武漢ウイルスを世界にばらまいた張本人でありながら謝罪の言葉すらない中国。
南京大虐殺や、毒ガス、731部隊等、様々な捏造を行って日本から史上最大のお金を分捕って来た中国である。
だが中国よ。
今回の武漢ウイルスが中国が世界にばらまいたものである事はWHOのテドロスや中国に借金漬けにされている国々を除いた世界中の人達が明瞭に知っている事実である。
中国よ、どうするのだ。
日本から超多額のお金を捏造で分捕ったわけだが、今回の事は紛れもない事実である。
尚更、莫大な損害を世界に与えたことに対する賠償金を支払う事から逃れるためか、
中国は、今、自分たちが被害者であるかのような発言を始めだしている。
米国が持ち込んだものだ、等とまで言い出しているとの報道まで為されている。
世界中を危機に陥れた今回の中国の所業から、世界が学ぶべきことは、ただ一つであると言っても全く過言ではない。
それは、二度と中国を、共産党独裁国家の中国を増長させてはいけない、ということである。
隣国に位置する日本は彼らの増長から最大の被害を被る国であり、被り続けてきた。
だが、それは戦後の日本のことであることを日本国民は知らなければならない。
数千年の昔から戦前まで、日本は、底しれぬ悪とまことしやかな嘘の国である中国に、騙され続ける等という事は、一切、なかったのである。
有史以来、日本が生んだ無数の偉人たちは、中国の悪を知っていたからだ。
朝日新聞等の新聞やNHK等のテレビメディアを支配してきた人間たちが、中国の走狗となって来たがゆえに被り続けている被害なのである。
日本は、この被害を、今回の惨禍を教訓として、即刻、シャットアウトしなければならない。
日本のためにも、世界のためにも、そのために絶対的に必要な事は、終戦直後にGHQから押し付けられた日本を永久に弱体化するための（滅亡させるためと言っても過言ではない）憲法を、速やかに改正すること、核兵器保有大国である事が、今の、中国の横暴の最大因子の一つであることは小学生でも分かることである。
即刻、核兵器保有大国となって、中国の横暴を止める。
絶えず、中国を監視する。
中国の生物化学兵器研究及び製造を、即刻、止めさせる。
この点については、世界中で唯一、生物化学兵器の研究と製造を行っていない日本だけが発言権を持っているのだから、なおさらである。
中国の悪を世界が認識すべき時はとうに来ている。
カナダの首相の妻が感染したり、トランプ大統領の側にいたブラジルの政府高官が、後日、感染したりの状況。
何よりもイタリアの状況を見れば、今回の武漢ウイルスは中国が生物化学兵器として作っていた事が原因である確率は、いよいよ高い。
原因者は、先日、高山正之が教えてくれた武漢ウイルス研究所の「Ｐ４」研究員石正麗という女性化学者だろう。
以下は日本国民のみならず世界中の人達が必読の月刊誌Hanadaに掲載された参議院議員、作家、近畿大学客員教授、東京大学自由研究ゼミナール講師である青山繁晴の論文の続きである。
生物兵器の脅威
武漢病毒研究所において何らかの研究開発が行われてきたのではないかという可能性を消し去ることはできない。
だが「中国が生物戦を仕掛けたのではないのか」という話がネット上に早くから現れているが、これは違う。
生物兵器を自国内で使うことは、いかな中国といえども、あり得ない。
あり得ると言うなら、それはただの憎悪と偏見だ。
これを否定すると「では、習近平国家主席の失脚を狙う中国共産党内の一派や軍の一部が図ったのではないか」と諦めずに陰謀説を主張する人が実際に居る。
それも違う。
生物兵器を自国内で使うと、経済が確実に破綻する。
チャイナは実際にはカネだけが頼みだ。
景気が悪くとも、14億を大きく超えていると思われる人口のすべてから独裁の強権によって漏れなく税金を取り立てることができる。
増税も、予算委員会だの世論調査だの何も行うことなくやれる。
集めた現金を裏でも表でも使うことで、みずからの保身から諸国への工作まで実行している。
だからカネを喪うような陰謀によって武漢熱を発生させたりしない。
だが、事故なら、あり得る。
その事故のケースを考えるために、前述の武漢病毒研究所において何らかの研究開発を行ってきた可能性を中国が否定したいなら何が必要かを考えよう。
それは今回の武漢熱を契機に中国自身が病毒研を国際調査団に全面公開するしかない。
しかし中国に限らず、どの主要国においてもこれは期待薄である。 なぜなら、ウイルスが兵器化され、もしも使われた場合、あるいは事故によって漏れたとき、その脅威は核兵器よりも深くなることがあり得るからだ。
核兵器は赤ちゃんまでどろどろに溶かす人殺しである。
一方で、爆心地から一定の範囲の殺戮だ。
化学兵器は、使いようによっては生きとし生けるものを無残に苦しませて殺害する。
しかし大気や水は希釈の力が強く、この被害も一定程度の範囲を超えない。
ところが生物兵器の脅威は、ふたつのケースを除いては、いつまでも誰にでも広がる。
ふたつのケースとは、よく効くワクチンを早く、汚染地域の外に環状に投与し、感染範囲をそのワクチン投与の内側に限定することに成功したケースがひとつ目。
ふたつ目は、ウイルスはうつす相手が居なくなれば消滅するから、汚染地域をこれも早期に完全封鎖することに成功し無人の地にするケースだ。
仮に生物兵器を開発していて、仮にその兵器化されたウイルスが環境に出た場合、戦闘行為や陰謀であっても、事故であっても、脅威の拡がりを防ぐにはこのふたつしかない。
今回、中国はいずれも失敗した。
ワクチンは投与も何も、まだ開発されていない（本稿を執筆している2月半ば現在）。
封鎖は、人口1100万人の武漢からおよそ500万人とも言われる人々が中国国内や日本をはじめ外国へと出てしまってから、やっと行われた。
そのために、人が核や毒ガスのようには直接的に死ななくても、そのアウトブレイク（感染拡散）の恐怖や疑念で中国と他国の社会を縮みあがらせているのが、東京オリンピックまで5か月の現状である。 個人の生活から社会、国家まで受ける被害は広く、深い。
だからこそ、不肖わたしは22年にわたって感染症の脅威について非力ながら警告を続けてきた。
いざ危機が始まると、担当でも何でもないのに奔走を始めた。
おまえは担当じゃないから黙っていろとはならないのが、自由民主党の良き面である。
わたしは政府に入らないから、厚労政務官ではない（厚労副大臣や厚労大臣は当選回数からしても原則、あり得ない）。
自由民主党では、厚労副部会長をはじめ厚生行政の分野の任務に就いていない。
外交副部会長であり、党女性局長代理や政審（参議院自由民主党政策審議会）の副会長などを務めている。
しかし自由民主党の対策本部は誰でも参加できるし、挙手をして無事に当たれば、自由に発言し、政府側の答弁を求めることができる。
部会はそもそも、たとえば医療分野の部会でも何でも、参加自由である。
ただし、こうした対策本部や部会での発言がわずかにでも政府を動かすには、他の出席議員の多くの支持をその場で受ける合理性と説得力があり、またふだんからさまざまな分野の部会に朝8時から出席を続けているような見えない努力が積み重なっていることがいずれも不可欠だ。
そして新しいタイプの議員グループである護る会の衆参両院議員52人と連帯し行動することができる。
わたしはこれらをフル稼働すると決意し、その前提としてインテリジェンスとの情報交換をふだん通りに続けた。
例えば何が分かったか。
この稿続く。
