金持ちでマッチョで馬鹿で間抜で超傲慢なアメリカ人

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　米ビバリーヒルズでリオ五輪米国代表の写真撮影に臨むライアン・ロクテ（2016年3月7日撮影）

『「愚かな米国人」の典型と化したロクテ、国内でバッシングの嵐』ＡＦＰ＝時事 8月20日(土)

【AFP＝時事】競泳米国代表のライアン・ロクテ（Ryan Lochte）は、リオデジャネイロ五輪で強盗に銃を突き付けられて金品を奪われたという話をでっちあげたことにより、世界に向けてその醜態をさらした米国人たちの仲間入りを果たした。
五輪で通算12個のメダルを獲得しているスター選手のロクテと、そのチームメート3人がリオデジャネイロ（Rio de Janeiro）で強盗に遭ったとのニュースは当初、開催国ブラジルにとって大きな失態として受け止められていた。しかし、米国、そして世界中の人々はその後、4人の証言が徐々に崩れていく様子を、信じられぬ思いで目の当たりにすることになった。
真実はこうだった。
――先週末のパーティーで酒に酔い、宿泊施設に戻る途中だった4人は、ガソリンスタンドに立ち寄ると、トイレで器物破損行為に及び、壁に向かって小便をしたため、警備員によって拘束された。

32歳のロクテは19日、自身の発言内容について「もっと注意深く、誠実であるべきだった」と謝罪した。だが、すでに彼のイメージは完全に崩壊したもようで、インターネット上はロクテに対する辛辣（しんらつ）なコメントであふれている。
ロクテは今や「国家の恥」や「リアルピノキオ」であり、世界最大のスポーツ大会で夜遊びに興じた末に、飲み仲間に後処理を押し付けて自分だけ帰国し、最後にはその仲間に裏切られた、金持ちでハンサムだが、頭が弱く目立ちたがり屋のスポーツマンとなった。
米大衆紙ニューヨーク・ポスト（New York Post）は、「ライアン・ロクテは米国人が世界で嫌われるすべての理由を体現した人物になった」との見出しを付けた記事を掲載した。
米紙ワシントン・ポスト（Washington Post）のコラムニスト、サリー・ジェンキンス（Sally Jenkins）氏は、世界で醜態をさらす米国人について、こう解説している。「気に障る米国人の『ブロ（bro）』というカテゴリーがある。Tシャツとジーンズに、高価なスエードの靴を履いたロクテはその代表だ。ロクテはあのパーティーの夜、ソーシャルメディア上で、自分の靴の値段をひけらかしていた」

米国の一個人がこれほどまで悪評を得たのは恐らく、昨年ジンバブエで人気ライオンの「セシル（Cecil）」を撃ち殺した狩猟愛好家で歯科医師のウォルター・パーマー（Walter Palmer）氏以来だろう。スポンサー各社がロクテとの契約を打ち切り始めるのは、時間の問題なのかもしれない。
あるツイッター（Twitter）ユーザーは、リオ五輪のプールが緑色になった理由は、ロクテがそこにも小便をしたからだと冷やかしている。ある新聞は風刺漫画で、「虚言」と書かれた鉄球に鎖でつながれ、プールの底に引きずり込まれるロクテの姿を描いた。
ロクテを含めた4人はまた、ブラジルの警察当局の捜査能力をみくびり、治安の悪いリオの評判を悪用しながらも、自分たちの行動がここまでの騒動に発展したことに驚いた様子を見せたことでも批判を浴びている。

米紙マイアミ・ヘラルド（Miami Herald）は、「これは高慢な米国人が持つ問題点の一つだ。彼らは単に問題を理解していないのだ。自分たちを被害者に仕立て上げたことで、ロクテとその友人らは、ドナルド・トランプ（Donald Trump）氏と同じ特権意識をひけらかした。米国はナンバーワンであり、おまえたち第3世界のバナナ共和国は、われわれと比べ野蛮なのだ、と」
ワシントン・ポストのジェンキンス氏は、ロクテのイメージが地に落ちたのは当然の報いだと述べている。
「ロクテは当然ながら、有名人として終わりを迎えた。注目を欲する人にとっては、おそらくもっとも効果的な罰だろう。彼は忘却されてしかるべきだ」
8月20日(土)AFP News

