支那はパクリ新幹線を世界中に

先日も支那が"日本の新幹線技術を世界特許申請"という記事を書いたが、今回はインドへの新幹線売込みで日本が苦戦しているということを取り上げたい。

支那のパクリ新幹線は日本の半額で売り込んでいるので、途上国としては「安全性」より「安さ」を優先するところがあり、真似された日本としては非常に窮地に立たされている。インドをはじめマレーシア、サウジアラビア、ルーマニア、ハンガリー、マケドニア、ロシアと次々とパクリ新幹線の売り込みに係っている。

すでに親日であるはずのトルコやタイでは、支那に高速鉄道の建設を請け負われてしまった。さらにアメリカや南米にも激しく売り込み攻勢をかけている。まさに日本の技術を盗み取り、いけしゃーしゃーと世界中に売り込んでいる。

これを見ても分かるように、"強盗の倫理"が当たり前のチャンコロに、大事な国の資産を安々とあげてしまったJR東日本と川崎重工業のどうぞ「技術を盗んでください」という安易な感覚がこのような事態を引き起こしている。

さらに90年代後半から2000年代以降に大挙して支那に進出した日本の技術集団が、支那にもたらした恩恵は計り知れない日本の損出につながっている。世界に誇る金型、ロボット技術、職人の技までもが流出してしまっている。

支那への新幹線技術の流出に大反対したJR東海の葛西会長の危惧が的中したように、これからも支那のスパイや学生、研修員などの日本入国は米国並みに厳しく規制する必要がある。

地球温暖化の元凶は支那

【巨大嵐、大寒波…中国の大気汚染が原因　地球の裏側まで影響、衝撃広がる】産経
2014.4.17
　中国で深刻化している微小粒子状物質「ＰＭ２．５」などによる大気汚染が、北半球における異常な巨大嵐や大量降雨、大寒波などの重大な気候変動の原因になっているとする研究論文が１６日までに、全米科学アカデミー紀要に発表された。論文は、昨年末から今年初めにかけて米国の東部を襲った異常な寒波にも影響していると指摘した。大気汚染が人体に深刻な影響を及ぼすことは多数報告されてきたが、地球規模の異常気象との関係が科学的に指摘され、衝撃が広がっている。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）

■米科学者らが解析
　「（北半球で発生した）分厚く巨大な雲やおびただしい降雨を伴う嵐は、大気汚染の結果として生み出されたものだ」

　米カリフォルニア工科大学ジェット推進研究所の研究チームはこう断言し、北京を中心とする中国の大気汚染が気候変動に重大な影響を及ぼしているとの認識を示した。

　英ＢＢＣ放送や米ＣＮＮテレビなどの報道によると、米国のテキサス、カリフォルニア、ワシントン各州から集まった科学者が研究チームを結成。中国のほか、インドなどの新興国で排出量が増加している、石炭火力発電所や自動車からの排ガス、空気中の微小粒子状物質などが大気に与える影響を最新のコンピューター技術で解析した。

　論文では、異常気象の原因として、排ガスや微小粒子状物質から生まれた大気中を浮遊する粒子状物質「エアロゾル」を挙げた。エアロゾルは雲の元になり、大量に発生すると、嵐も巨大化するとしている。

　さらにエアロゾルは日光を吸収するため、温室効果によって地球の温暖化と冷却化の両方の作用をもたらすという。

■地球全体に広がる恐れ
　論文では、こうした現象が複合的に作用し、北半球の中緯度の地域でより巨大な嵐やより多量の降雨をもたらしている可能性を指摘。さらに、北極へ流れ込む空気の流れもより速くなっているとし、北極からの寒気の吹き出しがもたらした米国での異常寒波との関係も指摘した。

　研究では「米国やカナダを含む北半球の中緯度の地域で起きた異常気象と関連づけることができる」と明言。テキサスＡ＆Ｍ大学での研究でも「米国で異常気象が起こっていることはほぼ確実で、さらなる研究が必要だ」と語った。

　このほか、論文は、エアロゾルは嵐やモンスーンに乗って、地球全体に広がり、より広範囲な気候変動を招く恐れもあると警告した。

　中国は、地球温暖化の原因とされる二酸化炭素（ＣＯ２）などの温室効果ガスの世界最大の排出国。ＣＯ２だけでなく、ＰＭ２．５による大気汚染そのものが、より直接的に気候変動の原因となっている可能性があり、世界的に改善を求める声が一段と高まるのは確実だ。

