世界に対し、安倍首相がやっていることが本当の日本の姿じゃないと思い、 『 I am not Abe、 』 と声をあげる。
「私や妻が関係していたということになれば、まさにこれは、もう私は総理大臣も、そりゃもう、間違いなく総理大臣も国会議員も辞めるということは、はっきりと申し上げておきたい」
１４年の選挙の時は『来年10月の引き上げを18カ月延期し、そして18カ月後、さらに延期するのではないかといった声があります。再び延期することはない。ここで皆さんにはっきりとそう断言いたします。平成29年４月の引き上げについては、景気判断条項を付すことなく確実に実施いたします。３年間、３本の矢をさらに前に進めることにより、必ずやその経済状況をつくり出すことができる。私はそう決意しています。』 と言っていた。
元官僚の古賀茂明氏は氏の著書「国家の暴走」に安倍首相の事を
「この人物は、いとも簡単に、しかも堂々と、嘘をつける人間なのだ。」 と書いている。
安倍政権が進めるアメリカのためのＴＰＰ批准に反対します。
忘れていませんよ、１２年の選挙時に貼られたポスター、どうなっているでしょう。
言っている事とやっていることがさかさま。安倍自民は単にアメリカの隷属政党。
「日本を耕す自民党」と言うのは外資に対し日本から搾取しやすいようにする。事か？
「ウソつかない。」自体が嘘
ＴＰＰ、ＩＳＤ条項で日本の国家主権は破壊されコングロマリットの餌食に。
農業だけじゃないよ、食料、医療、特許、環境、労働、投資、衛生植物検疫、越境サービス など２１分野
自民党が２０１２年暮れの衆議院選挙で公約したＴＰＰに関して、自民党のウェッブをチェックしよう。
拡大すると
安倍政権の進めるアメリカのための戦争法施行および帝国憲法への改憲に反対します。
〈あなたがすることのほとんどは無意味であるが、それでもしなくてはならない。世界によって自分が変えられないようにするためである〉ガンジー
〈一番こわいものはテロリストでも大不況でもなく、いつの間にか私たちがいろいろなことに疑問を持つのをやめ、気づいた時には声すら自由に出せない社会が作られてしまうことの方かもしれません〉アメリカで医療破産したある女性(堤未果、ﾙﾎﾟ貧困大国アメリカⅡより)
０６/０５（月）
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「共謀罪」崩れる政府根拠 「条約はテロ防止目的でない」 【東京新聞】
国際組織犯罪防止条約（ＴＯＣ条約）締結のため、政府が必要であるとしている「共謀罪」法案をめぐり、各国が立法作業をする際の指針とする国連の「立法ガイド」を執筆した刑事司法学者のニコス・パッサス氏（５８）が本紙の取材に、「条約はテロ防止を目的としたものではない」と明言した。三日にロンドン中心部で起きたテロなどを指し、「英国は長年ＴＯＣ条約のメンバーだが、条約を締結するだけでは、テロの防止にはならない」と語った。さらに「新たな法案などの導入を正当化するために条約を利用してはならない」と警鐘を鳴らした。（ウィーンで、垣見洋樹、写真も）
政府は東京五輪・パラリンピックに向けたテロ対策として、共謀罪の趣旨を含む組織犯罪処罰法改正案を成立させ、条約を締結しなければならないと主張。法案を参院で審議している。
パッサス氏は条約を締結する国が、国内の法律や制度を整備する際の指針を示した国連の立法ガイドを執筆した。
同氏はテロ対策に関して、それぞれの国に異なった事情があり、まずは刑法など国内の制度や政策を活用するものだと主張。条約はあくまで各国の捜査協力を容易にするためのものという認識を示した。
また、ＴＯＣ条約については「組織的犯罪集団による金銭的な利益を目的とした国際犯罪が対象」で、「テロは対象から除外されている」と指摘。「非民主的な国では、政府への抗議活動を犯罪とみなす場合がある。だからイデオロギーに由来する犯罪は除外された」と、条約の起草過程を振り返りつつ説明した。
