これまでの、「おためごかし」、知識人の砦が、経済に基盤を置いた、真っ当な言論に、切り替わって行く兆しなのだろう。
勿論、何度か指摘して来たが、日経にも、土谷某の様な、多分、政治部に所属して、社会人としての大半の時間を記者クラブ通いに費やし、多分、東大や京大を出ましたという学歴と、時の政治家との密接な関係を売りに、重鎮=権力にのし上がったのであろう様な者は、結構な数、居るのだろうが。
土谷を筆頭として、自分たちも、反民主主義そのものだった権力の横暴に加担し、小沢一郎=悪人、菅直人=市民活動家でクリーン、等と言う、言論人にあるまじき、幼稚園児の様な図式を掲げて、菅直人を担いだ結果の酷さに、日経は目が覚めた、ということころだろうが、朝日は、星浩が、言論人にはあるまじき面の皮の厚さ通りに、社内でも、中国共産党なみの権力を持っているのだろうか、66年前までと、同じく、反省の素振りは、全く見えない。
日本のマスコミが反省しようとしなかった所に、国民に対して自分たちの所業を謝罪しようとしなかった所に、終戦直後から今に至るまで続いて来た、「日本人は悪い事をしたのだ、日本国民全部が世界に対して極悪人だったのだ」、という、占領軍=GHQが、原子爆弾2発という、人類に対する重大な罪には頬かぶりして、日本統治の為に、これほど都合の良い論理は無かった訳だが、マスコミは、自分たちの責任回避に、これに飛びつき、今日に至ったのである。
それが日本の弱点なのだと、今、芥川は明瞭に断罪する。そういうおためごかしから生まれたマスコミ、その産物である、菅、孫、星、伸子etc.を、芥川は絶対に許さないのだ。
「文明のターンテーブル」、は、そういう有り様を、糾し続けて来た物語でも在るのだ。
©芥川賢治
それでは、以下に、日経新聞の「解説」を紹介します。
安定供給、戦略見えず
政府のエネルギー需給安定策からは、日本企業の活動に不可欠な電力をいかに賄うかという戦略が見えてこない。省エネ策や節電対策は数多く盛り込んだが、停止中の原子力発電所の再稼働をどう進めていくか、中長期的に電力をどう安定供給するかといった肝心な課題には答えが示されていない。
菅直人首相は「脱原発依存」を掲げているものの、東日本大震災後も電力発電量の約2割(5月時点)はなお原発で賄われている。電力不足の懸念を和らげるためには短期的には運転停止中の原発の再稼働に道筋を付け、中長期的にはコストを勘案しながら電源の多様化を進める必要かおる。
今回の対策は具体的な電力供給策には踏み込んでおらず、海外への生産シフトを検討する企業の動きに歯止めをかけられそうにない。
勿論、何度か指摘して来たが、日経にも、土谷某の様な、多分、政治部に所属して、社会人としての大半の時間を記者クラブ通いに費やし、多分、東大や京大を出ましたという学歴と、時の政治家との密接な関係を売りに、重鎮=権力にのし上がったのであろう様な者は、結構な数、居るのだろうが。
土谷を筆頭として、自分たちも、反民主主義そのものだった権力の横暴に加担し、小沢一郎=悪人、菅直人=市民活動家でクリーン、等と言う、言論人にあるまじき、幼稚園児の様な図式を掲げて、菅直人を担いだ結果の酷さに、日経は目が覚めた、ということころだろうが、朝日は、星浩が、言論人にはあるまじき面の皮の厚さ通りに、社内でも、中国共産党なみの権力を持っているのだろうか、66年前までと、同じく、反省の素振りは、全く見えない。
日本のマスコミが反省しようとしなかった所に、国民に対して自分たちの所業を謝罪しようとしなかった所に、終戦直後から今に至るまで続いて来た、「日本人は悪い事をしたのだ、日本国民全部が世界に対して極悪人だったのだ」、という、占領軍=GHQが、原子爆弾2発という、人類に対する重大な罪には頬かぶりして、日本統治の為に、これほど都合の良い論理は無かった訳だが、マスコミは、自分たちの責任回避に、これに飛びつき、今日に至ったのである。
それが日本の弱点なのだと、今、芥川は明瞭に断罪する。そういうおためごかしから生まれたマスコミ、その産物である、菅、孫、星、伸子etc.を、芥川は絶対に許さないのだ。
「文明のターンテーブル」、は、そういう有り様を、糾し続けて来た物語でも在るのだ。
©芥川賢治
それでは、以下に、日経新聞の「解説」を紹介します。
安定供給、戦略見えず
政府のエネルギー需給安定策からは、日本企業の活動に不可欠な電力をいかに賄うかという戦略が見えてこない。省エネ策や節電対策は数多く盛り込んだが、停止中の原子力発電所の再稼働をどう進めていくか、中長期的に電力をどう安定供給するかといった肝心な課題には答えが示されていない。
菅直人首相は「脱原発依存」を掲げているものの、東日本大震災後も電力発電量の約2割(5月時点)はなお原発で賄われている。電力不足の懸念を和らげるためには短期的には運転停止中の原発の再稼働に道筋を付け、中長期的にはコストを勘案しながら電源の多様化を進める必要かおる。
今回の対策は具体的な電力供給策には踏み込んでおらず、海外への生産シフトを検討する企業の動きに歯止めをかけられそうにない。