五月のエッセイ

 

　五月の空そして再生可能エネルギー

 

　郵便局でもらったカレンダーの五月はうちの裏？と思うほど北浅川にそっくりだ。群馬県安中市仲宿と書いてある。半分が青空、半分が緑の山と流れる川だ。白い雲が浮かぶ空にはトンビが一羽旋回している。

　この空こそ私たちの故郷なのだ。

 

十三日の東京新聞朝刊一面におなじみのセンターパーツの白髪が大写しになっていた。３１１の原発禍以来、脱原発を掲げて動きを見せている元首相、小泉純一郎だ。「原発のない国へ」のキャンペーンを組み、元総理への単独インタビューである。

「原発支援のカネを自然エネルギーに向ければ、原発が供給していた３０％程度の電力は１０年で自然エネルギーで供給でき、将来、全電源を自然エネルギーでできる国になる」

「首相の権限は強い。もし首相が〈原発ゼロを〉決断すれば、自民党はそんなに反対しない。首相が決断すれば野党は黙っていても喜んで協力する」

世界的に見ても再生可能エネルギーの普及は目覚ましいものがあって、２０４０年には７０％近くを賄えるようになるとみられている。ところが安倍政権はいまだに原発２０％を崩さず、再生エネへの道を開こうともしない。

経済産業省には、総合資源エネルギー調査会というものがあり「意見箱」を開設している。その内容を分析すると３分の２が原発の再稼働に反対している、というのだ。ところが調査会ではこの多数意見は全く議論の対象とはならず黙殺状態なのだそうだ。経産省の選んだメンバーの大多数が原発産業の利害関係者というから、推して知るべし、なのだろう。

　昨年十一月、習近平が中国共産党大会で党を挙げて再生可能エネルギーの普及に取り組むと述べ、２０５０年までには８０パーセントを再生可能エネルギーに転換すると宣言した。政府指導の術開発による設備の低価格化と蓄電装置の改良によって、もはや持続的補給が可能なエネルギーになっているという。

　一方、日本では原発を所有する電力会社が

送電線の権利を握っているために、太陽光発電を立ち上げても、設備投資に金がかかり、電力会社の方針が変わるたびに影響を受けて利益と結びつかないと、撤退することが多いと聞く。

　小泉氏は自分の経験から、政府さえその気になれば、いつでも原発から再生可能エネルギーへの転換は可能なのだと説く。しかしいつか核兵器を持ちたいという夢に固執する安倍政権では、それは不可能と。「自民党をぶっ壊す」と言って古い体質を壊すことに躍起となった人ならではの言葉とも感じられた。

　

　オーストラリアの友人の住む村はどの家にも太陽光パネルが屋根に在って、足りない時だけ外からの電気を受けるのが普通だと言っていた。余った時は電力会社が買い取るということだったが、日本ではこの方式を採用するには、まだまだ費用がかさみ、手軽にはいかない。それでも少しづつ増えてきたが。

家庭用の太陽光パネルと蓄電池システム、南の高い片屋根の家では難しいといわれてしまったけれど、やっぱり欲しいなあ。この空を孫子の代へと残すために。〈２０１８０５〉