日本は６Ｇで世界をリードできる可能性も残されています…と明言しているし、それに関してＮＴＴとソニー、そしてアメリカのインテルが連携すると発表しています

以下は前章の続きである。
ポスト５Ｇ覇権を掴め
深田
「どの方向へＩＴ技術を国家戦略として進めていくのか」
「いかに敵のインフラに乗ることが危険なのか」　　
そこまで考えなければ、このＩＴ戦争は勝ち抜けないことを、いい加減に日本国民は自覚する必要があります。
孫　
それを政府や専門家が国民に周知することも大切です。
にもかかわらず、彼らはファーウェイ製品も「Zoom」も、単に「技術的な素晴らしさ」という観点だけで紹介する。
深田
政治家、官僚、役人、専門家、メディア…日本は「国家観」を失った人たちに牛耳られ、毒され続けているんです。
孫　
中国の危険性は数え出すとキリがありません。
そういう意味でも、今年9月に予定されているＧ７に期待しています。
トランプ大統領や安倍総理が上手く連携しながら、さらなる対中包囲網を強化してほしいものです。
深田
それから、日本は６Ｇで世界をリードできる可能性も残されています。　
昨年の10月に行われた「第32回未来投資会議」で安倍総理はポスト５Ｇ（６Ｇ）による半導体、通信システムについて「国家プロジェクトを検討していく必要がある」と明言しているし、それに関してＮＴＴとソニー、そしてアメリカのインテルが連携すると発表しています。
孫　
すでに日本とアメリカは、６Ｇによる情報通信からの中国排除に向かって動いている。
深田　
これを成功させ、アメリカの信頼を失わないためにも、今すぐ日本は技術移転や企業売却を禁止する必要があります。
中国に勝つなら、ビジネスで勝たなければ。　
中国が進めている国家ビジネスを上回る６Ｇのビジネスモデルをアメリカと考える。
国や経済産業省がそのロードマップを上手く描ければ、中国の野望を打ち砕くことができるはずです。