しかしその後まもなく、このバランス感覚を完全に吹き飛ばすような、強烈な投書が現れた。

朝日新聞の実態が明らかになった2014年の木村伊量社長（当時）の記者会見以降、私が長年購読していた朝日新聞、週刊朝日、アエラの購読を止めた事は既述の通り。
以来、朝日新聞を読む事は全くと言って良いほどなかった。
以下は現在発売中の月刊誌「正論」の特集、メディアぶった斬り、に、東京五輪開催で　焦る朝日新聞、と題して掲載されている元東京大学教授・酒井信彦の論文からである。
酒井信彦は自虐史観や左翼小児病とは無縁の人間である。
だが東大教授の肩書を以って朝日やＮＨＫに登場している人間達の大半は自虐史観の持ち主で左翼小児病患者達なのではないか。
酒井信彦の様な人間が希少である事が、それを証明している。ぞっとする話だが。
下記の論文を読む、まともな日本国民の全ては思うはずだ。
2014年、私達日本国民が朝日新聞を発行停止にするだけではなく、彼らに依って被っている天文学的な損害を、彼らの資産の全てを売却させて、日本国と日本国民に賠償させなかった事は、日本、及び日本国民にとって大失態だったのである。
東京五輪開催についての、これほど悪質で酷い論説を行わせつづけていたのだから。
こんな朝日新聞に同調し利用している立憲民主党や共産党は論外だが、与党でポピュリズムに堕した政治屋達は、こんな下劣な悪辣すら打破できない体たらく。
こんな下劣な悪辣は、実は本物の政治家ならば「一言で粉砕できるのである」（この事については後述する）。
この論文に依れば朝日新聞は4,037円の月間購読料を4,400円に値上げする。
私が言及する月刊誌、日本に文明のターンテーブルが回っている事を証明する、各界・各層の本物の思索者達に依る本物の論文が満載された月刊誌WiLL、Hanadaは950円、正論は900円である。
つまり朝日新聞の購読者は、月間、4,400円を払って、本物の論文どころか、自虐史観と左翼小児病患者達に依る下劣で悪辣で、中国と韓国を忖度し日本国を貶め日本政府を攻撃する事を社是とする様な、とんでもない論説（本質は全て、彼らの下劣な主張を実現する為のフェイクニュースである）を読まされているのである。
一方、上記の月刊誌3誌を購読している人達は、合計2,800円の月間購読費で、以下の様な、朝日新聞等では決して読めない本物の論文を、山ほど購読できるのである。

五月二十六日の朝日新聞の長文の社説が、色々と話題になった。
それはタイトルが、「夏の東京五輪　中止の決断を首相に求める」と、五輪中止をはっきりと打ち出したからである。　
社説の冒頭は次のようである。
「新型コロナウイルスの感染拡大は止まらず、東京都などに出されている緊急事態宣言の再延長は避けられない情勢だ。この夏にその東京で五輪・パラリンピックを開くことが理にかなうとはとても思えない。人々の当然の疑問や懸念に向き合おうとせず、突き進む政府、都、五輪関係者らに対する不信と反発は広がるばかりだ。冷静に、客観的に周囲の状況を見極め、今夏の開催の中止を決断するよう菅首相に求める」。　
この社説で特に要求の根拠としているのは、何と言ってもコロナによる健康への危険である。
「まず恐れるのは、言うまでもない、健康への脅威だ」「誰もが安全・安心を確信できる状況にはほど遠い。残念ながらそれが現実ではないか」といった表現に、それはよく表れている。
この後は五輪憲章などを持ち出して、それが空文化していると指摘し、五輪の意義そのものへの疑念が深まっているとする。
しかし国民は五輪憲章など、はっきり言って何の関心もないだろう。
朝日新聞を含めたメディア自体が、スポーツを自己の経営に利用することしか考えていないはずである。
こんな五輪憲章などという高尚なことを持ち出されても、苦笑するばかりである。　
朝日新聞が五輪開催を疑問視する報道は、遥か以前にやっているのだが、五月二十六日の二週間前、五月十二日の社説でも、それをかなり激しく展開しているのである。
タイトルは「五輪の可否開催ありき　破綻あらわ」とある。
これは国会での菅義偉首相の答弁を、徹底的にバッシングしたものである。　
