世界に対し、安倍首相がやっていることが本当の日本の姿じゃないと思い、 『 I am not Abe、 』 と声をあげる。
「私や妻が関係していたということになれば、まさにこれは、もう私は総理大臣も、そりゃもう、間違いなく総理大臣も国会議員も辞めるということは、はっきりと申し上げておきたい」
14年の選挙の時は『来年10月の引き上げを18カ月延期し、そして18カ月後、さらに延期するのではないかといった声があります。再び延期することはない。ここで皆さんにはっきりとそう断言いたします。平成29年4月の引き上げについては、景気判断条項を付すことなく確実に実施いたします。3年間、3本の矢をさらに前に進めることにより、必ずやその経済状況をつくり出すことができる。私はそう決意しています。』 と言っていた。
元官僚の古賀茂明氏は氏の著書「国家の暴走」に安倍首相の事を
「この人物は、いとも簡単に、しかも堂々と、嘘をつける人間なのだ。」 と書いている。
安倍政権が進めるアメリカのためのTPP批准に反対します。
忘れていませんよ、12年の選挙時に貼られたポスター、どうなっているでしょう。
言っている事とやっていることがさかさま。安倍自民は単にアメリカの隷属政党。
「日本を耕す自民党」と言うのは外資に対し日本から搾取しやすいようにする。事か?
「ウソつかない。」自体が嘘
TPP、ISD条項で日本の国家主権は破壊されコングロマリットの餌食に。
農業だけじゃないよ、食料、医療、特許、環境、労働、投資、衛生植物検疫、越境サービス など21分野
自民党が2012年暮れの衆議院選挙で公約したTPPに関して、自民党のウェッブをチェックしよう。
拡大すると
安倍政権の進めるアメリカのための戦争法施行および帝国憲法への改憲に反対します。
〈あなたがすることのほとんどは無意味であるが、それでもしなくてはならない。世界によって自分が変えられないようにするためである〉ガンジー
〈一番こわいものはテロリストでも大不況でもなく、いつの間にか私たちがいろいろなことに疑問を持つのをやめ、気づいた時には声すら自由に出せない社会が作られてしまうことの方かもしれません〉アメリカで医療破産したある女性(堤未果、ルポ貧困大国アメリカⅡより)
04/29(土)
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「パレルモ条約締結のために必要」政府の説明も怪しい 共謀罪 安倍政権のペテンを糺す 【日刊ゲンダイ】
共謀罪は、過去も、今回も、俗に言う「パレルモ条約締結」のために必要だと国会に提出されてきました。「テロ対策」のためという政府の説明も相当、怪しいですが、パレルモ条約締結のためという理由にも多くの疑問符が付きます。
そもそも、パレルモ条約は1992年に、イタリアの判事がマフィアに暗殺されたことに端を発してできた条約です。93年からナポリなどで会合が繰り返され、98年に国連が委員会を設置、2000年12月に国連で採択されました。要するに、マフィア対策です。
話を戻しましょう。日本で法律に詳しい人といえば、裁判官、検察官、弁護士、つまり司法試験に受かった人たちです。すべての弁護士が所属している日本弁護士連合会は、パレルモ条約の締結に共謀罪の成立は不要であると表明しています。
「どうせ弁護士は左だろ」という声も聞こえてきそうですが、日弁連だけの見解ではありません。法務大臣経験者も明言していますし、100人を超える刑法学研究者も明言しています。なぜ、政府が「必要」だと訴えるのか不思議です。
さらに条約の締結方法には、一部留保という方法もあります。条約を締結するため「だけ」に必要だというのは甚だ疑問です。
ちなみに、187カ国がパレルモ条約を批准していますが、共謀罪のような包括的な立法措置を行ったことが確認された国は、ノルウェーなどごくわずかです。そもそも、条約の批准は、条約締結国となる主権国家の意思の表明であって、条約の批准にあたって国連による審査があるわけではありません。
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嘘つき、オリンピックの為に必要はまったく嘘。
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日本政府は北朝鮮のミサイル発射を国民に警告できない
日本外交と政治の正体 孫崎享氏
弾道ミサイルの脅威はその速度にある。北朝鮮が日本を攻撃し得る中距離弾道ミサイル「ノドン」は一般的に、落下速度が秒速2000~3000メートルとされる。
この速度でミサイルが日本に飛んで来ると、たまたま飛来する方向を見ていたとしても、着弾の1秒前にも0.5秒前にもミサイルは見えない。
仮に30キロ離れた地点でミサイルが視認され、すぐに警報システムが機能した(実際には存在しない)とする。そこで〈緊急情報です。北朝鮮のミサイルが飛来している可能性があります。近くの建物に避難してください。ない時は地面に伏せてください〉といった案内が流れたとしても、その間、約15秒。終わった時には着弾している。
