トーマス・グラバー 第三章 「世界の大きな謎」フリーメーソン 関係本は五万冊にも及ぶ

トーマス・グラバー　第二章　グラバー長崎へ出立　米国宣教師フルベッキhttps://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/177fa0625a70962e35b83f9a60525df6
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「世界の大きな謎」フリーメーソン　　関係本は五万冊にも及ぶ　

筆者は七十代をとうに過ぎた老フリーライターである。　その一介のフリーライターが世界最高峰の山、エベレスト山よりもはモはるかに高い山に登ろうとしている。

そんな高山が一体どこにあるよいうのか。　その名は「フリーメーソン」という山である。　フリーメーソンと言う団体がこの世に存在することは多くの人が知っている。

しかし、フリーメーソンが具体的にどういうことを実施しているかとなると、ほとんどの人が首を傾げるに違いない。

 

この章では、少々、いや、大幅に長くなるが、この本の主人公であるトーマス・グラバーはもちろんのこと、ペリー提督、フルベッキ、シーボルト博士（医者）､英公使パークス、小曽根英四朗らが加盟していたというフリーメーソンについて記しておきたい。

筆者の手元にある「国語辞典」（集英社）によると「フリーメーソンとは一七一七年にロンドンで設立された国際的博愛主義団体、またその会員。　中世の石工（メーソン）のギルドに期限を持つ。　槌（つち）、定規、コンパスなどをシンボルとし、秘密結社ではないが、加入時の神秘的儀式や閉鎖性のため、しばしば迫害を受けた」と説明している。　多くの百科事典も同じような説明である。

しかし、「秘密結社ではないが」という表現は少々間違っている。

 

フリーメーソンの本拠地と言われるロンドンで生まれ育ったジャーナリストのスチーブン・ナイトは、長年にわたりフリーメーソンを取材し続けているが、彼によるとこれまでにフリーメーソンに関する本は、世界で実に約五万冊も発行されているという。

話半分に割り引いてみても、二万千冊という膨大な数字となる。　なぜこれほどまでの発行数となったのか。　それはフルーメーソンの実態が、それこそ複雑怪奇、諸説粉々で詳しくは決して解明されないからである。

秘密組織ではなく、誰にでもその存在が詳しく分かっていれば、これまでに何万冊もの本が出回るわけがない。　要するに良くも悪くも外部の者には窺い知れない秘密結社の要素が今でも強いと言うことである。

 

 

 

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22.トーマス・グラバー　第三章　世界の大きな謎」フリーメーソン　関係本は五万冊にも及ぶhttps://blog.goo.ne.jp/renaissancejapan/e/3299805d68ec27e926621579e50172af

 

 

 

この本には、歴史的に貴重な写真、図、文献なども数多く掲載されている秀逸な作品ですが、それらをPDF化して皆さんに紹介することもできますが、著者と発行所の『長崎文献社』に敬意を払って、全てを紹介するのは、控えたいと考えております。

 

 

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古河電工、光ファイバー・ケーブル事業を組織再編

古河電工はグループ内の光ファイバー・ケーブル事業について組織再編する

古河電気工業はグループ内の光ファイバー・ケーブル事業の組織を再編すると発表した。日本と米国、ブラジルの事業を実質的に統合する。効率的な事業運営や収益拡大につなげる。

新会社を設立し、古河電工の光ファイバー・ケーブル事業と、完全子会社の正電成和（東京・品川）の発行済み株式すべてを継承する。

 

さらに持ち株会社を設立し、新会社のほか、米国とブラジルの子会社の株式を現物出資する。吸収分割の契約締結日は8月30日、25年4月1日に実施する予定。

古河電工はグループ内のメタル電線事業についても集約し、経営効率の向上や意思決定の迅速化を進める。連結業績に与える影響は軽微としている。

 

 

【関連記事】

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日経記事2024.07.12より引用

 

 

中国スマホのトランシオン、クアルコムが特許侵害で訴訟

トランシオンは「グローバルサウス」で低価格スマホなどを販売して急成長してきた
（同社ウェブサイトから）

 

 

【広州=藤野逸郎】

スマートフォン世界大手の中国・伝音控股（トランシオン）が、半導体大手の米クアルコムからインドで特許侵害の訴訟を起こされた。

トランシオンはアフリカや南アジアなど「グローバルサウス」と呼ばれる新興・途上国で低価格の機種を販売し急成長してきた。今後の事業モデルに影響が出る可能性がある。

 

中国メディアなどによると、クアルコムはトランシオンが傘下のブランド「TECNO」、「itel」、「Infinix」について大部分の商品で特許料を支払っていないとしてデリーの高等裁判所に訴えた。

通信規格「4G」や「3G」に関する特許が争点との報道もある。

 

トランシオンは日本経済新聞の問い合わせに対し「知的財産権を尊重し、特許権者と友好的な交渉を通じて契約を結ぶ用意がある」と回答した。

英フィナンシャル・タイムズによると、オランダのフィリップスも同様にインドでトランシオンを提訴し、フィンランドのノキアも特許料の支払いを求めているという。

 

これに対しトランシオンは、事業を展開するアフリカや南アジアなど70カ国以上の新興市場は経済発展に差があったり特許のルールが未整備だったりするとし、「世界で一律に過度に高い特許料を要求する特許権者もおり、公平性や合理性などの原則に準拠していない」とコメントした。

中国証券会社の中信証券の分析によると、トランシオンが世界で販売するスマホの平均価格は2022年時点で550元（約12000円）、従来型の携帯電話は65元と低価格だ。特許料支払いなどのコストが発生すれば、価格に上乗せされる可能性もある。

 

