高校1年生時分に、仙台で開催された講演会を私は言わば満を持して聴きに行った。
講演者は2人、脳研究の権威だった東大名誉教授時実利彦と京大人文科学研究所長桑原武夫の二人だった。
この講演会で、私は私の進むべきは京大である。
桑原武夫の後を継ぐのは私だ、と、確信した。
6年前の8月まで全く伝えられる事がなかった彼の実像を当時の私が知る由もなかったからである。
昨今、山際と言い、高木某と言い、単なる受験優等生が国家公務員である本文を忘れて（その態様は小学生以下である）、
日本を貶める言動や活動を行って恥じない態様は、京大の値打ちを大幅に低下させたのだが。
京大が世界最高峰の大学である事に変わりはない。
だが、今の京大にも中国人が多すぎるのではないか。
そんな懸念を本書を読んで感じた。
先年、所用で上京した時の事である。
約束の時間よりも大幅に早く着いたから、どこかを訪れようと思った。
あれこれの場所を考えている時に、一度は、東大を訪れるべきだな、と思って本郷を訪れた。
週末だったから閑散としていたが、私が驚いたのは、他の大学にはない重厚な雰囲気が構内に漂っていた事である。
例えれば明治の文化遺産である。
流石に国立大学第一号として明治から日本の中心大学として存在して来た伝統が息づいていた。
三四郎池の周辺まで散策したのだが、閑散としている中を歩いている学生の中に、明らかに中国人と思しき者達が、ちらほらいた。
或る感慨に浸りながら散策していた私が、白川司氏が下記の著作で明らかにしている実情までは思い至らなかった事は言うまでもない。
以下は有数の読書家である友人に勧められて昨日から購読している下記の本のｐ192~ｐ194からである。
日本国民のみならず世界中の人たちが必読である。
東大が中国化している？
大学院の研究室を訪れると、最近は顕著に中国人学生が多いと感じる。
大学の中には中国人留学生なしで大学、特に大学院を運営するのは不可能だと考えるところも増えている。
日本の大学は過当競争で学生の取り合いをせざるをえない状況に追い込まれており、中国人留学生は大事な「お客様」になりつつある。
その状況は東京大学も同じで、とくに文系大学院には中国人学生が多い。
たとえば、2020年の東京大学の外国人留学生4,000人のうち、その半数以上が中国人留学生である。
それに対して2位の韓国人留学生は1割前後で、圧倒的に中国人留学生が多い状態だ。
この状況は京都大学をはじめほかの大学も同様である。
これに関連して、元東京大学特任准教授の大澤昇平氏が新型コロナウィルス禍に次のような衝撃的なツィートをして、話題になったことがある。
実は中国の研究所から漏れたウイルスで周囲がバイオハザードになっているらしいという噂は昨年の10月から東大の教員の間では周知の事実だったんですが、内部では箝口令がしかれ外部には情報発信しないよう指示されました。
東大が中国に忖度しなければ対応が早まったと思うと残念でなりません。
（2020年3月30日）
1987年生まれの大澤はＡＩの専門家で、2019年に最年少で東京大学特任准教授になり、期待されていた若き俊英である。
ところが、2020年1月に「ツイッターにヘイトスピーチ投稿をした」ことなどを理由に懲戒免職処分を受けて解任されている。
そのツイートが2019年11月の「弊社Daisyでは中国人は採用しません」「そもそも中国人って時点で面接に呼びません。書類で落とします」「資本主義の文脈において、パフォーマンスの低い労働者は差別されてしかるべきです」などのように、中国人の労働パフォーマンスを評価しないといった内容だ（Daisyは大澤氏がCEOをつとめる会社）。
大澤氏は上記のツイートについてしばらく正当化していくのだが、最後は謝罪のツイートを出して、Daisy社も謝罪とともに差別には反対する声明を出している。
東京大学側は処分理由として「中国独裁共産党は東洋文化研究所などに入り込み、東大を支配しています」「東大は左翼の肩を持つつもりです。共産主義の反日大学にすべきでない」といった中国共産党批判・東大批判をおこなったことがわざわざ付記されている。
大澤氏は当初から東大（とくに本郷キャンパス理系）において中国支配が進んでいる現状に批判的な言動をしており、それをあからさまに批判していることを東大当局が快く思っていなかったと推測される。
冒頭の大澤氏のツイート内容が事実だとすれば、東京大学（とくに本郷の理系）関係者の一部は2019年10月時点で、中国武漢の研究所から漏れ出た新型コロナウイルスが広まっている事実をつかんでいたが、それを公言しないことを命じられていたのだろうか。
それが事実であれば、大澤氏が憤って、そのことずばりは伝えられないが、日本人の安全より中国への配慮を優先する東京大学に幻滅して中国批判を始めたことも納得できる。
しかも、中国共産党は少なくとも2019年秋時点で新型コロナウイルスの発生と拡大の事実をつかんでおり、東京大学関係者にもそれを知っていた者がいたが、日本の安全（また、あえていえば中国にいる市井の命）より中国共産党に配慮していたことになる。
東京大学が中国に侵蝕され、言論の自由も失っているのであれば、大変な問題である。
この稿続く。
＊日本中の慧眼の士は、皆、これは事実そのものであると確信するはずである。＊