北朝鮮はノドン200~300発を実戦配備している。山中に配備したり、移動式発射設備を持ったりしている。これを常時監視できる体制が日本にあるという報道は一度もない。物理的に不可能だからである。
さらに日本は北朝鮮のミサイル発射を察知、解析する能力を有しているかといえば、おそらくない。発射情報は米軍に依存することになる。
確かに米軍は自衛隊に関連情報を提供しているようだ。しかし、米軍の情報は使用目的、情報の配布に極めて厳格だ。軍事行動以外の目的での利用が許されているという話は聞いたことがないし、一般国民への警報用に利用を認めているはずもない。つまり、いざ北朝鮮が日本に弾道ミサイルを発射すれば、日本政府は“打つ手なし”が実態なのである。
日本政府は先週21日、弾道ミサイル攻撃を受けた際の避難方法を内閣官房のホームページに掲載した。〈弾道ミサイル落下時の行動について〉では、着弾の可能性がある場合、頑丈な建物や地下街に避難し、建物がない場所では物陰に隠れて地面に伏せるよう求め、屋内にいる時は、窓から離れることを促している。「警報が発せられたら逃げろ、伏せろ」と言っているわけだが、その警報を出すための情報収集力を持っていないのだ。
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警告できないのに東京の地下鉄を止める、どうなってるの?
共謀罪を通すために煽りに煽って恐怖心を植え付ける、福島原発事故の停電騒ぎも全然必要なかった。
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今村かばう二階も同罪じゃないか 【日刊スポーツ】
★ある自民党ベテラン議員が言う。「幹事長・二階俊博もあれだけ恥をかかされれば、マスコミに八つ当たりしたくもなるだろうが、あれでは老害」と断じた。自派閥の復興相・今村雅弘が二階派のパーティーで失言して直ちに更迭された直後の26日、二階は講演で「人の頭をたたいて、血を出したっていう話じゃない。言葉の誤解があった場合、首を取るまで張り切っていかなくてもいいんじゃないか。マスコミが余すところなく記録をとって、一行悪いところがあったら『すぐ首を取れ』と。何ちゅうことか。それの方(マスコミ)の首、取った方がいいぐらい。そんな人は初めから排除して、入れないようにしなきゃダメ」と発言。その後は今村も批判してバランスをとった。
★確かに官邸は懲罰的に後任の復興相を総裁派閥の細田派から起用。官邸は今村が会見で激高したのを1度はかばった後だけに二階に歯がゆさが残ったろうが、批判しにくい番記者に囲まれ今村をかばうような発言では二階も今村と同罪といえる。
★「出戻りの幹事長が無所属議員を復党や入党させ派閥を肥やしている」という声も党内から聞こえる二階は無所属ながら二階派会員の2人の議員についても「私の方針は揺るぎない。(復党させ)公認する決意だ」とした。また「文句があったら私を自民党幹事長の席から追い出してみろということだ」とまで発言。幹事長という職を権力誇示に使う発言は今までの二階評を一変させるが、党運営が思うように出来ず、ゆるみ・たるみを正す幹事長がこの発言では、今後も舌禍や失言、スキャンダルは後を絶たないだろう。ほころびは党内に思いのほか広がっている。
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権力の座に座るとこうなると言ういい見本か。
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北朝鮮が弾道ミサイル発射 50キロ飛行、内陸部落下 【東京新聞】
北朝鮮は日本時間の29日午前5時半ごろ、内陸部の平安南道北倉付近から北東方向に弾道ミサイル1発を発射した。日本政府によると、ミサイルは約50キロ飛行し、北朝鮮内陸部に落下した。韓国軍合同参謀本部は失敗との見方を示した。米メディアは政府当局者らの話として、新型の中距離「KN17」とみられると報じた。日本政府は北朝鮮に厳重抗議した。
北朝鮮は軍事、経済、外交の全方位で圧力を強めるトランプ米政権への対決姿勢を示した。
日本国内ではミサイル発射情報を受け、東京メトロが安全確認のため約10分間、全線で運転を見合わせたほか、北陸新幹線も一部区間で運転を見合わせた。
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これは米軍の動きを探る為にわざと失敗したのではないか。
それにしても「東京メトロが安全確認のため約10分間、全線で運転を見合わせたほか、北陸新幹線も一部区間で運転を見合わせた。」って福島第一原発事故の時必要ないのに計画停電などをやって国民を脅かしたやり方と同じではないか。