　更に我が国の国立環境研究所の江守正多・気候変動リスク評価研究室長は二酸化炭素などの温室効果ガスの排出抑制策が実施されなければ、２１００年の夏には北極海の氷がなくなるという。江守室長は「大雨や強い台風が増え、海面上昇も起きる可能性がある」と警告した。

世界の二酸化炭素排出量ではダントツに支那が突出している。

世界最悪のチャンコロ観光客のマナー

世界最悪の中国人観光客のマナー「洗面台で子どもが放尿」「路上でツバ」－。ホテル・旅館も困惑
もはや世界共通の認識となっている中国人観光客のマナーの悪さ。１～７日の中国の国慶節（建国記念日）に伴う大型連休でも、日本の観光地で中国人団体客のあきれた行状が見受けられた。「格式を重んじるホテルや旅館は、中国人の受け入れをやめたいのが本音だ。しかし、それを表明すれば『差別』だと問題にされてしまうことを恐れている」

しかし、日本政府がこんな人間以下の連中でも"金"になるからと受け入れているのがそもそも問題だ。こんなケダモノたちの汚れた金を当てにしなくても、日本国は立派にやっていける。なぜ支那人をこれほど優遇するのか。

世界にはこんな程度の低い連中より、低所得でももっとまともな国が掃いて捨てるほどある。そうした国にビザの緩和をするべきなのに、何故に支那だけを優遇するのか。

こんな連中が、来日観光客の８割を占めていること自体問題なのだ。「観光客1000万人達成」がチャンチャラおかしい。もっと日本政府よ、日本人としての誇りを示せ！！


驚くべき中国人のモラル崩壊

支那が出す数字には信憑性ナシ

２０１４年版「日本の防衛」（防衛白書）が閣議了承を経て８月に発刊された
国防近代化を支える中国の公表国防費について、白書は名目上規模が「過去２６年間で４０倍」「過去１０年間で４倍」と異常ともいえる急増ぶりを伝えている。しかし、実態はイギリスのジェーン年鑑などでも支那の国防費実態は発表よりも3倍から4倍とみている。これに照らすと120倍から160倍急増していることになる。

何においても支那の発表する数字は"嘘"が含まれているから、奴らが出す数字は、まともには信じてはいけない。それにかんがみるとGDPも世界第2位という数字も、信じられない。


恐怖大陸中国の実態

世界のレノボ使用禁止令

IBMが2006年に支那に売却したレノボには、あらかじめスパイウエアーやウイルスが仕込まれている疑惑が浮上している。確かに支那の検索サイトバイドにはスパイウエアーが組み込まれていることが発覚しているし、欧州会議の折に無償で配られた支那で製造したスマホにはスパイウエアーが組み込まれていたり、やはり支那製のルーターに盗聴マルウェアーが組み込まれていたり、次々とIT製品からの情報窃取が行われているので、支那のパソコンのレノボにも国家的な陰謀として、それらの盗聴マルウェアーが仕掛けられているとしても不思議ではない。以前から支那のマルウェアー対策ソフトのキングソフトなどは危険だと感じているが、気を付けるに越したことはない。知らないうちに個人情報をすべて盗まれていた、などということが起きないとも限らない。とにかく日本人は世界標準としてみても、チャンコロに対して脇が甘すぎる。もっと警戒すべきだ。

yomiuri onlineより
●各国政府の使用禁止通達・スパイ工作疑惑
2006年、中国政府の影響力（資本上の支配権）のおよぶ企業であることから、米中経済安全保障検討委員会（U.S.-China Economic and Security Review Commission）は、安全保障上の理由からレノボのPCを米国政府機関が使用することに懸念を表明した

●情報窃取工作の疑い
2013年7月27日付のオーストラリアン・ファイナンシャル・レヴュー（AFR）は、レノボの製品にユーザーの情報にアクセスできる工作が施されているとして、オーストラリアや米国、英国、カナダ、ニュージーランドの5カ国の情報機関が使用を禁止していると報じた。

日本の先端技術、護衛艦「いずも」

来年３月までに就役する予定の護衛艦「いずも」


支那はこのヘリ搭載型護衛艦の「いずも」の就航が気に食わずに"軍国主義"の象徴だといぶかっている。自らはウクライナからスクラップ空母を買い取り、「遼寧」として就航させたポンコツ空母がありながらだ。何でも自らのことは棚において相手ばかり非難する"チャンコロ思想"なのだ。靖国に参拝するのを痛烈に批判するくせに、アメリカが香港の不正選挙制度を非難すれば、"内政干渉"だと嘯く。

