってきます。
　特に昼食の調理時間である11時頃～12時頃は電力ピークの時間帯にも近いわけで、電力不足の一因になっているかも知れません。
　それで自宅を見渡すと、何と有りました、「石油コンロと石油ストーブを兼用できるもの」。
　当時たった1万円前後で買えたものが10年経った今でもバリバリの現役です。
　これって確かに火事にならないように管理する対策は十分に必要ですが、そこさえ十分にすればかなりの節電、それと兼ねて災害時や停電時の最低限の調理や湯沸かしや暖房が出来るんです。
　確かにマンションの中とかには石油ストーブは使用禁止とかのケースも少なくないので、全ては適用できないのですが、少なくとも戸建て住宅はまず殆どがこうした「石油コンロと石油ストーブを兼用できるもの」は安全対策を十分にすれば、ピーク電力期間や時間に対してはかなりの効果が有るかと思えます。
　政府が節電ポイントについて「プログラム参加の家庭に2000円相当支給」と発表したばかりです。
　「石油コンロと石油ストーブを兼用できる製品」と灯油タンク、火災防止のガードなどで仮にトータルで1万円をかなり超えても、この政府の補助政策が仮に適用できるのなら、かなり電力不足対策になると思えるし、そもそも大地震や台風などで停電期間が暫く続いた時にも最低限の調理や湯沸かしが出来るわけです。
　更に鍋の形や大きさなど次第でそのまま食器みたいに使えるケースも多いです。
　例えば片手鍋の小型のものならそのままラーメンとかそばを食べるられます。
　そして冬に予想されている電力不足もこれである程度は解消できるわけです。
　まあ確かに温室効果ガスの発生を考えれば薪ストーブや木炭利用のものが良いのですが、建物内で利用するのに燃料の供給などの面である程度の設備でないといけません。
　石油コンロ兼用の石油ストーブならかなりお手軽に購入、利用できると思います。
　無論、火災防止の対策は十分に必要です。

仕組みとアプローチ － 電力不足対策 そして「電気代負担を実質的に軽減する」為の最短距離は明白

　この夏の電力不足対策、そして岸田首相が「電気代負担を実質的に軽減する」と述べた件についての対策ですが、確かに節電ポイントも一つの手法かも知れません。
　節電しないよりはした方が良いのは間違いではないんで。
　ただ個人的な見方になりますが、同等に有効な方法が他に有ると思っています。
　それは「太陽光発電に関する機器がリサイクルしやすいように、その品質、材料などについて規制を強化したり制度を充実させる事」です。
　実は自宅の太陽光発電システムなのですが、現状より更に200～400Wくらい発電能力を上げたいのです。
　ところが例えば移動可能型の太陽光パネルの殆どは外国製、特に中国製です。
　その品質が悪いかどうかと言うのはまだこれから長期間使ってみないとわからない状況ですが、まあ短期間使用するだけでも災害時に停電した時、電力不足で停電した時、或いはなるべく節電するように要請された時などにはある程度使えます。
　ですが問題点は未だ残っていて、それは「この太陽光システムの関連機器、特に太陽光パネルって廃棄しなければいけなくなった時にどうなるのだろう？　そしてリサイクルはどれだけ容易にできるのか？」などがどうも定かでないのです。
　自動車のように購入時に予めリサイクル券を持つなら良いのですが、太陽光発電システム関連機器、特に太陽光パネルには現状そうした制度が有りません。
　「この太陽光パネルにどんな物質が使われていてそれがどれだけ廃棄処理費がかかるのか、或いはどれだけ容易にリサイクルできるのか？」と言うのがわからないのです。
　なので思い切って更に太陽光発電システムを増設するのに決心がつきにくいわけです。
　例えば、その太陽光発電システム機器はできれば国産の方が当然国内の雇用などの面で好ましいのですが、太陽光発電システム機器がリサイクルに問題が無く、更にそれらの中の多くが国内に蓄積すればするほど都市鉱山とかと同様に国内の鉱物資源の増加となるのであれば、仮に太陽光発電システムを外国から輸入したとしても国内の再利用可能な鉱物資源が増えるわけで、そう気にする必要は無いと思っています。
　リサイクルが容易で特に問題となる有害物質が無い、と言うなら多少その機器が重たかったり、大きかったり、寿命があまり長くなかったり、或いは効率があまり良くなかたりしても、私の場合にはそう問題にはなりません。
　仮設置場所は庭やバルコニーなどが有るので、広さを大きくとってもかまわないからです。
　このあたりを国が重視してリサイクルできる保証を制度化してくれれば、少なくともこうしたケースの電力需要家なら真夏でも使用電力が1500Wが1000Wに減ったりとかの日や時間帯も多くなるわけなので、今後このあたりについての取り組みに期待したい所です。
　

仕組みとアプローチ － 杉などの放置林を活用した国産バイオエタノール生産などが高価格でもそれは「良き物価高」

　スギなどの放置林が日本国内に膨大に有るのにそれが利用されずに、原油高、脱炭素とかの話題になっているのに疑問があるので記事にします。
　仮にですがスギなどの放置林やその他草木を使って国産バイオエタノールを作れば、確かにそれは価格として高くなるでしょう。
　確かに草木を伐採したり、伐採した草木をバイオエタノールや薪、木炭、竹炭、木質ペレットなどにするには多くの手間が必要ですが、それは裏を返せば「国富を流出させないで雇用の場を作れる」と言う事であり、おカネが国内、国民の間で循環するのです。
　なのでこうした「物価高」は国富の流出防止であり「良き物価高」です。
　更に国や自治体が公共事業や公的補助にこれらを組み込めば、消費者が購入する価格を激減できる可能性もあるわけで、例えばどこかの自治体がバイオエタノールや薪の小売り価格を安くできるような公的事業や補助をすれば、そこには雇用を求めて若者も集まり、人口も増える可能性も出て来ます。
　黒田日銀総裁が「家計が値上げを受け入れている」に対して多くの批判が出てこの発言を撤回したのですが、もう1歩踏み込んで放置林の活用とエネルギーの自給率向上に結びつける事まで言明していれば「値上げも正当化」出来たと思っています。
　現状では「高くなった輸入品を嫌でも購入しないといけないと言う、国富の流出を伴う値上げ」と言う「悪しき物価高」なのであって、国富の流出防止ができていれば話はまた別なのです。