ニーム あれこれ-76

ニーム　あれこれ-76

林野庁の資料によると
二酸化炭素排出量と森林（スギ人工林）の二酸化炭素吸収量
日本の森林が1年間に蓄える二酸化炭素の量は約8,300万トン（平成18年度）程度と考えられます。
人のCO2排出量　　320ｋｇ　　　　スギ吸収　　23本
車のCO2排出量　2.300ｋｇ　　　　スギ吸収　160本
1世帯のCO2派出量　6.500ｋｇ　　スギ吸収460本

ニーム あれこれ-75

ニーム　あれこれ-75

ニームの驚きの働きは、作物に直接散布されることで多くの効果が得られるが、
散布されたニームの成分が根から、茎を通り、植物の上部組織に広がる。ニーム成分が植物に吸収され、植物の体内に運ばれる事で、作物の内部からも守られるようになる。
実験的には根からの吸収だけでも、小麦や大麦、米、サトウキビ、トマト、綿、菊といった作物で数種類の害虫から10週間に渡って保護された。この方法は、国内では米作に応用されている。
国連の関係機関「A Tree For Solving Global Problems」の報告書より

ニーム あれこれ-74

ニーム　あれこれ-74

林野庁資料でのスギの吸収量と身近な二酸化炭素排出量とを比較。
車1台の1年間に排出されるCO2は80年生のスギ人工林約0.3ha（スギ約160本）の年間吸収量と同じくらい。
1世帯の1年間に排出されるCO2は80年生のスギ人工林約0.8ha（スギ約460本）の年間収量と同じ。

ニーム あれこれ-73

ニーム　あれこれ-73

研究によると、害虫はマラチオンのような単一の毒性化学物質に対しては耐性を持つようになるが、ニームで、害虫は遺伝性のある耐性をつくりあげそうにない。
国連の関係機関「A Tree For Solving Global Problems」の報告書より

ニーム あれこれ-72

ニーム　あれこれ-72

林野庁の資料によると
樹木が吸収し蓄積する二酸化炭素量は一本一本違っていて、手入れされている80年生の スギ人工林で1ha当たり約170t(1年間当たり平均で約2.1t)。　同じく80年生のブナを主体とする天然林は1ha当たり約100t（1年間当たり平均で約1.3t）程度の炭素を蓄えていると推定されます。二酸化炭素に換算すると、それぞれ約620t、約370t、1年間当たりそれぞれ約7.8t、約4.6tであり、人のCO2排出量が320ｋｇとされるので、24-14人分計算となる。切り出していなければ、人工林1ha当たりで2000-2500本と思われます。

ニーム あれこれ-71

ニーム　あれこれ-71

ニームの主要成分アザジラクチンは１００万分の1以下の濃度ppmの含有量で、
植物を食べる昆虫を駆除するのに劇的な影響を与える優れものです。
インドでは1800万本も自生して、4000年前より神秘の木、村の薬局として利用されています。
私はベトナムでニームの植林・栽培に関わっています。

ニーム あれこれ-70

ニーム　あれこれ-70

日本は戦後、高度経済成長に伴う木材需要で、大規模に天然林が伐採され、住宅、家具材などに消費された。伐採された所にスギなどが大量に植林がなされたが、安価な外材の輸入の増加とともに国産木材が売れなくなったことで林業就労者の収入減少が影響し、林業就労者の減少がおき、間伐や間引きなどできずに、山を破壊してしまった。長い間、国も放置していたこともあり、植林地が全国で問題になっている。農業と違い票にもならず金にもならないと永田町は言っていた。「責任を取れ」といっても、もう居ませんが。現政権で漸く環境も含めて光がさしてきたようだ。

ニーム あれこれ-69

ニーム　あれこれ-69

ニームの主要成分であるアザジラクチンやサランニンは数百に及ぶ市販防虫剤に含まれる
「ＤＥＥＴ」（Ｎ，N-diethyl-m-toluamide）、と呼ばれる合成化学薬品よりも、
植物を食べる昆虫を駆除するのに効果がある。
国連の関係機関「A Tree For Solving Global Problems」の報告書より

明けましておめでとうございます。

明けましておめでとうございます。
今年もニームを通じて「あれこれ」取り組みたいと思います。
本年も宜しくお願いいたします。
私たちのために、なんとしても自然回帰に取り組んで欲しい。
２０１０年年末に排出量取引先送りを決めた。　大いに賛成。
企業の技術開発を支援する事のほうが効果的。
　温室効果ガスの排出量取引について、平成２５年度としていた導入時期の先送りを決めた。　先送りの理由として、ＣＯＰ１６（２０１０年１1月メキシコ）で、米中など主要排出国が参加しない京都議定書で、日本だけが過大な負担を強いられる単純延長の流れをかろうじて食い止めたが、国際的な枠組みを改めて見極める必要が出てきたからである。排出量取引は単に排出量の付け替えだけの、見せかけであり、排出量削減の逃げ道を作るだけで効果はない。本来、日本は得意とする省エネ技術を途上国に広め地球規模の削減に貢献する仕組みを考えた方が現実的である。政府は、排出削減に向けた企業の技術開発を支援する事がより効果的ではないか。それも創意工夫の達人、町工場にも、大きな支援を望みたいものである。
人類のため、私たちのために、なんとしても自然回帰に取り組んで明るい未来をめざしたい。