ＴＯＣ条約を締結するため新法の導入が必要かとの問いには、「現行法で条約締結の条件を満たさなければ、既存法の改正か、新法の導入で対応しなければならない」と指摘。一方で「条約はプライバシーの侵害につながるような捜査手法の導入を求めていない」と述べ、条約を新たな施策導入の口実にしないよう注意喚起した。
さらに、当局に過剰な権力を与え、プライバシー侵害につながる捜査ができるようにすることを懸念するのは「理解できる」と発言。捜査の主体や手法、それらを監督する仕組みを明確にするよう助言した。
＜Ｎｉｋｏｓ Ｐａｓｓａｓ＞ １９５９年２月、ギリシャ・アテネ生まれ。アテネ大やパリ第二大で法学などを学び、欧米各地の大学で犯罪学や刑事司法を研究。現在は米ボストンにあるノースイースタン大犯罪学・刑事司法学科教授。
＜国際組織犯罪防止条約（ＴＯＣ条約）＞ 「国際的で組織的な犯罪集団」の対策に向け、２０００年１１月の国連総会で採択。組織による重大事件の合意を犯罪とみなし、マネーロンダリング（資金洗浄）などによる犯罪収益の没収や、犯人引き渡しなどでも相互協力するよう定める。「金銭的な利益その他の物質的利益」を目的とする集団を対象とし、テロについては全く触れられていない。今年４月時点で１８７の国・地域が締結しているが、日本は「条約を実施するための国内法が未成立」との理由で締結していない。
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「新たな法案などの導入を正当化するために条約を利用してはならない」と警鐘を鳴らした。といくら言っても安倍自公維政権は聞く耳持たないどころか、反論するだろうな、国民がしっかりしないと。
それに英国には共謀罪があるがテロは防げていない。英国ではかなり盗聴などが行われているようだ。
共謀罪の怪しいところは内心の自由を侵すばかりか権力者の犯罪、富裕層の犯罪が範囲から外れている事。
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いいのか 誰もが幼児化し幼稚化している「うんこ社会」 【日刊ゲンダイ】
二極化・格差社会の真相 ジャーナリスト斎藤貴男氏
「うんこ漢字ドリル」が売れている。小学１年生版から６年生版まで、３０１８の全例文に「うんこ」が使われた。“日本一楽しいドリル”の触れ込みで、メディアも手放しの称えっぷりだ。
キッカケや手段はどうあれ、子どもたちの勉強にイチャモンをつけるつもりはない。ではあるけれど――。「うんこ」は幼児から、せいぜい小学１、２年生までの児童が大喜びする、「おしっこ」や「おなら」と同様の、つまり最も原始的な下ネタだ。ユーモアとかエスプリというのとは違う。
そう言えば、と今月５日の甲子園球場で話題になった出来事を思い出した。阪神―広島戦の出場選手名が、「いとい」「まる」などと、スコアボードに平仮名表記されていた。こどもの日のファンサービスだったそうだが、むしろ中年男性に好評だった由。「ファミスタ」（プロ野球を題材にしたコンピューターゲーム）みたいだから、なのだとか。
ますます分からない。これって面白いニュースなのだろうか。
反知性主義の時代といわれて久しい。だが実のところ、現状はそれほど大層なものでさえなく、ただ単に誰も彼もが幼児化し、社会全体が幼稚になっただけではないかと思えてくるのである。
改めて指摘するまでもなく、私はうんこと安倍晋三政権を同列視している。愚劣かつゲスゆえの凶暴さの化身のような彼らは、先の「プレミアムフライデー」に続いて、今度は「キッズウイーク」を政策化するという。公立校の長期休暇を５日短縮し、代わりに学期中の平日を休ませ、土日と合わせて９連休を確保させる。政府の「教育再生実行会議」が打ち出し、安倍首相が実現させたい意向を表明した。
バカか？ あんな連中に、働かされ方だの休ませられ方を指図されなければならない義理がどこにある。