まず冒頭で「答弁を聞いて、いったいどれだけの人が納得しただろうか。わかったのは、滞りなく大会を開ける状況にはおよそないという厳然たる事実だ」と決めつける。　
つづいて「おとといの衆参両院の予算委員会で、東京五輪・パラリンピックの開催の可否が大きな論点になった。ところが菅首相は、『主催者は１０Ｃ（国際オリンピック委員会）、ＩＰＣ（国際パラリンピック委員会）、東京都、大会組織委員会』と、責任逃れとしか思えぬ発言を繰り返し、人々に届く言葉はついに発せられなかった。」
「大会を感染拡大の場にさせないことは日本のみならず世界の要請だ。まともに答えない・答えられないその態度は、開催への疑義をさらに深めた。感染を抑え込むと約束し、そのつど失敗してきた政権である。知りたいのは首相の信念や願望ではなく、それを達成する方策・道筋なのに、説明責任を果たしていないこと甚だしい。」と追及する。　
この社説の結論、末尾の言葉は、「『開催ありき』の姿勢が随所に不信と破綻を生んでいる」である。　
五月二十六日の社説に比べて、この十二日の社説の方が朝日の言論体質がよく表れている。
長文であるが内容が締まらない二十六日社説に比べて、切れ味は鋭いと言える。
ただしそれは一国の首相に対する、極端な誹謗中傷・罵詈雑言であって、ヘイトスピーチとさえいえるものであり、健全な批判精神とは全く別なものである。　
五月二十六日の社説に、「今月の小紙の世論調査で、この夏の開催を支持する答えは一四％にとどまった。背景には、五輪を開催する意義そのものへの疑念が深まっていることもうかがえる」とあるように、朝日新聞は世論調査の結果なるものを、他者に対する攻撃の論拠として、しばしば活用する。
フェイクニュースの金字塔　
五月十五日のｂｅ版（土曜日の別刷り）に読者の意見調査として、「今夏の東京五輪開催に賛成ですか？」が出ている。
これによると「今回のアンケー卜は４月中旬に実施した。東京五輪の今夏の開催には81％が反対、賛成は19％にとどまった」とあり、とすれば、四月から五月までの間に、賛成が五％減ったということになる。
十五日の記事には、一年前の調査も出ていて、この時は六四％の反対だったという。　
ところで今年一月二十七日の社説、「五輪の行方　現実踏まえた対応急げ」によると、「朝日新聞が23、24日に実施した世論調査では、再延期もしくは中止と答えた人が86％にのぼった。世界で新型コロナの感染が収まる気配がなく、国内の医療態勢も逼迫するなか、当然の受け止めとみるべきだろう」とある。　
ちなみに産経新聞五月五日の「コロナと五輪の現在地」第五回によると、「東京五輪に対する世論の見方は厳しさを増している。４月の産経新聞社とＦＮＮの合同世論調査では、東京五輪・パラリンピックの開催について『中止もやむを得ない』との回答は56・８％、『再延期せざるを得ない』との回答も17・６％で、悲観的な回答は７割を超えている」と述べられている。　
朝日新聞は自前の世論調査だけでなく、外部の調査結果も積極的に利用する。
例の問題社説があった五月二十六日の社会面に、興味深い記事があるから紹介しよう。　
それは五輪中止を求めるサイト署名である。
それによると「東京五輪の中止を求めて、弁護士の宇都宮健児さんらが署名サイト『Ｃｈａｎｇｅ．ｏｒｇ』を通じて今月５日から呼びかけ始めたオンライン署名が25日未明、2012年に同サイトの日本語版を開設して以来最多を更新した。同日午後７時時点で39万筆を超えており、いまも継続中」とある。　
興味深いことには、この記事には五輪開催には全く関係ない、サイト署名の成果が麗々しく紹介されている。
「これまでの最多は、昨年始めた学校法人森友学園（大阪市）への国有地売却と財務省の公文書改ざん問題の再調査を求める署名（25日午後７時時点て約38万６千筆、現在も継続中）、２番目は黒川弘務・東京高検検事長（当時）の定年延長に抗議し、辞職を求める署名（約35万筆、黒川氏の辞職に伴い終了）だった。」　
六月十日、朝日新聞は購読料の値上げを発表した。
今までの四千三十七円から四千四百円に上げるというもので、これは一九九三年十二月以来、二十七年七ヵ月ぶりで、七月一日から実施されるという。
その解説の中に、次の表現があった。