海自はヘリ搭載型護衛艦は、すでに「ひゅうが」と「いせ」が就航しているが、乗員以外の収容可能人数はひゅうが型が約１００人であるのに対し、「いずも」は約４５０人に上る。「いずも」は5機のヘリが同時に発着できる。これにより米軍の弱点である潜水艦からの攻撃を「いずも」からの対潜哨戒機を飛ばして監視できる。米空母は、約９０機の艦載機を擁する戦闘機の航続距離を気にすることなく敵に打撃を与えることができる。

カナダの軍事メディア「漢和防務評論」は、２年前にロシア海軍の造船専門家が「遼寧」の改造について、「ロシアと中国では鋼材の質、構成、比重が異なる。しかも２０年間メンテナンスがされていなかったことから、特に溶接箇所で化学反応が起き、内部の鋼板が変形して船体が傾く可能性がある」とし、改造が成功したかどうかは「３－５年経過しないと分からない」と論じたことを紹介。そのうえで、このほど「遼寧」の中期的メンテナンスで公開された画像を見た英国の海軍専門家も同様の見解を示し、「変形や傾きなどが生じれば、船は廃棄となる。内部の状況ははっきりしないが、『遼寧』の改造ペースが速かったことは印象深い」と語ったことを伝えた。そして、今後ロシア製「Ｊ－１５」２４機に加え、弾薬のストックが搭載された場合に、金属疲労が発生するリスクがあり、その結論が出るのは５年以内であるとの見解を示した。

日本は支那の軍拡に対して、まだまだ自衛能力が薄い。この20年間で支那は、公称40倍の軍事費の増加がある。実質ではおそらくその３倍の１２０倍ほどの増加だ。旧式だった武器を最新式のものに買い替えている。ほとんどがロシアからの輸入品だが、ロシアも空母に関しては自国の防衛もあることから支那には売却していない。ただし航空機に関してはほぼ最新式のものも売却している。ただし少し自国使用のものより性能を落としたものに限っている。

わが日本は、世界最強と言われる次期戦闘機FX35が決定しているが、早くても2018年に数機納入される予定だが、そのころにはロシアもそれに近い性能のものを支那に納入できる可能性も捨てきれない。

海洋進出を軍事目標にする支那を牽制するためには、自衛力の充実が絶対条件になる。初代大統領ジョージ・ワシントン（１７３２～９９年）の「戦争に備えることは、平和を守る最も有効な手段の一つだ」との格言通り自衛力こそが戦争を避ける唯一の道なのだ。

憲法9条で国を守れるのなら、チベットやウイグルを始めとするアジアの諸国はすべて不戦を憲法に書き加えるだろう。

チャンコロ優遇策を廃止せよ

日本解体から日本を守る市民の会より
１)日本の大学の研究室を、支那人留学生が日本人大学生を追い出したり居づらくしてまで占拠をしている。

２)支那人が犯罪を犯しても、支那政府・大使館の圧力で、検挙妨害をされる

３)１００万人以上の日本人が年収２００万円以下だが、支那人留学生は毎年約４００万円以上を受給している。
卒業しても入学し直す事もある。毎週５００人以上の支那人が日本に移民し、毎日３００件以上の犯罪を犯している。入国直後から生活保護と子供手当てを申請して受給

４)日本では女子大生でも身体を売る少女が増えているが、支那人は生活保護などで無職で日本人の少女達とセックスが出来る

５)支那人留学生は、支那政府や大使館の命令があれば、日本人に対して平気で集団暴行を実行し、骨折させたとしても、誰１人として逮捕されない

６)支那はエイズ大国でもあり、１０００万人以上がエイズ
１００人に１人以上がエイズの試算なので、毎週５人以上のエイズ支那人が日本に移民している計算になる。
そして、そいつらがエイズなのに「マッサージいかがすか」っとエイズ売春を日本全国で続けてもいる

７)支那製品の殆どは有害である。特に支那からの食品は毒入りであったり、食品でなかったりもする

８)支那人は集団になると、平気で日本人に対して暴行を振るうようになる。そして検挙され難いのが現状

９)支那人はアジア唯一の食人族でもある
ウイグル、チベットの方々も食用にされているのが事実である
次のターゲットは日本人であり、特に女子大生などの若い女性が狙われている

