ともかく日本のことが嫌いなのだ。日本が憎くて仕方がない。その日本が、光栄に浴する姿なんて、絶対に見たくない。

以下は発売中の月刊誌WILLに、嫌なら来るナ！、東京五輪に泥を塗りたくった韓国、日本の世論の圧倒的多数は「韓国なんて来なくていい」と題して掲載された、室谷克実の論文からである。
彼は世界有数の韓国通の評論家である。
同時に、彼もまた最澄が定義した「国宝」の一人である。
それにしても、彼の本物の論文も明らかにしている史上最低の大統領の一人である文在寅。
読者は、誰もが、彼の言動は「底知れぬ悪」と「まことしやかな嘘」の発露以外の何ものでもないと確信するだろう。
こんな人物が東京五輪での訪日を中止した事を、さも日本政府に問題があったかのように報道したＮＨＫとテレビ東京の報道番組。
しかも彼らはIOCに明確に指摘された五輪憲章違反を犯した韓国選手団の行状については何一つ報道しない。
一体、彼らは日本の放送局か？
韓流ドラマ等と言う噴飯物を、この二局は、頻繁に放映している、お仲間でもあるが。

ともかく日本のことが嫌いなのだ。日本が憎くて仕方がない。その日本が、光栄に浴する姿なんて、絶対に見たくない。
＊私は、これは朝日新聞の論説委員達の本音について書かれたものかと思った＊
日本が栄光の場に立つことを阻止できないのなら、その場に思いきり泥を塗ってやろうー。　
東京五輪に、様々なイチャモンをつけてくる韓国。彼らのマインドを手短に言えば、こういうことになる。
予測可能なコース　
ニ○一三年九月八日（日本時間）、ブエノスアイレスで開かれた国際オリンピック委員会（IOC）総会で二〇年五輪の開催地を東京にすることが決まった。　
それは韓国が密かに進めてきた「東京阻止」第一次作戦の失敗を意味した。
となれば第二次作戦。イチャモンをつけまくり、できることなら「東京開催の中止」に追い込む。できなければ、思いきり泥を塗り付ける。　
東京での五輪開催が決まった瞬間から、韓国が様々なイチャモンをつけてきて、「ボイコットするぞ」と息巻くことは、充分に予測可能なコースだった。　
なぜ韓国は、そこまで東京五輪を嫌悪するのか。　
背後にある最大の要因は「反日根性」だ。
それは、もう千年以上もの間、新たな捏造史を付け加えては上書き保存する形で蓄積されてきた。　
そこから発せられる言動は、「反日意識」と呼べるような、軽くて軟らかなマインドではない。　
「反日＝絶対の正義」といった価値観を包含する凝り固まった根性だ。　
こうした論を展開すると、決まって「私の韓国の友人は……」と始める日本人が“良識派の顔”をつくって、しやしゃり出てくる。　
しかし、「私の友人の韓国人は親日派」だとして、その人物は韓国「私は親日派です」と名乗って、韓国の世論を変えることができるのか。
「反・反日」の意見すら、公の場では述べられまい。　
総体としての把握は、多数の世論・意識調査の集積、読者数の多いメディアの論説、最近ならネット配信記事に付けられた書き込みの分析などから始めるべきだ。
嫉妬深く、おねだり攻勢　
本筋に戻る。「反日根性」とともに、嫉妬深い国民性を挙げないわけにはいかない。　
韓国で五年間、ほとんど毎日のように韓国人と飯を食い、酒を飲む生活をしていて痛感した国民性だ。　
韓国の特徴的な企業文化といえる「職場でのイジメ」も、嫉妬に端を発することが少なくない。　
「職場でのイジメ」は、上司に讒言して上司との仲を裂く離間の術（イガンヂルと呼ばれる）、無視することで孤立させる戦術が一般的だ。　
そうした状況を見ていると、国際社会で「告げ口外交」を展開し、コウモリ型行動で日米の離間を策しては「日本は孤立している」と大宣伝する韓国外交とは、韓国の企業文化をそのまま投影したものと思えてくる。　
「従兄弟が家を建てたら腹が痛む」という半島の諺もある。
韓国人にとって近親者とは無条件に「おねだり」をして然るべき対象だ。だから「おねだり」を断られたら、讒言して回る。　
「おねだり」を聞いてくれる近親者であっても、大成功したり、晴れの舞台に立つとなると、素直に祝福できない（腹が痛む）のだ。　