「ネット上にフェイクニュースが飛び交う今、新聞の役割は増していると考えています。事実を正確に報じるという報道機関の使命を肝に銘じ、（以下略）」。
これと同じことは、確か中村史郎・新社長のメッセージにも述べられていた。　
しかしこれは事実と全く逆なのではないか。
朝日新聞こそずっと以前から、フェイクニュースを拡散してきた、張本人と言わなければならない。
慰安婦報道は、世界の報道の歴史の中でも、突出したフェイクニュースの金字塔である。
そしてネットを敵視する朝日新聞が、自己に好ましい結果を出すサイト署名になると、その有効性を称賛するのは、明らかに矛盾している。
サイト署名に問題はないのだろうか。　
これで見ると世論の動向など、それほど信頼できるものでないと言えるだろう。
そもそも世論なるものは、はっきり言ってメディアが作り出すものである。
もっともメディアと言っても、いわゆる主流メディアであるが。　
しかし、いかに主流メディアが世の中に害をなしているか、例の「汚染水」の問題を考えれば、すぐにわかる。
いまだに主流メディアは放出に反対し、その根拠を漁協の理解を得られないからとする。　
完全な風評被害であるが、その風評を作り出した張本人が主流メディアに他ならない。
そしてこの「汚染水」問題を、外国の韓国と中国が、日本を貶めるために徹底的に利用する。
歴史問題と全く同じ構図である。　
朝日新聞は、世論を操作・誘導するために、投書を積極的に活用する。　
六月三日には、二十六日社説に反応した投書が出ていた。
タイトルは「五輪憲章に反しても開催とは？」で、無職の女性のものである。
「東京五輪・パラリンピックについて５月26日の社説は、『生命・健康が最優先』『“賭け”は許されない』『憲章の理念はどこへ』と述べ、菅首相に中止の決断を求めた。中止宣言が遅れれば遅れるほど、日本の知性、決断力が欠如しているのをさらけだすだけだと危惧している。」「こうした状況で開催される五輪は、政治のための五輪なのか？だとしたら選手たちは利用されるだけではないか。果たして選手たちは望んでいるのだろうか？」　
ところで興味深いことにこの投書と並んで、開催賛成の投書が掲載されている。
もちろん中止の方が、トップで上席であるが。
それは会社員の男性のもので、タイトルは「緊急事態宣言を継続して開催を」である。
「新型コロナウイルスの感染者数、重症者数も減少の兆しが見えず、ワクチン接種もやっと大規模接種が始まった状況で、東京五翰中止が叫ばれている。しかし、開幕まで50日と迫ったこの時に中止を唱えるのは、遅きに失した感がある。この時期にあっては予定通り、五翰・パラリンピックは開催すべきだと思う。ただし、条件として緊急事態宣言を東京パラの終わる９月５日まで延長することを提言したい」。
これは多少バランスを取らなければならないと考慮して、採用したものであろう。
日本は「とんでもない国」に　
しかしその後まもなく、このバランス感覚を完全に吹き飛ばすような、強烈な投書が現れた。
それは三日後の六月六日の、作家・赤川次郎さんによるものである。
夕イトルはズバリ、「五輪中止　それしか道はない」である。
まず冒頭で平穏な「日常」を説明しておいて、「しかし今、日本にはそれに逆行する『とんでもない国』になろうとしている。新型コロナの感染拡大が続く緊急事態宣言下で五輪パラリンピックを開催？　他の国のことなら『何てひどい国だ！』と呆れるだろう。」「いまだウイルスの正体がわからないのに、９万人もの人間が出入国するとしたら、どうやって感染拡大を防ぐことができるのだろうか。むしろ、ここを起点にさらに新たなパンデミックが世界を襲うかもしれない。一日も早く、五輪中止を決断するしか道はない。賠償金を払わねばならないのなら払えばいい。経済は取り戻せても、人の命は取り昃せないのだ」。
すなわちこの投書は二十六日社説の趣旨を、極端にフレームアップしたものである。　
ところで、この赤川投書を絶賛したのが、思った通り夕刊の「素粒子」欄であった。
六月七日のそれには、「きのうの『声』欄、作家の赤川次郎さんの投稿に胸のすく思い。五輪中止しかない」とぶち上げたのである。　
