「知らないと不都合な真実」（新コロ騒動大魔王米ファウチの手下「感染研」のｍRNA峰宗太郎のタイトル）
ソーラーパネル付きのNASA火星ヘリコプター（オウム麻原彰晃の空中浮遊と同じ反科学）
破壊的カルト宗教の狂信者でもあるまいし、信じる者にも信じないものにも平等に作用する物理学の世界では、地球の２７０００メートル以上の成層圏と同じ大気圧が１００分の１の火星では回転翼機は絶対に飛びません。ましてやご丁寧にもソーラーパネル（＋蓄電装置）までついているので、これでは１気圧の地球表面でもNASAの火星ヘリ・インジェニュイティ（Ingenuity）が飛ぶことは無理でしょう。
昨年４月１９日、米航空宇宙局（NASA）の「火星ヘリコプター インジェニュイティ（Mars Helicopter Ingenuity）」が飛行の実証実験に成功し大きな成果があったと発表したが、１９日遅れの四月バカ（エイプリルフール）であり少しも面白くないブラックユーモア。
アメリカＮASAの公式発表なのに、メディアが怖がって報じないので一般市民のほとんどは１００分の１の大気圧の火星を飛ぶIngenuity（創意工夫）を誰も知らない（★注、アメリカNASAの創意工夫（Ingenuity）というよりも苦心惨憺とか自縄自縛で悪戦苦闘、自業自得で四苦八苦の七転八倒の方がピッタリ）
アポロ計画で月を歩いた二ール・アームストロングとバズ・オルドリンの着陸船をマイケル・コリンズの着陸船から撮影（★注、NASA提供の画像には母なる地球がハッキリ映っている）
遠い火星には行けるのに・・・近い月には行きたくとも行けないアメリカ
アメリカNASAとしては重荷になっている半世紀以上前に大々的に宣伝した１９６９年の爆笑アポロ計画の謝罪・訂正を行いたいと密かに願っている。（★注、現在中国は月探査機の画像の発表がアポロと大きく乖離しているので公開したくても出来ない。もちろんアメリカ自身の月探査もアポロと齟齬が発生するのでＮASAは月に行きたくても行けない）
アポロ機密解除の事前準備としての火星ヘリIngenuity
ただし実行すると（アメリカが半世紀以上も世界中を騙したことが暴かれると）天地が引っくり返る大騒ぎが確実に起きてしまうので、その予行演習がソーラーパネル火星ヘリコプターの笑うに笑えない馬鹿話だったと思われる。
アメリカNASA提供の月面画像には星が映っていないことが話題になったが、実は頭上を覆うような巨大な母なる地球が映っていなかったとの考えオチ。中国月探査機の様に月の裏側でない限り必ず月から大きな青い地球が見えている（★注、半世紀以上の時間がかかったが何時かは必ず稚拙な偽装が暴かれ、知らないと不都合な真実があきらかになる）
３７年前の１９８５年８月１２日に起きた『御巣鷹の尾根』の日航ジャンボ機墜落事故では５２０人が死んで４人が救助された事故現場で、（組織的にサボタージュを行った）自衛隊員と睨み合いになる地元警察や消防団の救助隊員との不可解な図
悪魔の碾き臼である新自由主義（小泉竹中)を批判し、胡散臭い「痴漢事件」で逮捕された経済学者の植草一秀
去年は経済コンサルタント森永卓郎と二人で組んで、なんとも不可解。意味不明な、政府事故調ボイスレコーダー「文字起こし」の『オールエンジン』が『オレンジエア』（自衛隊の模擬ミサイルの隠語）だと主張していたのである。
なにかの憑き物が落ちたのだろう。あれほど強硬に主張した以前と比べれば一目瞭然。一転して墜落事故から３７年後の今年は、植草一秀は怪しい「オレンジエア」を封印して、今回は文句のつけようがない素晴らしい論考を行っていたのである 2020年08月13日 | 政治 自衛隊叩きで米軍産複合体を庇う植草一秀
2021年08月12日 | 社会・歴史 日航機１２３便の闇をスルーするマスコミ
墜落事故の音声開示を 日航機墜落事故 東京地裁で結審
４月２９日 しんぶん赤旗
１９８５年８月に乗員・乗客５２０人が死亡した日航機墜落事故の遺族が、事故機のボイスレコーダーなどの開示を日本航空に求めた裁判が２８日、東京地裁（加本牧子裁判長）で結審しました。
訴えているのは大阪府在住の吉備素子さんです。夫の雅男さん＝当時（４５）＝が東京出張の帰りに搭乗し事故に遭いました。操縦室の音声とフライトレコーダーのデータ開示を求めています。