気が付けば、この国では（米国も似たような状況だが）政治も文学もテレビの司会者もコメンテーターも、重要な地位のことごとくは、笑えない“お笑い芸人”に占拠されるに至った。彼らの主張や振る舞い、もっと言えば権力やスポンサーへのこび方、処世術が、世の中の規範になっている。
太田省一「芸人最強社会ニッポン」（朝日新書）によれば、そうなったのは彼らが、「空気を読む」プロフェッショナルだからだという。揚げ句の果てが現在の日本だ。
このままで、本当に、いいのか。もう時間はあまり残されていないのだ。
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なるほどね「空気を読む」プロフェッショナルか、そんな番組面白いのかな？
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安倍内閣支持率急落の衝撃 “消極的支持層”’ついにソッポ 【日刊ゲンダイ】
安倍官邸に激震が走っている。２つの世論調査で、内閣支持率が急落しているのだ。
北海道新聞が５月２６～２８日の３日間に実施した調査結果によると、安倍内閣を「支持する」は４月の前回調査から１２ポイント減の４１％、「支持しない」は１２ポイント増の５７％だった。
さらに、６月１日に発表された日経新聞電子版「クイックＶｏｔｅ」の調査結果は、もっと衝撃的だ。内閣支持率は前回調査の５２．１％から２５．４ポイントもダウンして２６．７％だった。「クイックＶｏｔｅ」は週１回、電子版の有料・無料の読者を対象に行っている。
安倍官邸が慌てているのは、調査対象がまったく違うのに、それぞれ支持率が急落していることだ。北海道新聞の調査は、全道を対象に電話調査したもの。「クイックＶｏｔｅ」は、投票者の多くは都市に住むビジネスマンだとみられている。地方と首都圏、両方の有権者が安倍政権に「ノー」を突きつけた形だ。支持率急落の原因は、＜森友、加計、共謀罪、レイプ告発＞の４つだ。
■「ニュースに敏感な層」の支持も急落
しかし、大手全国紙の調査では、安倍内閣は依然として５０％近い支持率を得ている。どうして違いがあるのか。有権者の投票動向に詳しい明大教授の井田正道氏（計量政治学）は、こう言う。
「まず『クイックＶｏｔｅ』の支持率が極端に落ちたのは、加計問題などに関心が高い人が投票したからでしょう。通常の世論調査はかかってきた電話に答える“受動的”なものですが、『クイックＶｏｔｅ』は自分から動く“能動的”なものです。直近のニュースに反応しやすい。『北海道新聞』の調査の方は、これまで“消極的”に支持していた人が離れた結果でしょう。“消極的な支持”は崩れやすい。もともと北海道は、民進党の金城湯池だったこともあり、安倍内閣を消極的に支持していた人が多かった可能性があります」
この先、大手紙の世論調査でも安倍内閣の支持率は急落していくのか。「北海道新聞」と「クイックＶｏｔｅ」の調査結果は予兆なのか。
「ニュースに敏感な層」と「消極的な支持者」が離れたとしたら、国民全体の世論を先取りしている可能性が高い。
これまで支持率が下がるたびに、北朝鮮がミサイルを発射し支持率を回復してきた安倍首相。ヘタしたら、北朝鮮を挑発しかねない。
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大手新聞はどんな調査をしているんだろう、あんな高支持率が出ないと思うけど。
日経の「クイックVote」はネットでニュースに敏感な読者だからかなり安倍政権に批判が出るのは当たり前だけど大手新聞は・・・・。
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米比の加計学園提携先、安倍昭恵氏が訪問 【毎日新聞】