『日本の船場吉兆よりも悪い不真面目なアメリカのロクテの謝罪の態度』

強盗事件が狂言だったと発覚した後でロクテは自分のNSN上に謝罪文を掲載したりメディアの取材で釈明して必死に火消しに走っているのですが、・・・客の食べ残し（残飯）を使い回ししていた船場吉兆の謝罪会見と同じで藪蛇である。
心からの謝罪ではなくて姑息な『言い訳』に見える無責任で不真面目なものだった。特権意識が鼻につく水準であり基本的に責任を他所に押し付けていて当人が真面目に謝っていないのである。
自分たちの乱暴狼藉を咎められても反省するどころか逆にありもしない強盗被害をでっち上げたのに、事件をすり替えて『話を誇張した』だけのように矮小化して誤魔化す態度は腹立たしい。
このアメリカ人ですが、基本的に自分たちの責任をまったく自覚していない大馬鹿者である。
今回、『ライアン・ロクテは、リオデジャネイロ五輪で強盗に銃を突き付けられて金品を奪われたという話をでっちあげたことにより、世界に向けてその醜態をさらした米国人たちの仲間入りを果たした。』と辛辣な記事を書いたAFPは英米系ではなくてフランス系の通信社だった。
この恥ずかしい金メダリストは典型的なマッチョで馬鹿で間抜で超傲慢なアメリカ白人の見本である。ところが、日本のマスコミですが基本的にアングロサクソン系の報道に弱く、アメリカ人メダリストに遠慮したのか扱いが小さく目立たないように気を使っている。

『アメリカ人の半分は正しいニューヨーク市の場所を知らない』

先進国の国民でパスポートの所有率が極端に低いのがアメリカ人であり『国外』どころか『州外』にさえ出ないで一生を終るアメリカ人も珍しくない。（教育制度や医療など内政全般は連邦政府ではなくて州政府の権限なので、州が違うと当然法律も違う）
９・１１事件でブッシュ大統領は『同時テロの犯人はアルカイダだ』『イラクのフセイン大統領はアルカイダを支援している』（イラクが９・１１の黒幕だ）と断定して２０１３年イラク戦争に突入するが、アメリカ人では米軍が攻め込んだアフガニスタンやイラクの正しい場所を知っているのは１割程度なのですから驚くやら呆れるやら。
アメリカ人が外国を訪れるのは観光客としてではなく占領軍兵士としてだとの指摘もあるが、ブラジルのリオオリンピックでの今回のロクテの傍若無人な振る舞いを見ていればまんざら誇張でもないと思えてくる。他国に対するアメリカ人の常識はずれな傲慢さ（差別意識）は呆れるばかりである。

マイケル・ムーアの『アホでマヌケなアメリカ白人』

アメリカを日本に例えるなら、政権トップの安倍晋三首相だけは間接選挙で選ぶが他の閣僚は首相指名で京セラの稲盛和夫やユニクロの柳井正、オリックスの宮内義彦、楽天の三木谷浩史などが政府を牛耳ってやりたい放題。有力閣僚は財界なので企業が政治家に陳情する必要が無いので汚職も無い。
アメリカの不思議ですがイギリス東インド会社の北米支社だった『株式会社アメリカ合衆国』と考えると実に分かり易い。『国家』とは大きく違い、営利組織（株式会社）が追及するのは利益と効率（株主への配当）である。
アメリカ合衆国が近代文明国家としては例外的に恥ずべき奴隷制を行った謎も、世界に例が無い１００％民間が所有するドルの発券銀行ＦＲＢ（連邦準備理事会）とか、公的医療保険に反対する大勢の議員など数々の不思議な謎も『株式会社アメリカ合衆国』だったとしてら簡単に解消する。