１０)民主党、公明党（創価学会）、社民党、共産党。
上記の反日政党が影響力を増す程、日本の治安や景気は悪化するので、この４つの支援者を信用しない事

支那の民族浄化の弊害

日本解体から日本を守る市民の会より
中国はウイグル人が固まらず少数民族になるように分裂させて居住区を与えたり中国本土に移動させたりし、ウイグル人が増えないように強制中絶させて人口を減らしています。人口中絶の数は850万人。更に核実験に晒して75万人を殺し50万人を政治犯で処刑 あわせて1000万人を虐殺したわけです。更に中国政府は大量の漢民族を新疆ウイグルに移住させ民族浄化を図っています。
新疆ウイグルで漢民族とウイグル人が衝突して多数の死傷者が出ている事は知っていると思います。ナタで頭をかち割ったり、こん棒で集団で死ぬまで殴ったり被害者が女性でも関係ありません。

あと1-10年で我々日本人は東日本の倭人日本人自治区へ追い払われ、支那人民解放軍に歯向うと鉄パイプで叩かれたり、銃殺されたり、惨殺される様になります。

そのための工作活動が次です。民主党が法案可決する意欲満々です。理由は忠誠を誓う国が日本ではなく、韓国、北朝鮮、支那である議員が民主党に大勢いるからです。

1、国籍法改悪。
2、外国人参政権。
3、支那人の人口侵略。
4、日本の税金による、30万支那人の日本への留学。
5、日本人の思想言論を弾圧するための支那人朝鮮人の「人権侵害救済法案」。
（民潭、朝鮮総連、人民解放軍、創価、開放同盟、支那共産党員、支那人民解放軍人などの人権擁護委員によりそこを批判すれば日本人が弾圧されます）
6、外国人住民基本法
7、二重国籍法
8、1000万人移民計画

世界中に広がるシナのスパイ養成施設=孔子学院

米で閉鎖続く中国・孔子学院 yomiuri online
「孔子学院」について、米大学で閉鎖の動きが相次いでいる。孔子学院は2004年に設立された。同学院は、中国が地球規模で「親中派」育成を目指すソフトパワー戦略の柱だが、運営に中国政府の意向が反映され、「学問や言論の自由が侵害される」などの懸念が強まっている。
孔子学院が中国政府の組織であることより、スウェーデンの国会は孔子学院が国内の教壇を中国政府に提供することになるという懸念を表明している。またカナダ安全情報局は、孔子学院が欧米諸国の民心掌握のための中国政府の試みの一部であるとのコメントを表明している。
2010年にアメリカカリフォルニア州ハシエンダハイツ市の中学校に「孔子学院」が開設される際、地域住民より孔子学院は国策事業であり、孔子学院を通じて共産主義に依拠した教材で生徒を洗脳するものであり、米国の利益を擁護するため黙認できないと批判され波紋が広がっている。

日本国内に初めて開設された孔子学院は、2005年に立命館大学をはじめ、桜美林大学、北陸大学、愛知大学、札幌大学、大阪産業大学、岡山商科大学、福山大学、関西外国語大学と広がっている。
孔子学院について、同学院を開設する大阪産業大学の事務局長が、中国側の認可組織を「文化スパイ機関」などと発言した
中国政府は、世界中の数百の大学内に孔子学院をつくることで、海外における中国研究教育を北京政府がコントロールできる体制を整えつつある。（中国政府による孔子学院海外展開の手法は、1930年代ファシスト・イタリア政府が自国の宣伝と外国人教化を目的を狙って米国の学校に「イタリア語プログラム」を国費で大量に設けた「ムッソリーニ・モデル」に酷似している、という指摘がある）

こうして海外では、次々とシナのスパイ組織の孔子学院が閉鎖されているのに日本の大学は、シナに籠絡されている学内売国奴たちによって益々拡大しようとしている。孔子学院では、シナに興味のある学生をリクルートして政府の機関や先端技術の企業に就職させ、情報を盗み取るスパイに仕立てている。日本の大学から一刻も早く孔子学院を駆逐しなければならないことは、最早、世界の常識になっている。

盗み取った日本の新幹線技術で国際特許出願

返す返すも残念なのは、もう10数年前になるが、JR東日本のバカタレたちがシナに新幹線の技術を、運行システムを含むすべてを無料で提供してしまったことだ。JR東海の葛西会長が「バカモン」と大喝した有名な事件だ。こうしたバカタレ日本人がいるからこそ、現在のチャンコロたちの無節操な新幹線技術の世界中への売り込み攻勢が発生しているのだ。

チャンコロを信用する、などということは勉強不足もいいところだ。技術者はともかく経営者ともなれば、シナの歴史やチャンコロの戦前からの悪行を勉強するだけでも、日本の永年の技術の塊をシナなどに売り渡すのはもちろん、ましてやタダでそのシステムや設計図、実物車両までをも提供するなど子々孫々までも汚名を被るべき、というより死刑にも値する愚行だ。バカとしか言いようがない。売国奴どもの愚行を引用した。