吉備さん側は「両データは死亡した夫の個人情報であり、敬愛追慕の思いを持つ遺族固有の個人情報だ。会社には安全運送義務があり、果たせなかった場合は説明義務がある」などとしています。
これに対し日航側は「（両データは）個人情報に当たらない。事故報告書に（文字起こししたデータが）掲載されている」と主張し、争っている。
閉廷後、遺族代理人の三宅弘弁護士は「報告書に掲載されたものは『判読不能』の部分が多い。ボイスレコーダーの音声は、事故直後の恐怖を明らかにできる個人情報だ。遺族固有の重要な権利だと裁判ではっきりさせなければならない」と述べました。
判決の言い渡しは７月１４日の予定です。
４月２９日 赤旗
個人情報云々ではなく事故原因の究明「謎」のままでは終わりたくても終わらせられない
東京羽田発大阪行き日航ジャンボジェット123便は相模湾上空を巡行飛行中に突然垂直尾翼が脱落して操縦不能に陥ったが、政府事故調の（いち早くボーイング社が認めた、）「尻もち事故の修理ミスで圧力隔壁が破壊されて云々」とはアメリカNASAのソーラーパネル付き火星ヘリコプター以上の腹立たしい笑い話ですよ。地上と同じ１気圧の与圧で圧力隔壁を吹っ飛ばしたなら、一瞬にして機内はヒマラヤの頂上と同じマイナス２０度の極低温と３割程度の大気圧なのですからパイロットも乗客も全員墜落する前に死んでいる（★注、死なないまでも全員が数分以内に意識を失っている）
生き残った４人の証言では機内の与圧は最後まで保たれていたのである。（★注、５２０人が死んだ３７年前の事故原因は全く不明のままだった）
一旦結審した判決が書き換えられる（土壇場でのどんでん返し）可能性濃厚
ボイスレコーダーなどの開示請求は東京地裁で一旦は結審した。ところが、何故か加本牧子裁判長以下裁判官３人全員が入れ替えになって判決言い渡し日の７月１４日が、８月２５日に延期されていて現在に至っている。
不気味な沈黙（サイレント silent）
まさか７月８日の不気味で奇妙な「安倍殺し」と関連しているとも思えないが、世界規模で何かの地殻変動が起きているらしいのですから恐ろしい。まさに天下分け目のグレート・リセット前夜。（★注、現在「赤旗」を含め我が日本国のすべてのメディアや有識者が固唾をのんで成り行きを見守っている状態で一人の例外も無く誰一人一切何も報じていない）
一時は女性総理候補ナンバー１だった野田聖子は晴れがましい政府主催の「サクラを見る会」に夫婦で招待され参加したのですが、・・・
最高裁で判決確定 野田聖子大臣の夫が「元暴力団員は真実」
独立記念日の式典で次男ハンター氏（右）のロン毛の幼い息子を抱っこする爺馬鹿バイデン米大統領＝米ホワイトハウスで2022年7月4日、ロイター
バイデン氏次男の不正疑惑、捜査大詰め 米政権運営の火種に
８月１５日 毎日新聞朝刊
バイデン米大統領の次男ハンター氏（52）の税務処理や銃購入を巡る不正疑惑が、バイデン政権の懸念材料となっている。ホワイトハウスは「バイデン氏とは無関係だ」と主張しているが、司法当局が刑事訴追する可能性も報じられている。野党・共和党は今年11月の中間選挙で上下両院の多数派を奪還すれば、独自にハンター氏の疑惑の調査に乗り出す構え。今後の政権運営の足を引っ張るスキャンダルと目されている。
ハンター氏は、バイデン氏と事故死した前妻との間に生まれた次男だ。（長男は事故で死亡しているので唯一の息子）米CNNなどによると、名門エール大法科大学院を卒業後、銀行や商務省などで勤務。政府や議会に政策実現を働きかけるロビイストに転じ、ヘッジファンドの運営にも携わった。
一方で素行の問題を指摘されることも多く、2013年にはコカインの検査で陽性になり、翌年、海軍予備役を除隊になった。自著では、長年にわたり麻薬やアルコールの中毒だったと認めていた。（★注、２０１４年の米CIAの仕組んだウクライナのクーデターに便乗してバイデン息子が膨大な不正利益を得ていることが発覚するが、安倍お友達記者の強姦もみ消しと同じ手口でウクライナの検事総長を解任して逃げ切っている）
今回の毎日新聞記事の見出しや内容云々より、最も注目すべきなのは、７７年前のヒロヒト玉音放送当日（８月１５日）に薬物中毒の居眠りバイデンのバカ息子の不祥事を掲載したことが、一番大事な事柄らしいのですから恐ろしい。
