前章で言及した、日本のメディアの態様が明らかにしている事は、
日本のメディアで物を書くことを職業としている人間たちの頭脳は以下の様な事で作られている事を証明しているのである。
米国が戦争末期に犯した明白な人類史上最大の悪＝原罪を覆い隠すために、とことん、日本は悪い事をした、日本人は悪い国民だと、日本人に思いこませたこと。
つまり米国が占領期間中に行った政策に拠って、とことん洗脳されたこと。
ソビエトが第二次大戦の戦勝国の中に入っていたことも輪をかけただろう。
戦後しばらく、というよりも、一昨年8月に、朝日新聞の実態が、初めて、完璧に明らかに成るまでは、私たちの国では、いわゆる左翼勢力、マルキシズムやコミンテルンに影響された勢力が、大きな力を有していたのである。
最も分かりやすい例が、国連に何度も行って、性奴隷などという言葉を国際社会に定着させた、当時の日弁連の要職に在った弁護士に代表される、日弁連の態様だろう。
日本国民の年金財団であるGPIFがたった一か月で（極端に言えば、たった10日である）15兆円の大損失を被る事態が在ったにも関わらず、その事をもたらしたのは誰なのか、どういうやりくちで、こんなことがまかり通ったのか、世界の市場の中で。世界で最も安定していて安全な国である、日本の東証が、なぜ、世界経済の不安の震源地である中国と全く同じ下落率なのかを追求する思考はまったくなく、
それどころか、これを好機として日銀の政策と、自分たちの国の政権の経済政策の攻撃に使う。
こんなメディアが、日本以外のどこの先進国に在るだろうか。
それともメディアにいる人間たちだけは、日本国民ではないから、年金がどれほど大損失を被っても、全く関係がない。
それどころか、実は、反日プロパガンダを国是としている、中国人や韓国人で占められている組織だから、これほど痛快な事はないとでも思っているのだろうか。
