文明のターンテーブルThe Turntable of Civilization

日本の時間、世界の時間。
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リベラル系メディアもウイルスの研究所からの漏洩について言及を始めた…

2021年04月28日 16時36分43秒 | 全般

発売中の月刊誌WiLLとHanadaには本物の論文、論説が満載されている。それでいて価格は950円(消費税込み)である。
有数の読書家である友人は「本ほど安いものは無い」が口癖だが、両誌は、それが全く正しい事を実証している。
日本国民全員は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
両誌に満載されている本物の論説、論文は日本人のみならず世界中の人たちが必読である。
私は世界中の人たちには本欄で出来るだけ知らしめて来た。
米国と共に文明のターンテーブルが回っている国である日本。米国と並んで後170年世界をリードして行かなければならない国である日本。
その日本で、世界最高の論文が日夜発表されているのは当然の事である。
その論文群が、本欄が登場する2010年7月以前までは、世界に全く発信されていなかった。
それが、今日の不安定で極めて危険な世界を作っているのである。
本章ではWiLLに掲載されている筑波大学システム情報系准教授掛谷英紀の論文をご紹介する。
彼は、上記の月刊誌を購読していない人達、朝日新聞等を購読しテレビの報道番組等だけを視聴している人達は、全く知らない本物の学者である。
彼らと彼らと同様の世界中の人達は、彼の様な本物の論文を読んだ事は一度もない人達であると言っても過言ではない。
中国追及の手を緩めてはならない
掛谷英紀
矛盾する中国の主張にダンマリの科学者たちは倫理観が腐りきっている
漏洩は「陰謀論」なのか 
トランプ大統領の在任中、新型コロナウイルスが研究所からの漏洩であるという説は大手メディアから「陰謀論」扱いされた。
中国の敵国扱いが世論に定着すると、大統領選でトランプが有利になるというリベラル系大手メディアの計算があった可能性が高い。
だが、その当時から新型コロナウイルスの起源について、中国に忖度せずに客観的な分析をしている者はいた。
MITとハーバードでポスドク(博士研究員)をしている若手生物学者のアリーナ・チヤンは、歴史的に実験室からのウイルス漏洩事故は多数起きていることから、研究所から漏洩した可能性も排除しない公平な調査をツイッター上で繰り返し求め続けていた。
選挙でトランプが負けると、メディアの論調は一気に変わった。
リベラル系メディアもウイルスの研究所からの漏洩について言及を始めたのである。
これに呼応して、研究者たちの追及もさらに活発化した。
2021年1月、米国ではスティーブ・クウェイ博士が新型コロナウイルスは実験室からの漏洩の可能性が高いとする193頁にわたる大論文を発表した。
2月に入ると、ドイツ・ハンブルク大学のローランド・ヴィーゼンダンガー教授が、同じように実験室からの漏洩の可能性を論ずる102頁の論文を発表した。
さらに、米国の数理生物学者ブレット・ワインシュタインや英国のサイェンス・ジャーナリストのマット・リトレーなど、著名な人物たちも研究所からの漏洩の可能性が高いとの主張をメディアのインタビューで語り始めた。
日本の生命科学者はゼロ 
3月4日には、WHOが武漢に派遣した調査団に対して、26名の研究者が公正な調査を求める公開質問状を出した。
26名のうちの過半数は生命科学者であるが、理工系や社会科学の研究者も名を連ねている。
署名した研究者の中には、右に挙げたアリーナ・チヤン、クウェイ博士、ヴィーゼンダンガー教授のほか、機能獲得研究の危険性を長年指摘してきたリチャード・エブライト教授も含まれている。
この公開質問状はニューヨーク・タイムズの公式サイト上で公開され、ウォールーストリート・ジャーナルほか、主要メディアでも報じられた。
この研究者グループの中心人物の一人であるジェイミー・メッツルは、米国三大ネットワークの一つであるCBSの看板ドキュメンタリー番組「60ミニッツ」に出演し、インタビューを受けている。
ちなみに彼はクリントン政権下で仕事をしたことのある人物で、共和党側の人間ではない。
トランプ政権下で米疾病対策センター(CDC)の所長を務めたロバート・レッドフィールドは、3月26日放送のCNNのインタビューで、新型コロナウイルスは武漢の研究所を起源とし、2019年9月頃には感染が始まっていたとの見解を示した。
ご存じの通り、CNNは民主党支持のメディアとして知られる。
中国に対する厳しい声は、米国でも超党派の動きになっている。
私自身、署名した研究者のグループの議論の輪に入り、オンライン会議にも何度か参加して意見交換を重ねた。
そこでわかったのは、世界における日本の存在感が予想以上に大きいことである。
彼らは日本の新聞社名なども詳しく知っており、日本からの新たな参加者を大いに歓迎してくれた。
この活動の日本でのパブリシティを上げることについて強い関心を持っているようであった。
この稿続く。


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