官邸から言われてやったんでは。政府には失敗したと言う情報が入ってたわけだから、何の安全確認が必要なんだろう。
北朝鮮内に落下しているのに東京メトロの何に被害が出るのか。日本海側の新潟県や山陰の島根県ではなく首都で。
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固有地取引 昭恵氏の「真っ先に相談」 【朝日新聞】
籠池氏、「難局」で連絡
1カ月ぶりの公の場で語られたのは、安倍晋三首相の妻、昭恵氏とのやりとりだった。学校法人「森友学園」(大阪市)への国有地売却問題。学園の籠池泰典・前理事長は28日、民進党のヒアリングに応じ、国との土地取引の交渉の最中、たびたび昭恵氏に経緯を報告していたと説明した。
「真っ先に(小学校建設の)構想について、相談したのは尊敬する安倍首相夫人の昭恵先生」
東京・永田町の衆院第二議員会館。紙に目を落としながら、籠池氏が語り始めた。議員や報道陣に対し「この問題をしっかりと解明のほどよろしくお願いします」とも訴えた。
籠池氏によると、小学校建設を目指していた国有地に昭恵氏を案内したのは2014年4月。籠池氏が財務省との交渉を説明し、早く工事を進めたいとの意向を伝えたという。「(昭恵氏の)心の中に留めていただいた」と当時を振り返った。
「難局」にさしかかると昭恵氏に電話をかけた。「家内の場合は1~2時間ほど話をしている」と明かし、電話の回数を尋ねられると「私の方は20回は超える」と答えた。
話題は、昭恵氏付の政府職員が15年11月、国有地に関する財務省への問い合わせ結果を籠池氏にファクスで送った経緯にも及んだ。籠池氏が「ちょっと急ぎます」と昭恵氏に留守番電話を入れると、職員から籠池氏に電話で連絡があったという。「大切なことなのできちっとした文書に」との依頼が職員からあったため、手紙を郵送したと説明した。籠池氏は「総理夫人は、私人としての顔と公人としての顔がある」と述べ、こう言った。「でもやっばり、公人という顔でみなさん見られるんじゃないか」
野党「夫人、介入では」
国有地売却問題は、籠池氏の証人喚問後も新たな焦点が浮上している。籠池氏が財務省幹部と16年3月に面会した際の録音データや、財務省が14年12月に学園側に渡した売買契約申請の手順などを解説した書類などだ。
財務省の佐川宣寿理財局長は28日の衆院財務金融委員会で、音声データについて「本人かどうかわからない」などとしながら「確認は控えさせて頂く」と答弁。交渉中の面会記録の電子データを今年6月のシステム更新時に保存、復元するよう求められると、岡本薫明官房長は「システム運営を委託する会社に確認したが、財務省のような規模のシステムでは復元できないのではないかとのことだった」と主張した。
野党側は追及を強める。民進の江田憲司代表代行は記者会見で「森友問題は安倍総理府人主導だった疑惑が深まった。忖度どころか総理夫人の直接主導、介入ではないか」と批判。共産の笠井亮政策委員長も「ポイントはいずれの問題も昭恵夫人の存在だ」として改めて昭恵氏の証人喚間を求めるとともに、来月8、9日の衆参両院の予算委員会で追及する考えだ。
首相の公務補助 昭恵氏に90万円 政府、職員分169万円も
政府は28日、昭恵氏が2016年に首相の公務補助のために出かけた際、政府が交通費・宿泊料として昭恵氏の90万1630円、同行した政府職員の169万5353円を負担したとする答弁書を閣議決定した。
社民党の福島瑞穂参院議員の質問主意書に答えた。答弁書では、「首相夫人による首相公務補助に関しては、『国家公務員等の旅費に関する法律』の規定に基づき、夫人に対して旅費を支給することが可能」と説明。「夫人による私的な行為について(交通費・宿泊料を)負担していない」とした。
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完全に関与している、安倍首相はさっさと議員辞職しなさい。
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吉野復興相、所信で「原発事故」触れず「反省している」 【朝日新聞】
吉野正芳復興相が27日、衆参両院の特別委員会で行った所信表明への批判が、野党から相次いでいる。「原発事故」という言葉がなかったためで、就任早々、釈明に追われている。
安倍晋三首相も3月11日に政府が主催した震災6年の追悼式の式辞で「原発事故」という言葉を用いず、内堀雅雄・福島県知事から「違和感がある」などと批判された。
27日の所信で吉野氏は「将来的に帰還困難区域のすべてを避難指示解除し、復興再生に取り組む」などと語ったものの、原発事故という言葉はなかった。吉野氏は福島県いわき市出身で、選挙区内には東京電力福島第一原発や避難指示区域がある。
