梅田・北ヤードの酷すぎた混迷を契機として、2010年7月に、「文明のターンテーブル」が、忽然として、インターネットに登場した経緯については、何度か言及した通りである。
望み通り、「文明のターンテーブル」は、日本の中枢に居る人たちに届いた。
世の中は既にインターネットの時代に突入していたからである。
パソコンを使用しインターネットを利用していないエスタブリッシュメントは、もはや変人・奇人であるほどに。
だが、ネットには負の側面がある事は歴然たる事実である。
ネットの世界が現実社会と違って匿名を使用し、姿・形を隠したまま利用できる態様や、Google,Twitter,Facebook、各社の態様が、インターネットを、平然として犯罪行為を働く悪党たちの温床としている。
加えて、とうにインターネットの時代に突入しているのにも関わらず、各国政府のネット上の犯罪行為に対する法整備が全く出来ていない事が、犯罪者達を増長させている。
当時、弊社は梅田まで歩5分の場所に良質のビルを所有していた。
その近所に、某銀行から1.5億円を詐取して逮捕され保釈期間中だったIT関連会社を経営していたという男が住んでいた。
この犯罪者も「文明のターンテーブル」を読んでいた。
たった、それだけの事で、弊社は、この犯罪者に狙われた。2010年8月末の事である。某銀行と、ほぼ同額の大金を詐取された。
2011年6月、大病を患い長期入院中だった病室から「文明のターンテーブル」の出版告知を為した途端に、今度は、ネット上で、「文明のターンテーブル」、「the turntable of civilization」、当初のペンネームだった「芥川賢治」の検索結果のページを改ざんして来た。
検索件数を落とす、関係の無いサイトや愚劣なサイト、悪質なサイトを表示させて、攻撃相手の検索数や表示順位を落とす等の犯罪行為を冒して来た。
Google社がネット上に公開しているSEO対策を悪用した逆SEO攻撃である。
この犯罪行為の究極は攻撃相手をネットから抹消する、つまり、検索に罹らない様にする。
それを、この犯罪者は、2/19以降に開始して来た。
このような悪が平然と行われ続ける事には2つの理由がある。
取り締まる法律が完全に整備されていない中で、このような犯罪者を告訴し、勝訴し、刑務所に送り込む厳罰を与えて、根絶するためには、日本では軽く100万円を超える多額の費用を法律事務所に着手金として支払わなければならない。
4大法律事務所に依頼した場合は、告訴に要する費用は1,000万円でも足りないだろう。
Google,Twitter,Facebook、各社は、犯罪者に遭遇した被害者が相談するための電話番号すらない。
Google社の日本法人は渋谷駅前に出来た超一流ビルに在るが、あろうことか、合同会社である。
訪問して相談する事も出来ない。
部外者は6階に入居しているGoogle社のエレベーターのボタンを押す事も出来ない。
犯罪者は悪事のし放題である。
この犯罪者を告訴し、この様な悪党達を、インターネットという人類史上最大の図書館から根絶する為には、厳罰に処する以外に方法はない。
その為のクラウドファンディングを開始するのだが、後、1か月以上はかかる。
その準備を行っている事と相まって、上記犯罪者の究極の悪の行為に、流石に、げんなりして、暫し、空海の教えから、離れている。
2010年7月に登場して以来、初めての休筆と言っても良い。
日米首脳会談の前に、私は、以下の事を「文明のターンテーブル」は夢想する、と題して書こうとしていたのだが。
現在の日本国憲法は、米国が「日本を永久に弱体化させる爲に、米国が作り、与えた憲法である事…戦後の世界で唯一無二のジャーナリストである高山正之の言に倣えば、日本をカルタゴ化する爲にGHQが与えた憲法である事。戦後はとうに終わっている事、だから日本は現状に即して憲法を改正した方が良い」
バイデンさん、菅首相に、そう言って下さい。
中国と言う悪の権化と対峙し、これを抑止するためには、軍備の増強は無論、核武装しなければならない。
文明のターンテーブルが回っている国である、米国と日本が、専制国家の、これ以上の横暴、増長を許さない為には、日米同盟の一層の強化が絶対的に必要である。
日本は、即刻、核武装すべきである。
バイデンさん、そう言って下さい。
何故なら、GHQの洗脳通りに自虐史観を振るう新聞会社が未だに沢山存在している。代表は、朝日、毎日、東京の3紙。
茶の間のテレビは、NHKを含めて、米国が与えた憲法を擁護する論者達で占められている。
自民党ですら、戦後70年超、一条の憲法改正すら出来ていないのである。
次項に続く。