『東京五輪、招致過程も調査　都政改革本部　情報公開制度見直しへ』8月21日(日)産経新聞

東京都の小池百合子知事の都政改革本部の調査チームが、２０２０年東京五輪・パラリンピックの招致過程までさかのぼって関連予算や準備状況を調査する。
小池氏は内部通報制度や情報公開制度の「見直しが必要」とし、改善策を提案する意向も示した。
五輪関連予算が「なぜ膨らんだのか、税金は有効に使われるのか。納税者の疑問を解き明かすため、招致プロセスまで掘り起こして調査を行う」。
都政改革本部は９月上旬発足予定。週明けから担当部局への調査に着手。競技施設の資材費などの積算根拠、増額の経緯、組織の運営状況を細かく調べていく方針で、都の外郭団体の大会組織委員会も調査対象になる。
担当者が説明ができなかったり記録が残っていなかったケースでは、改革本部会議という公の場で聴取を行い、報道を通じて都民の“審判”を仰ぐこともあり得るという。
外部の弁護士事務所が関与していない都の内部通報制度は「制度として弱い」。情報公開制度も黒塗りが目立つ、いずれの制度も見直しが必要。改善策をまとめて、提案していく。
小池氏は改革本部の発足に向け、上山氏ら１０人を顧問に起用。五輪関連予算の調査については、９月下旬の都議会開会までに中間報告をまとめる意向を表明。
8月21日(日)産経新聞 （一部抜粋）


フィフィ ‏@FIFI_Egypt ·2016年08月21日
検証依頼の回答：1976年10月卒業と書いてるが、カイロ大学は学期初めが10月ここがおかしいとの指摘。ここに文系卒となっているが何年通ったか記載がない。また彼女の両親の記載まである、これはオフィシャルの印がなく、卒業証明書ではない。　
(フィフィ（Fifi, 1976年2月22日 - 40歳）は、エジプト出身の主に日本で活動する外国人タレント。カイロ出身。国籍はエジプト。中京大学卒業)

『丸々同じ「国家の恥」や「リアルピノキオ」の国辱的愚行（恥の上塗り）』

産経新聞が書いているように、もしも本気で２０２０年東京オリンピックの『招致過程までさかのぼって調査』したら日本が「電通」を通じて莫大な買収資金で五輪開催権を手にいれた不都合な真実が発覚して１００％アウトですよ。
１９４０年東京オリンピックと同じで８０年ぶり２回目の開催権の返上以外の選択肢は無いでしょう。
アメリカ国務省のIVLP研修（インターナショナル・ ビジター・リーダーシップ・プログラム）を受けて政治家になった小池百合子ですが、そもそも東京都知事選挙での学歴詐称が発覚したら即辞任しかない『歩く時限爆弾』のような超危険人物なのである。

『開催権返上の１９４０年東京オリンピックと８０年ぶり２回目の２０２０年東京オリンピック開催権返上』

見かけは素晴らしい金持ちでマッチョで馬鹿で間抜で超傲慢なアメリカ人（金持ちでハンサムだが、頭が弱く目立ちたがり屋のスポーツマン）のライアン・ロクテの愚行と、この『見かけ』だけは爽やかで素晴らしい政治的実行力があるように装うペテン師（学歴詐称の「国家の恥」、「リアルピノキオ」）小池百合子による『都知事選挙』の愚行。『国家の恥』、『リアルピノキオ』の二人がダブって見えるのは私だけだろうか。
『開催権』を返上した１９４０年東京オリンピックと同じように、８０年ぶり２回目の２０２０年東京オリンピック『開催権返上』のために（宗主国アメリカによって）用意された見かけ倒しの（使い捨ての）人物こそ小池百合子だったとすれば、すべての辻褄があう。