28日の衆院東日本大震災復興特別委員会で民進党の金子恵美氏は、復興相の所信表明には竹下亘氏のときまでは「地震、津波、原発事故の複合災害」などという表現があった、と指摘。2015年10月に就任した高木毅氏の所信から「原発事故」という言葉が消えたとして、「原発事故の被災地出身としての認識」をただした。
吉野氏は当初、「原発事故という言葉はないが、原発事故に対応する施策は所信で述べた」と弁明した。だが、他の議員からも「原発事故災害は継続中だという意識がないのか」などと批判が上がると、吉野氏は「言葉が足らず反省している。今後は(福島の問題は)原発事故が原点にあると発言していきたい」と述べた
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今まで大臣経験がなかったわけがわかった。自分も被災者被災者と言ってもこの程度。
やっぱり国会を福島第一原発内に、議員会館もフクイチの敷地内に作らないと被災者の気持なんかわからないだろう、そうなっても自主避難するなよ。
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トランプ氏、銃規制緩和へ ライフル協会で異例の演説 【東京新聞】
【ワシントン共同】トランプ米大統領は就任99日目の28日、南部ジョージア州アトランタで開かれた有力ロビー団体「全米ライフル協会」(NRA)の年次会合で演説し「国民が武器を持つ権利を決して侵害しない」と述べ、オバマ前政権が進めた銃規制強化の緩和に意欲を示した。米世論を二分する銃規制を巡り、銃所持に寛容な姿勢を鮮明にした。
銃愛好家団体のNRAで現役大統領が演説するのは1983年のレーガン氏以来で異例の対応。全米各地で銃犯罪が多発する中、銃規制強化を求める市民から懸念の声が上がりそうだ。
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ただでさえ銃による犯罪、事故が多いのにこれ以上緩和してどうする、バカな大統領として歴史に名を残したいのか。
あるいは、暴漢に襲われ銃で撃たれる可能性を自ら増大している。
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ビールと弁当は花見、地図と双眼鏡は… 「共謀罪」例示 【朝日新聞】
ビールと弁当を持っていたら「花見」、地図と双眼鏡を持っていたら「犯行現場の下見」――。「共謀罪」の成立に必要な「準備行為」の判断基準について、金田勝年法相は28日の衆院法務委員会でこんな例示で説明した。
野党側はこれまでの審議で、桜並木の下を歩く行為は「外形上区別がつかず、内心を処罰されることにつながる」と指摘してきた。
法務省の林真琴刑事局長はこの日、「携帯品や外形的事情で区別される」と判断基準の一つに言及。さらに詳しい説明を求められた金田氏は「花見であればビールや弁当を持っているのに対し、下見であれば地図や双眼鏡、メモ帳などを持っているという外形的事情がありうる」と述べた。
これに対し、共産党の藤野保史氏は「双眼鏡を持ってバードウォッチングとか(もある)。まったく区別にならない」と述べ、基準の「いい加減さ」を批判した。
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出かけるときわ忘れずに、ビールと弁当。
間違っても双眼鏡と地図の組み合わせはしないように、だって。
完全にくるってる、要するに誰でも引っ張れると言う事だよ。
Twitterコーナー、ご参考に
慶應義塾大学経済学部の金子勝教授のツイッター
元外務省国際情報局局長、元防衛大学校人文社会科学群学群長の
孫崎享氏のツイッター
自由党の 小沢一郎事務所のツイッター
社民党参議院議員 福島みずほ氏のツイッター
東京新聞 政治部のツイッター
東京新聞 ほっとwebのツイッター
市民連合のツイッター
関西市民連合のツイッター
SADL大阪のツイッター
上智大学 中野晃一教授のツイッター
法政大学法学部 山口二郎教授のツイッター
↑ クリックで動画
11人で10億円だって、税金を
昨日の神戸
最低気温 11.0度(05:08) 前日差-1.7度)
最高気温 20.7度(13:45) 前日差+1.4度)
今朝の神戸最低気温 14.4度 (05:84) 5月上旬並み 平年より0.6度高かった
、
今日の神戸の
日の出 5時11分 (昨日 5時12分)
日の入り 18時42分 (昨日18時42分)
日の出は昨日より一分早く、日の入りは昨日と同じ
シベリアの低気圧がゆっくり北海道方面へ、中国の高気圧は黄海へ、全国的に晴れ。
明日の朝、シベリアの低気圧が北海道にかぶさるので雨、他は晴れ。
今朝は晴れ、少し風があった、午後2時半ごろ急に曇り雨が、何やら雪?の様なものも、でも短時間で止んで快晴に。
今日の神戸の最高気温は21.9度、昨日より1.2度高く、平年より0.8度高かった。
明日も晴れ、朝の最低気温は9.8度、最高気温は24.0度、夜の気温は16.7度の予報。
来週の天気は?