５日の衆院決算行政監視委員会で、安倍晋三首相の妻昭恵氏が、米国とフィリピンにある加計学園の提携先を訪問していたことが分かった。民進党の宮崎岳志衆院議員が指摘した。首相は「良いことをやっているのだから一緒にやるのは当然だ。（米国の提携先には）天皇陛下も行っている」と反論した。
宮崎氏は質問で、昭恵氏がフィリピンの日本語文化学院と同学園の教育交流協定の調印式で撮影された写真に写っていることや、２０１５年４月に同学園の姉妹校の米グレートフォールズ小学校にミシェル・オバマ米大統領夫人（当時）を伴って訪問したことを指摘。「加計学園と昭恵夫人は持ちつ持たれつの私的活動を通じて密接な関係がある」と問題視した。首相は「日本に親しみを持つ、影響力のある方が増える」と昭恵氏の活動の意義を強調した。
また、宮崎氏は、１５年に昭恵氏が「男たちの悪巧み」と記して首相と同学園の加計孝太郎理事長らの写真をフェイスブックで公開したとして「家族ぐるみのつきあいだ」と追及。首相は「私と加計氏が友人であることと政策は別だ。本当に悪巧みをしているならそんな写真は出さない」と語った。
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「ずぶずぶ」以外の上品な言葉が見当たらない、だって。
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在沖海兵隊 グアム移転見直し マイク・モチヅキ氏に聞く 【琉球新報】
九州が一番合理的 「朝鮮有事、沖縄遠すぎる」ネラー米海兵隊総司令官が北朝鮮の核問題などを念頭に、在沖米海兵隊のグアム移転計画を見直す可能性に言及した。発言を受け、翁長雄志知事は「辺野古新基地建設も拙速に前に進めるのはいかがなものか」と述べ、普天間飛行場の名護市辺野古への移設計画にも見直しを求めた。ネラー氏の発言から今後どんな影響が考えられるか。沖縄の基地負担軽減を提言し続けている米ジョージ・ワシントン大のマイク・モチヅキ教授（日本政治、日米関係論）に聞いた。（聞き手・座波幸代）
―ネラー氏がグアム移転見直しの可能性に言及した。
「２００６年の日米合意で辺野古への代替施設建設計画や米軍再編は決まったが、この１１年間で安全保障環境は急激に変化した。一つは中国の台頭。そして北朝鮮の核開発だ。０６年の段階では６者協議による外交面での解決策に期待もあったが、北朝鮮の核武装を今の段階で止めることは非常に難しいと思う。米軍の都合というより、国際情勢の変化によって、米軍の前方展開戦略を見直す時期も来たのではないか。ただ、日米合意は両政府が決めたことで、計画を見直すことは簡単なことではなく、日米トップの意思がなければできない」
―ネラー氏の発言からどんな影響が考えられるか。
「日米両政府は今まで抑止力の観点から辺野古への移設計画を進めると主張してきたが、今後は危機管理、危機対応の議論がより必要だ。これまでも言われてきたが、万が一、朝鮮半島が有事になった場合、沖縄では遠すぎる。海兵隊の輸送揚陸艦は佐世保基地（長崎県）に、戦闘機や給油機の部隊は岩国基地（山口県）にある。九州で、米軍と自衛隊が共同使用できる場所を陸上に造ることが一番合理的だと思う。埋め立てでなく、既存施設も検討できる。もちろん地元は『来てほしい』と言わないだろうが、しっかり交渉して何らかの妥協を見いださなければならない。沖縄県民を納得させるより、早く実現できると思う」
―７月に日米両政府がトランプ政権下で初の外務・防衛担当閣僚による安全保障協議委員会（２プラス２）を開く予定だ。
「１１年の２プラス２で馬毛島（鹿児島県）が陸上空母離着陸訓練の候補地に上がった。安倍晋三首相が地元の山口県の岩国基地で在沖海兵隊のオスプレイを引き受け、馬毛島も訓練に使用できるなら、すぐにでも解決できるだろう。トランプ政権はいろいろ問題があるが、新しい方法を考えようという提案に『いいね』という可能性もある」