五輪開催問題に関しては、朝日新聞はことのほか熱心で、オピニオン欄で「五輪はどこへ」と題して、しばしば取り上げているので、一つのインタビュー記事を紹介しておこう。　
五月二十二日の「耕論」、「何のための五輪」では、元ラグビー日本代表の平尾剛さんの答えは、「東京五輪は中止すべきです。このコロナ禍にあって社会的に弱い立場の人への配慮が決定的に欠けている点は、スポーツを愛する者としては看過できない。もし強行すればスポーツに対する世論のまなざしは、より厳しくなるでしょう」。　
スポーツ学者の石坂友司さんの答えは、「中止論が高まっていますが、中止になれば競技によっては組織や文化も消えてしまいかねない。無観客でも開催の道を模索し、五輪の意味を考える大会にすべきです」。　
作家で元東京都知事の猪瀬直樹さんの答えは、「コロナ禍のなかで五輪を開催するのは、なんのためか、ですか？　日本がこの状況下で東京五輪を開催できれば、コロナと戦っている世界中の人々に勇気を与えるでしょう。それに、もし日本が開催できないとなったとしても、中国は来年の北京冬季五輪を必ずやります。そうなったときのことを考えて下さい。日本は国際的な信用を失い、国際イベントを開催できなくなるかもしれません。」　
これは二十六日社説以前の記事であるが、三人の内で中止を主張しているのは一人だけで、他の二人は明らかに開催に賛成しているのである。
朝日の五輪記事が、完全に中止で統一されているわけでもないことがわかる。
甲子園はＯＫの二重基準　
朝日新聞は高校野球大会を、中止した昨年とは異なって、今年は決行することにしたらしい。
六月三日のスポーツ面によると、第百三回全国高校野球選手権大会（朝日新聞社、日本高校野球連盟主催）の地方大会用の新型コロナウイルス感染防止対策ガイドラインが、二日の臨時運営委員会でまとまったという。　
六月二十六日に南北海道大会が始まるが、ガイドラインでは、観客の有無や人数については各自治体が定める上限に従い、地域の感染状況を踏まえて判断するとし、その他ブラスバンドの入場や、感染者が出て出場できなくなった時でも、差し替えはしないなどの原則が決められたという。　
六月上旬の時点では兵庫県には緊急事態宣言が出されていたが、甲子園での大会の開催や観客を入れるかについて、報道陣が朝日新聞社高校野球総合センターの山本秀明センター長に質問したとあるから、朝日新聞には高校野球総合センターという、専門の部署があるようである。　
同日の社会面でも、この臨時運営委員会の記事があるが、ここでは「新型コロナウイルス感染拡大防止のため、甲子園練習を中止し、代表校の選手が集まっての組み合わせ抽選会も実施しないことを決めた」とある。
甲子園練習の中止は代表校の甲子園入りを遅らせ、宿舎での合宿期間を短くするため。抽選会はオンライン開催などを検討する。　
六月六日の朝日新聞神奈川版によれば、六月五日に県立青少年センターで、神奈川大会の組み合わせ抽選会が、実際に行われた。
神奈川県の場合、出場チームは百七十六校にも及ぶから、その総試合筬はかなりなものになるわけである。
神奈川大会は七月十日に開始され、七月二十七日決勝の予定である。
甲子園の本番の日程は、八月九日開始、同二十五日決勝。　
朝日新聞が、五輪・パラリンピックの開催に反対し、高校野球大質を決行するのは、根本的な自己矛盾である。
練習に明け暮れてきた、全国の高校球児の夢をつぶさないことは、決して悪いことではないだろう。
だとすれば、それは五輪・パラリンピックでも、まったく同じことである。　
実は朝日自身が、六月三日のスポーツ面で海外選手の思いを紹介している。
アイルランドのボート選手である、フィリップ・ドイルさんは、「誰が金メダルをとるか（が重要）ではない。世界から選手が集まることで、苦しい状況が水遠に続かないことが世界中に伝わる。いま苦しんでいる人たちの生きる力になると思う」と語る。　
菅首相が先進七力国首脳会議（Ｇ７サミット）に出席して五輪開催を宣言し、各国からも了承されたことによって、どうやら五輪開催は確定したようである。
この開催によって、日本はどんな「とんでもない国」になるのかならないのか、期待を込めて待つことにしよう。