トランシオンは23年、スマホや従来型の携帯電話を1億9400万台出荷した。米調査会社IDCによると世界3位だった。

アフリカはスマホで約46%のシェアを握る。トランシオンにとってインドはアフリカに次ぐ重要市場とみられる。

 

トランシオンは16日、経営幹部が同日から6カ月以内に合計で1080万〜1400万元分の自社株を購入すると発表した。投資家に対し、会社の成長持続に貢献する姿勢を示す狙いだ。

 

 

アジアBiz

• 中国スマホのトランシオン、クアルコムが特許侵害で訴訟（20:55）
• ソニーグループ、中国で「ゆる楽器」紹介　ハッカソンも（20:51）

 

 

日経記事2024.07.16より引用

 

 

 

円買い介入、12日は2兆円規模か 市場推計

日銀が16日に公表した17日の当座預金残高の見通しから、市場では12日に2兆円規模の円買い介入があったとの観測が広がった。

為替介入を反映する「財政等要因」による減少額が2兆7400億円になり、介入を想定しない事前の市場推計と2兆円程度のずれが生じたためだ。11日にも3兆〜4兆円規模の介入があったとの市場観測が出ている。

 

為替介入は財務省が判断し、日銀が実行する。市場から円を買う介入があれば、民間金融機関が日銀に預ける当座預金から円が国庫に移動し、当座預金が減少する。決

済は2営業日後になるため、12日の介入は17日の残高に反映される。

 

銀行間の資金のやりとりを仲介する短資会社が為替介入がない前提で事前に予想した当座預金残高の「財政等要因」は6000億円の減少だった。

日銀公表値との差額分が政府・日銀による為替介入の実施額と推測できる。

 

12日は対ドルの円相場が一時1ドル=157円台前半とおよそ3週間ぶりの円高・ドル安水準をつけた。

財務省の神田真人財務官は13日未明に介入有無について「申し上げることはない」と述べていた。

 

 

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日経記事2024.07.16より引用

 

 

マスク氏、トランプ氏支援に月71億円の献金計画 米報道

マスク氏は銃撃事件を受けてトランプ氏支持を公言した=ロイター

 

シリコンバレー=山田遼太郎】

米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は15日、起業家のイーロン・マスク氏が共和党のトランプ前大統領を支援する政治団体に毎月4500万ドル（約71億円）程度の献金を計画していると報じた。

• 【関連記事】イーロン・マスク氏、トランプ氏支持を表明　襲撃受け
  
  

マスク氏はトランプ氏が演説中に銃撃を受けた事件を受け、11月の米大統領選で同氏を「全面的に支持する」と13日に表明した。米国有数の大富豪であるマスク氏の支援は、トランプ陣営への追い風になりそうだ。

WSJは関係者の話としてマスク氏の計画を伝えた。献金するのはトランプ氏を支援するスーパーPAC（政治活動委員会）の一つ「アメリカPAC」。米連邦選挙委員会（FEC）への報告によると5月に登録したばかりの新しい団体だ。

 

15日に開示された6月末までの報告書には、マスク氏による寄付の記録はなかった。

アメリカPACは6月に約880万ドルの資金を調達し、およそ780万ドルを支出した。米電気自動車（EV）大手テスラの成功により巨額の資産を持つマスク氏の献金で、同団体は資金力が大幅に増すことになる。

 

 

アメリカPACへの寄付者には他に、米石炭大手アライアンス・リソース・パートナーズのジョー・クラフト最高経営責任者（CEO）や米データ解析企業パランティア・テクノロジーズ共同創業者のジョー・ロンズデール氏が名を連ねた。

米暗号資産（仮想通貨）交換業者ジェミナイの共同創業者、キャメロン・ウィンクルボス氏とタイラー・ウィンクルボス氏らも献金した。

 

 

WSJなどによると、アメリカPACは激戦州で共和支持層に早期の有権者登録を呼びかける活動に重点を置く。トランプ氏支持票を掘り起こして、民主党現職バイデン大統領の陣営に対抗する。

マスク氏を巡っては米ブルームバーグ通信が12日、アメリカPACへの資金提供を報じていた。マスク氏は従来、米大統領選で支持する候補者を公言してこなかったが、不法移民の流入増加などについてバイデン氏を強く批判していた。

 

 

マスク氏は3月にトランプ氏と面会したことも明らかになっていた。EVなどを巡りたびたび意見を交わしているという。マスク氏は15日、共和が副大統領候補にJ.D.バンス上院議員を選んだことについても「トランプ氏の素晴らしい決断だ」とX（旧ツイッター）に書き込んだ。

ブルームバーグ通信の世界長者番付「ビリオネアインデックス」によると、マスク氏の資産は2600億ドルを超えて世界首位に立つ。

 

 

【関連記事】

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多様な観点からニュースを考える

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深尾三四郎
伊藤忠総研　エグゼクティブ・フェロー

今後の展望

トランプ再選がEVシフトを再加速させる可能性はある。

WSJはトランプ大統領が再誕した場合にマスク氏が新政権のアドバイザーのひとりになる可能性を両者が議論したとも報道している。

共和党政策綱領が採択されたが、自動運転車の進化・普及の後押しとなるAIの技術革新を阻害するバイデン大統領令を撤回することはロボタクシーを年内に発表するテスラの追い風に。

EV税制優遇措置を廃止する法案を提出したバンス上院議員が副大統領候補に選ばれたが、トランプ政権による原子力・再エネを含めた“あらゆるエネルギー”のインフレ抑制がEVの電費削減を通じた総保有コストの低下につながり、EV需要が再び拡大する可能性は否定できない。

2024年7月16日 12:50

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日経記事2024.07.16より引用

 

 

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凄い金額ですが、どんな裏取引き（約束）があるのか気になる。