日本は一九六五年の日韓基本条約締結から、李明博大統領（当時）の竹島（韓国名・独島）不法上陸、その直後の天皇侮辱発言があるまで、韓国の［おねだり］をほとんど聞き入れてきた。　
とりわけ野田佳彦民主党政権は、七百億ドルもの通貨スワップを韓国に与えた。形式で言えば、日本も韓国から七百億ドルを調達できる。
が、実態としては、韓国に無担保の貸付枠を七百億ドル提供したに等しい。　
そこまでしておいて、竹島への不法上陸だ。
韓国の大統領が「忘恩の徒」なのか、日本の民主党政権が無能だったのか。両者の合作と見るべきだろう。
日韓の通貨スワップは、その後、更新されずに終了した。
韓国とすれば、日本は「おねだり」できる相手ではなくなった。　
李明博政権の後を継いだ朴槿惠政権が、「告げ口外交」と呼ばれる対日讒言外交を展開したのは、韓国の国民性からすれば当然のことだ。
必殺の矢　
日本経済は「アベノミクス」により、たちまち元気を取り戻した。
朴槿惠政権は、［アべノミクス］に対抗して「クネノミクス」と名乗ってみたが、人為的な通貨安を是正せざるを得なくなり、何事もうまくいかなかった。　
ますます日本が憎くなる。
その日本が二〇年五輪を誘致しようとしている。反日根性と嫉妬深い国民性からして、なすべきことは「日本の足を引っ張ってやれ」しかない。　
韓国は国際社会で密かに妨害工作を続けた。が、うまくいかない。
誘致国として立候補した三ヵ国（日本、トルコ、スペイン）の中では、日本か頭一つリードしているようだ。
そこで。必殺の矢々を放った。　
一三年のIOC総会の前々日のことだ。放射能汚染の危険性を理由に、「福島など日本八県の水産物を全面禁輸とする」と発表したのだ。　
東日本大震災、それに伴う福島原発の事故は一一年三月だ。韓国政府は、その直後から福島県とその近隣の農産物、一部の魚種を輸入禁止にしていた。　
しかし、排出された放射性物質は時間とともに減少していく。まして、海中に流れ出た放射性物質が海中で増加することなどあり得ない。　
それなのに、福島原発の事故から二年六ヵ月も経った時点で「日本八県の水産物の全面禁輸」を決めて、１０Ｃ総会の前々日に発表したのだ。　
IOC委員に［危険な東京］を印象付け、二〇年五輪の東京開催を阻止する目的だったことは明らかだ。　
笑ってしまうのは、この発表から一週間後、尹珍淑海洋水産相が福島原発事故による水産物の放射能汚染について、「科学的な観点から言えば、現在では問題がないと考えている」と国会で答弁したことだ。　
科学的には問題ないと分かっていても、彼らはあえて輸入禁止にした。「東京阻止」が目的だったからだ。　
それに失敗したことが「恨」となって心に溜まり、その後の言動の過激さに結び付くー韓国人の典型的な行動パターンだ。
それはそれ、これはこれ　
しかし、一八年の平昌五輪が終わるまで、東京五輪に泥を塗る言動は控え目だった。　
丁世均国会議長（その後、首相。現在は与党の大統領候補の一人）が一七年六月、日本で大島理森衆院議長と会った際、「平昌五輪に日本人観光客がたくさん来るように努力してほしい。もし少なかったら、東京五輪には一人の韓国人も行かせない」と息巻いたことはあった。
が、大勢は下手に動いて日本を刺激すると、平昌五輪に悪影響が出ると懸念したのだろう。　
セウォル号沈没事件、それに続く朴槿惠大統領弾劾で、それどころではなかった事情もある。　
「泥塗り作戦」が本格化したのは一九年夏になってからだ。
日本の輸出管理の強化（いわゆるホワイト国はずし）に抗議する「ノージャパン運動」と一緒くたになって展開された。
一九年八月初旬の世論調査では「東京五輪ボイコットに賛成」が六八・九％に達した。　
実は、この時も東京オリンピックのウェブサイト「オリンピック聖火リレーのルート概要」を示す日本全域地図に、竹島が表示されていることが、韓国側で問題になっていた。　
ところが今日のような政界挙げての「削除しないならボイコットだ」とはならなかった。
「泥塗り作戦」は放射能問題を中心に展開された。　
韓国外務省が一九年八月十九日、「福島原発の汚染水管理の現状や処理計画などの諸事項を日本側と引き続き確認していく」と発表したのが、政府・与党一体となっての「放射能問題での泥塗り作戦」の始まりだった。　
