新しいスマホに換えてから、Gooの防災アプリが通知を入れてこない・・・
ならば・・・と、依然に使用していた「Yahoo!防災速報」に戻しました。
Gooアプリは万が一の時のために連絡先のメールアドレスや避難場所などの登録できるのが気に入ってたんですが・・・
何故か20号台風接近の時に1度だけ連絡してきただけで、何か不安になってきたんですよ。
ここんところ、地震や豪雨、台風等々色々ありますからせめてアプリやHPで情報収集をしたいですよね。
今朝は災害時に役立つサイトやアプリの紹介記事を転載してみようと思います。
~以下、8月26日読売新聞朝刊より抜粋~
「特別警報を待つことなく、危険度分布を活用し、自治体の避難勧告などに従って、早め早めの避難をお願いします」。先月27日、東京・大手町の気象庁で開かれた台風12号についての緊急記者会見で、黒良 龍太・主任予報官は危険度分布の活用を訴えた。「遅くとも、薄い紫が出現した段階で速やかに避難開始の判断をしてほしい」という。
現在地のほか、自宅や勤務先などを3地点まで登録でき、その地点で防災情報が出た場合に通知を受け取ることができる。通知を希望する災害は自分で選べる。
ヤフーが協定を結んだ約180の自治体については、避難所や給水場所などの情報も得られる。ヤフーの関口和明さん(46)は「社会貢献の一環として、自治体の信頼できる情報を配信することにした」と話す。災害時はデマ情報がネット上に流れることもあるからだ。
ならば・・・と、依然に使用していた「Yahoo!防災速報」に戻しました。
Gooアプリは万が一の時のために連絡先のメールアドレスや避難場所などの登録できるのが気に入ってたんですが・・・
何故か20号台風接近の時に1度だけ連絡してきただけで、何か不安になってきたんですよ。
ここんところ、地震や豪雨、台風等々色々ありますからせめてアプリやHPで情報収集をしたいですよね。
今朝は災害時に役立つサイトやアプリの紹介記事を転載してみようと思います。
~以下、8月26日読売新聞朝刊より抜粋~
スマホ見て 避難開始判断
地震や豪雨などの災害時は、命を守るために、正確な情報を素早く手に入れたい。9月1日の「防災の日」を前に、災害時に役立つサイトやアプリを紹介しよう。
(編集委員 吉田昌史)
危険度分布など情報入手
スマートフォンの位置情報をオンにした状態で、気象庁のウェブサイトを開こう。右の図のように「危険度分布」のバナーが下の方にあるのでこれをタップしよう。「洪水」の危険度が表示される。左上にある3本線をタップすれば、「土砂災害」「浸水害」といった災害の危険度や、「雨雲の動き」「今後の雨」から見たい情報を選べる。
それぞれの災害の危険度は色分けされている。土砂災害や浸水害、洪水は濃い紫が最も危険度が高く、すでに重大な災害が発生している可能性もある状態だ。次いで薄い紫、赤、黄などの順に危険度が低くなる。情報は10分ごとに更新される。「特別警報を待つことなく、危険度分布を活用し、自治体の避難勧告などに従って、早め早めの避難をお願いします」。先月27日、東京・大手町の気象庁で開かれた台風12号についての緊急記者会見で、
アプリも活用
スマホの防災アプリも使ってみよう。検索大手ヤフー(東京)のアプリ「Yahoo!防災速報」は、地震や津波、河川洪水、火山など12種類の防災情報を受信できる。1400万人以上が利用しているという。現在地のほか、自宅や勤務先などを3地点まで登録でき、その地点で防災情報が出た場合に通知を受け取ることができる。通知を希望する災害は自分で選べる。
ヤフーが協定を結んだ約180の自治体については、避難所や給水場所などの情報も得られる。ヤフーの関口和明さん(46)は「社会貢献の一環として、自治体の信頼できる情報を配信することにした」と話す。災害時はデマ情報がネット上に流れることもあるからだ。
システム開発会社ファーストメディア(東京)のアプリ「防災情報 全国避難所ガイド」は、災害情報だけでなく、現在地周辺の避難所などを検索して道順を案内してくれる。同アプリから、検索大手グーグルが提供する安否情報検索サービス「パーソンファインダー」に、名前や現在状況などを、位置情報とともに簡単に書き込める。ファーストメディアの山崎佳一社長(55)は、「西日本豪雨では、7月10日時点で1300人以上がアプリからパーソンファインダーに登録していた」と話す。
西日本豪雨では、避難が遅れて被災した人も多かった。多くの自治体がハザードマップ(災害予測図)などの防災情報をホームページで公開している。自宅や職場にどんな災害リスクがあるのか、普段から調べておきたい。災害から命を守るためには、行政による「公助」に頼るだけでなく、自ら取り組む「自助」、地域や職場で協力し合う「共助」も欠かせない。
西日本豪雨では、避難が遅れて被災した人も多かった。多くの自治体がハザードマップ(災害予測図)などの防災情報をホームページで公開している。自宅や職場にどんな災害リスクがあるのか、普段から調べておきたい。災害から命を守るためには、行政による「公助」に頼るだけでなく、自ら取り組む「自助」、地域や職場で協力し合う「共助」も欠かせない。
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