バイデン馬鹿息子「米政権運営の火種に」どころか、大統領弾劾から政権崩壊「アメリカの分裂」まで一直線
民主党オバマ政権で８年間も副大統領を務めていたので本来なら２０１６年アメリカ大統領選挙では評判が悪い戦争屋のヒラリーではなくて、バイデンこそが「オバマ政権継承」を掲げて戦うべきだったが不戦敗。
太田光 旧統一教会の問題で持論「宗教とは何かと、歴史的なことも全部踏まえて考えないと。難しい問題」
お笑いコンビ「爆笑問題」の太田光（57）が、14日に放送されたTBSラジオ「爆笑問題の日曜サンデー」（日曜後1・00）に出演。世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の問題で持論を語った。
先日発足した第2次岸田内閣では、旧統一教会と関係している大臣が複数人出てきたり、副大臣や政務官を含めると、相当数になる見込みとの報道が相次いだ。世界平和統一家庭連合と国会議員との関わりが自民党議員だけで80人以上判明した中、イベントに宗教色を薄めて呼び込んだり、政治とのつながりを求める旧統一教会側の手口や意図も併せて明らかになってきている。また、野党の中でも、多数の関係を持つ政治家がいることも指摘されている。
この時事問題に太田は「まあ本当に、これは複雑で難しいなと思う。宗教と政治、あるいは宗教の中でもカルトと一般の宗教と。我々もなかなか今まで考える機会がなかったところで、どこをどう分ければいいのか、自民党の人に限らず、我々もちょっと分かんないな…というね」と、複雑な問題であることを語った。
（抜粋）
一卵性双生児のように、ほぼ同じ意匠のロゴを使っていた自由民主党と韓国製（極悪犯罪組織）反日カルトの「統一協会」
㊧旧統一教会が清掃活動していることを示す看板＝大阪府松原市内で2022年8月9日㊨文字が隠された看板＝同市内で2022年8月12日、いずれも玉木達也撮影（毎日新聞）
国道沿いの看板に「旧統一教会」 役所がお墨付き？清掃ボランティア認定
配信 毎日新聞
「この歩道は世界平和統一家庭連合が清掃活動をしています」。
大阪府松原市の国道沿いに、そんな看板がある。設置したのは道路を管理する府で、歩道を清掃するボランティア団体として世界平和統一家庭連合（旧統一教会）を認める趣旨だ。
看板は松原市役所の約500メートル南側、国道309号沿いの歩道にあり、近くには中学や高校もある。 歩道や植樹帯などを月1回程度、清掃する「アドプト・ロード」という活動に旧統一教会が参加していることを示す内容で、看板の下部には「大阪府富田林土木事務所」「松原市役所」との記載もある。
◇目隠し、撤去…急きょ対応
旧統一教会は2021年9月に認定され、府、松原市との3者で協定を交わして22年4月に看板が設置された。府は毎日新聞の取材後、旧統一教会の了解を得た上で看板にテープを巻き、文字を見えないようにした。 一方、同府富田林市でも16年7月、旧統一教会がボランティア団体として認定され、同様の看板が設置された。だが、17年8月以降は活動実績がなかったとみられ、府が22年8月11日に撤去した。
（抜粋）
与党入り（自民党との合体）だけが目的の大阪維新の会
政府自民党に次いで「統一協会」とズブズブの関係にある「維新の会」の牙城大阪府では行政機関と反日「破壊的カルト」が一体化していたとの笑えない笑い話（★注、この記事が悲惨なのが「日付」で、「配信」とあるが肝心の大阪府の毎日新聞活字読者の毎日新聞大阪本社版に掲載されたのが８月１６日付け夕刊と全国よりも３日も遅かったこと。なんと大阪では維新「統一協会」とメディアがズブズブの関係にあった）
国連、ザポロジエ原発のＩＡＥＡ査察支援に意欲
ニューヨーク ８月１５日 ロイター
国連のデュジャリック報道官は１５日、砲撃が続いているウクライナ南東部のザポロジエ原子力発電所について、ロシアとウクライナの双方が合意すれば、国連は国際原子力機関（ＩＡＥＡ）による査察を支援できると述べた。
また、「国連事務局にはＩＡＥＡの活動を妨害したり、中止したりする権限はない」と述べ、ＩＡＥＡ査察団の訪問を国連が妨害したとするロシアの主張に反論した。
ロシアとウクライナともＩＡＥＡ査察団の訪問を望むと表明している。ＩＡＥＡのグロッシ事務局長は代表団を指揮する用意があるとこれまでに述べており、両国に協力を呼びかけている。