「官僚によって『辺野古が唯一』ということが定着しているが、その『神話』を壊すために、日米の安全保障専門家がさまざまな案を話し合う委員会をつくるべきだ。一番の問題は、あまりにも沖縄に基地が集中し不公平だということ。沖縄の負担軽減は、安全保障の大きな観点から考えなければ解決の道筋は見えない」
「１９９５年からの大きな変化は、日米の防衛協力がますますシームレス（継ぎ目のない）の方向に動いていること。これだけ日本との防衛協力が進んでいることは、米国を説得するいい機会だ」
「辺野古の工事は進んでいるが、まだ引き返せないところまでは来ていない。そこに近づく前に、新しい案の議論をしないといけない。知事と総理がその議論を始めるべきだと思う」
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アメリカ、米軍から考えるとこういう事なんだろうが沖縄の負担軽減が九州か？やはり力対力の考え。
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前川氏の証人喚問を野党が再要求 与党は応じず 【東京新聞】
学校法人「加計学園」（岡山市）の獣医学部新設計画をめぐり、民進、共産両党幹部は四日のＮＨＫ番組で、首相官邸側から早期開学を求められたと主張する前川喜平前文部科学事務次官の証人喚問を改めて要求した。これに対し、自民党の竹下亘国対委員長は同日、津市で講演し、「国会でやるべきではなく、必要ない」と拒否した。
番組で民進党などは、前川氏が名前を挙げた和泉洋人首相補佐官らの喚問を併せて要求した。同党の大串博志政調会長は「誰が本当のことを言っているのか、解決しなければならない」と強調した。
学園理事長が安倍晋三首相の友人であることに関し、大串氏は「行政上特別な恩恵が受けられるのか」と批判。共産党の笠井亮政策委員長も「行政がゆがめられたのではないか」と指摘した。一方、公明党の上田勇政調会長代理は「（学部新設は）内閣で決めたことだ。あえて国会で証人として話をうかがう内容はない」と主張した。日本維新の会の浅田均政調会長は「意見を言う機会は（現職の）次官の時にあった。どうして言わなかったのか」と前川氏の対応を非難した。
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証人喚問に応じられないと言う事は前川氏の言っていることが正しいと言う事。
もし何らやましいことがないのなら進んで証人喚問をし、やましい事はないと言えばいい。
普通の感覚なら前川氏の勝ち！
人格攻撃もかたなし。
Ｔｗｉｔｔｅｒコーナー、ご参考に
慶應義塾大学経済学部の金子勝教授のツイッター
元外務省国際情報局局長、元防衛大学校人文社会科学群学群長の
孫崎享氏のツイッター
自由党の 小沢一郎事務所のツイッター
社民党参議院議員 福島みずほ氏のツイッター
東京新聞 政治部のツイッター
東京新聞 ほっとwebのツイッター
市民連合のツイッター
関西市民連合のツイッター
ＳＡＤＬ大阪のツイッター
上智大学 中野晃一教授のツイッター
法政大学法学部 山口二郎教授のツイッター
昨日の神戸
最低気温 １６．２度(04:40) 前日差+０．７度)
最高気温 ２５．１度(15:08) 前日差+１．７度)
今朝の神戸最低気温 １５．９度 (05:00) ５月中旬並み 平年より３．０度低かった
、
今日の神戸の
日の出 ４時４７分 (昨日 ４時４６分)
日の入り １９時０９分 (昨日１９時０９分)
日の出は昨日より一分早く、日の入りは昨日と同じ
朝鮮半島の東にある高気圧はゆっくり日本方面へ、全国的に晴れ。
明日の朝、日本海の高気圧はへ太平洋側抜け、ほぼ全国を覆い晴れに。
今朝は晴れ、六甲はすっきり、乾燥している。今日も太陽は照るが乾燥しているので気持ちがいい。
今日の神戸の最高気温は２５．８度、昨日より０．７度高く、平年と同じ。
明日は晴れ、朝の最低気温は１４．７度、最高気温は２６．１度、夜の気温は２０．４度の予報。