朝鮮日報（一九年八月十四日）は「汚染水問題を取り上げたのは文在寅大統領の指示による」と伝えている。　
政府レベルや与党の対日攻勢は、大統領の指示、あるいは意向確認がなければ、進められないのだと見てよいだろう。　
与党のプロジェクトチームは、日本の環境団体が作成した放射線量地図をパクったうえに改竄して「日本汚染マップ」をつくり発表した。　
このチームの責任者だった議員は、その後、大統領府政務首席秘書官に抜擢された。
政務首席とは「大統領の懐刀」に当たる。　
韓国オリンピック委員会は、「放射能汚染されている日本の食材を韓国の選手団に食べさせるわけにはいかない」として、韓国から食材を空輸する計画を立てた。
選手村の近くのホテルを借り上げ、そこで調理して韓国の選手団に提供するというのだ。
これは明らかに「ボイコットはしない」という前提での計画だ。　
「それはそれ、これはこれ」とは、韓国人の厚かましい行動の原点にある得意の方便だ。　
「徴用工や慰安婦など歴史問題は歴史問題として、経済協力は切り離して積極的に進めましょう」という身勝手な政経分離論は、その典型だ。　
ここでも「泥塗りは泥塗り、われわれの参加は、また別の問題」というわけだ。　
国家情報院（旧ＫＣＩＡ）の別動隊と疑われる反日組織ＶＡＮＫが「放射能防護服を着て走る聖火ランナー」を描いたポスターを発表して、韓国内で大喝采を浴びたのは、二〇年一月のことだった。　しかし、「放射能五輪」キャンペーンを続けるうちに、新型コロナウイルスの世界的感染拡大が始まった。　
二〇年三月には、二〇年五輪の延期が決まった。「泥塗り作戦」も影を潜めた。
文在寅の本音　
年が明けて二一年、「韓国にとっての東京五輪」は思わぬ装いをして再登場した。　
文在寅大統領が一月二十一日の国家安全保障会議（ＮＳＣ）で、こう述べたのだ。　
「新型コロナウイルスから（脱却して）安全な大会として成功裏に開かれるよう協力し、韓日関係改善と北東アジアの平和進展の機会にしなければならない」　
「隣国の日本とは一緒に知恵を出し合い、建設的かつ未来志向的な関係へと発展させていかなければならない」　
ＮＳＣでの発言に先立ち、同大統領は一月十八日の新年記者会見で、ソウル中央地裁が日本政府に対し、元慰安婦への賠償を命じる判決を下したことについて、「正直なところ、当惑している」と述べた。　
最高裁長官に“お友達の左翼”を据えて、いわゆる徴用工への日本企業の賠償（正確には慰労金）を導き出した大統領、一九年の夏には「放射能問題での日本イジメ」を指示した人が、いったいどうしたのか。　
三・一節（独立運動記念日）の記念演説で、彼の本音が明らかになる。　
記念演説の大部分は「Ｋ防疫」、つまり人権無視の追跡検査・強制隔離の対コロナ対策の自画自賛だった。　
しかし最後の方にこう述べた。
「東京五輪・パラリンピックは、韓日間、南北間、日朝間、そして米朝問の対話の機会にもなり得るものと考えます。韓国は東京五輪・パラリンピックの成功に向けて協力してまいります」　
北朝鮮の元首はこれまで一度も五輪開会式に出席したことがない。
おそらく「各国元首の中の一人」としてしか扱われないことが、北朝鮮ならではの自尊心に関わるからだろう。　
しかし、要人おそらくは金正恩労働党委員長の実妹である金与正氏が東京五輪に出席するといった情報が届いていたのではないか、と私は推測する。　
だからこそ「韓日間、南北問、日朝問、そして米朝問の対話の機会」という希望が唐突に語られたのだと思う。　
より本音を探れば、韓日間、日朝間など、どうでもいい。
南北会談そして韓国が仲立ちする形での米朝会談を彼は夢想したのだ。　
平昌冬季五輪の開会レセプションは、日本の安倍晋三首相と米国のペンス副大統領を脇役に追いやり、彼と金与正氏が主役になって繰り広げられた。
「あの快感をもう一度」という妄想もあったのだろう。　
ともかく彼の頭の中にあった「韓国にとっての東京五輪」とは「政治の場」でしかなかった。
まさしく「五輪の政治利用」を企図したのだ。　
ところが北朝鮮は四月六日、「東京五輪不参加」を表明した。
北の国境封鎖措置以来の流れから見れば、コロナワクチンを入手できないための決定だろうが、これにより文在寅氏の春の夢想・妄想は完全に潰（つい）えた。　