一方、ロシア外務省のビシュネベツキー不拡散・軍備管理局次長は、ＩＡＥＡが同原発を査察する場合、危険が大き過ぎるためウクライナ首都キーウ（キエフ）を経由することはできないと述べた。ロシアの複数の通信社が１６日報じた。
タス通信によると、ビシュネベツキー氏は、ＩＡＥＡが代表団を派遣してもウクライナが求める原発の非軍事化に対応する権限はないとも述べた。
ロシア国防省は１５日、ショイグ国防相が国連のグテレス事務総長と電話会談し、ザポロジエ原子力発電所が安全に稼働するための条件について協議したと発表した。
ＩＡＥＡのザポロジエ原発査察、キーウ経由は危険過ぎる＝ロシア
配信
ロシア外務省のビシュネベツキー不拡散・軍備管理局次長は、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）がウクライナ南東部のザポロジエ原子力発電所を査察する場合、危険が大き過ぎるため首都キーウ（キエフ）を経由することはできないと述べた。ロシアの複数の通信社が１６日報じた。
通信によると、ビシュネベツキー氏は記者団に対し「キーウを経由するというのは、最前線を通って原発に行くということだ」と指摘。「ウクライナ軍は全て同じように構成されているわけではないため、これは大きなリスクだ」と述べた。 国連のデュジャリック報道官は１５日、ロシアとウクライナの双方が合意すれば、国連はＩＡＥＡによる原発査察を支援できると述べた。
タス通信によると、ビシュネベツキー氏は、ＩＡＥＡが代表団を派遣しても、ウクライナが求める原発の非軍事化に対応する権限はないとも述べた。
８月１６日 ロイター
２月２４日から半年近く続いているプーチン大統領のロシア軍「特別軍事作戦」（ロシア軍ウクライナ侵攻）の不思議な騒動も５月１７日マリウポリのネオナチ最強部隊アゾフ大隊投降、８月１日ウクライナが機雷で封鎖していた黒海からの穀物輸出再開、欧州最大のザポロジエ（ウクライナ読みはザポロージェ）砲撃でのＩＡＥＡ（国連）査察で実質的に終わっています。（★注、２月２４日のロシア軍ウクライナ侵攻の不思議な騒動以来、高騰を続けていた石油価格が一転して値下がりしているのですから何とも正直である）
アルカイダやISIS「イスラム国」と同じでCIAが長年苦労して育てたアメリカ軍傭兵組織でも、いくら何でも稼働中の原発を攻撃するウクライナのネオナチは危なすぎて放置できない
戦闘激化で国際調査団の原因究明が頓挫したウクライナのマレーシア機撃墜事件
８年前の２０１４年７月１７日マレーシア機（ＭＨ１７便）ボーイング７７７がウクライナ東部で撃墜され乗客乗員２９８名全員が死亡するが、即座にウクライナ政府やアメリカは『ロシア製の地対空ミサイルで撃墜した』と発表、ロシアへの制裁を呼びかける。その後はＥＵを巻き込んで『親ロ派を支援しているから』との理由で矢張りロシアへの制裁を行っている。
マレーシア機撃墜ではロシア国防省は７月２１日に『ウクライナ軍が関与した』とのレーダー画像や軍事衛星の解析など具体的な証拠類を公開して反論すると、マスコミとかアメリカは『誰が撃墜したのか』の話を封印して『ロシア軍がウクライナ領をロケット弾で攻撃した』などの他の話に摩り替えて誤魔化している。たぶん『ウクライナ軍撃墜説』に対して反論したくでも出来無いのです。
２０１４年７月１７日マレーシア航空機（ボーイング７７７）撃墜はウクライナ軍だった
実質的にオランダが主催した２０１４年マレーシア機撃墜事件原因究明調査ではロシアを排除しただけではなく、当事国のマレーシアさえ排除する一方的な裁定で「ドンバスのロシア製対空ミサイルが撃墜して」と断定するが、マハティールなど誰一人信じるものは無い
FBIが、トランプの家宅捜査に入ったが全くの逆効果。
司法の露骨な政治利用が、怒りを買っている。
ロシア疑惑の二番煎じ。
生活の質の極端な低下。
ワクチン、マスクの強要に物価高。たまにステーキ食べたいと思っても、結局麻婆豆腐にしとこうと、豚ひきをカートに入れる。そういう主婦、多いと思う。給与の上昇が物価高に追いつかない。友人との会話も、最近の物価高の話になる。
これで、選挙に勝てるはずないじゃない。
我慢にも限界ってものがある。