だから、この直後から「泥塗り作戦」が再開されたのだ。
ちょうど、日本政府の福島原発処理水の海洋放出方針の決定があった。
「日本が世界の海を汚染しようとしている」「世界の人類に対する核攻撃に等しい」韓国の政界は与野党ともに大声で叫んだ。
韓国の怒りに世界中が同調し、日本は孤立し、「放射能五輪」の是非が再び問題になり……きっと、そんな算段があったのだろう。　
文大統領は「国際海洋法裁判所への提訴を」と口走った。　
ところが「絶対の味方」と信じていた国際原子力機関（ＩＡＥＡ）からは「韓国はもっと科学的になれ」とからかわれ、アメリカ、ドイツも日本の放出を支持した。
気が付いたら同調国は中国しかいない。
挙句の果てに、韓国政府の合同タスクフォースが二〇年十月に「海洋放出による有意昧な影響はない」との報告書をまとめていたことが明るみに出た。　
しっかりした官僚機櫑が整っている国であれば、大統領のスタッフがこうした報告書に目を通していて、関連の問題が起きたら、すぐに大統領にささやく。
が、「運動圈（左翼学生運動のこと）出身者」で固められた大統領府スタッフの中には、そんな難しい報告書を読みこなす人材はいないのかもしれない。
エスカレートする反日　
「放射能五輪」で攻め立てるのは無理、何か材料はないかー見付けたネタは東京オリンピックの公式ホームページにある日本地図に竹島が表示されていることだった。　
その地図をパソコンで探し出し何十倍かに拡大すると小さな点が確認できるそうだ。
「日本領竹島」などと表記しているわけでもない。　
口火を切ったのは丁世均前首相だ。
五月二十六日、フェイスブックに「日本政府は五輪の地図に表記した独島を削除せよ。独島は不可逆的な大韓民国の領土だ」
「日本が最後まで拒否すれば、『五輪不参加』などの手段を総動員すべきだ」と、まくし立てた。
ついで李洛淵元首相、さらに李在明京畿道知事が同じ趣旨を述べた。　
三人とも与党から大統領選挙出馬を目指している。　
反日根性が染みついた国では「反日」は票になる。だから野党も負けずにアジった。　
日本ではほとんど出番のない鳩山由紀夫元首相まで「アメリカの地図では竹島は韓国領になっている」などと言って、韓国の反日を守り立てた。　
次第に「俺の方が反日の度が強い」といった競争になり、「その地図の下で五輪に参加することは、独島が目本領であることを認めることになる」とまでエスカレートした。
六月下句の世論調査では「地図が削除されなければ、ボイコットを」の意見が七割を超えた。　
韓国オリンピック委員会はIOCに”仲裁”を要請した。　
IOCは、ロンドン五輪で韓国のサッカー選手が「独島はわが領土」のプラカードを掲げて走り回った騒動以来、韓国には辟易としているのかもしれない。
「通常の地図であり、政治宣伝ではない」との判断を示した。　
すると韓国は「受け入れられない」と激怒した。
自ら仲裁を依頼しておいて、「受け入れられない」とは何だ。
IOCはますます「相手にできない国」と思っただろう。　
福島「汚染水」問題でＩＡＥＡに見放され、地図問題ではIOCに見放された。
「孤立する韓国」になりつつある。　
六月中旬の先進七ヵ国首脳会議（Ｇ７）には、文大統領もゲストとして招かれ出席した。　
韓国政府は「日韓はＧ７の場で略式首脳会談を行うことで暫定合意したのに、日本が一方的にキャンセルした」と国営通信社にリークした。　
与党系新聞は「略式会談で、東京五輪に合わせて訪日する意向を伝えるつもりだった」と報じ、読売新聞も「文大統領、東京五輪に合わせて訪日……首脳会談を調整中」と報じた。
Ｇ７の雰囲気を見て「東京に行かなくてはヤバイ」とでも思ったのだろうか。
しかし、加藤勝信官房長官は即刻、「暫定合意した事実は全くない」とし、読売の報道も否定した。　
では韓国は最終的にどうするのか。　
「泥塗りは泥塗り。参加するのは権利だ。元首の祝賀訪問は拒否できまい」と、しれっとした顔で出てくるのか。
それとも文大統領はレイムダック逃れの博打として「五輪より領土だ」と官言するのか。　
どちらに転ぼうと、日本の世論の圧倒的多数が「韓国なんて来なくていい」であることは動かない。