中国、日本の新幹線技術を国際特許出願

　JR東日本と組んで新幹線の車輌（技術）を提供した川崎重工業の契約が杜撰で「技術を盗んでください」といっているようなものだったことが、新幹線技術を中国に盗まれる原因となった。川崎重工業とJR東日本による中国への新幹線技術の売り込みに一貫して反対していたのは、国鉄改革三人組の一人で、民営化を成功に導いた現JR東海会長の葛西敬之だった。葛西は「中国に新幹線のような最先端技術を売ることは国を売るようなものだ」とまで言って反対した。
　中国は海外企業による中国への現地進出や技術供与を認める条件として技術の完全公開や技術移転を求める。葛西は、技術供与料やロイヤルティを支払うことなく公然と技術を盗用する中国側に、強い警戒心を抱いていた。にもかかわらず川崎重工業らは、技術供与契約を交わすに当たって中国側に「すべての技術を公開する」と約束してしまった。
　葛西の危惧は的中した。北京―上海高速鉄道を開業したが、その際、世界最速の時速380キロで走行する新幹線車両「CRH380A」の車両技術について、中国側は次々と国際特許出願の手続きをアメリカなどで始めていたことが明らかになった。「CRH380A」の車両技術は川崎重工業が東北新幹線「はやて」（E2系車両）をベースに技術供与したもの。中国側はこれを「独自開発した」と主張して国際特許出願に踏み切った。川崎重工業の技術陣は「モーターの出力を上げただけでE2系と基本的な構造に変化はない」と言い切っている。葛西が危惧したとおり、中国側は抜け抜けと日本の新幹線技術を盗用し、あろうことか国際特許を出願した。
　川崎重工から供与を受けて東北新幹線「はやて」の技術を応用してそれより速い高速鉄道列車を作り、「自主開発」と称して海外に輸出する行為は契約違反である。川崎重工は米紙ウォール・ストリート・ジャーナルの取材に対し、中国が「自主開発」と主張して中国で運行している高速鉄道車両は、技術を供与した我々のものと瓜二つ。その上、それより速いものを作り海外に輸出し始めたことに不満を表明した。川崎重工によると中国政府との契約では供与した技術は中国国内だけでしか使用できず、その技術を応用して作った製品を輸出することはできないことになっていた。「中国の高速鉄道技術は海外の技術を盗んだもの」との考えが国際社会で広まっているが、中国鉄道部は「350kmの技術があるのに、なぜ250kmの技術を盗まなければならないのか」とこれを一蹴した。中国側は「技術供与を受ける際、巨額の特許料を支払っている。合法的な使用は“盗作”にはあたらない」と反論している。
　中国の北京-上海間で運行している中国版新幹線「和諧（わかい）号」について、「技術は日本やドイツから導入されたものがほとんど。安全性を無視して最高速度を設定した」と中国鉄道省の元幹部が中国紙に暴露し、中国の「独自技術」とする主張の信憑性は大きく揺らいだ。
　関係者は日本側の、特に川崎重工のお家の事情を明かす。新幹線では技術流出の恐れはあったのに、川重はどうして技術を供与したのか。「技術流出は懸念したが、社内で何度も話し合って輸出を決めた。ビジネスチャンスを求めなければならないからだ」。日本国内の鉄道網の整備が飽和状態となる中、海外に活路を求めざるを得ない。高速鉄道に加え、地下鉄などの数多くの大型の都市鉄道計画を持つ巨大市場、中国に目がくらんだのだ。

アップルのシナびいき

画像や文書など、端末の数多くのデータを外部にバックアップしておく「ｉＣｌｏｕｄ（アイクラウド）」と呼ばれるサービスの情報保管場所が、知らぬ間に米国内から中国国有企業の中国電信に移管されていたという。地元紙が１４日に報じた。
　
アップルは「データはすべて暗号化されており中国電信が内容を見ることはできない」と苦しい説明をしているようだ。

だが、いったん中国側に握られたデータや個人情報が当局にどう利用されるか、不透明だ。
アップルはすべての製品をシナで製造している関係からかシナにはシンパシーを感じているのだろう。

それでなくともチャンコロたちは、こぞって日本、アメリカ、ヨーロッパへサイバー攻撃やウイルスを仕掛けて情報を盗み出している。日本でもヤマト運輸や佐川の顧客情報が盗まれたり、JRの顧客情報、三菱UFJの顧客情報などなど、枚挙に暇がないほどの情報を盗み出している。

もっと危ないのが日本の防衛力に関する情報が筒抜けになっているらしい。サイバー攻撃だけでなくシナの工作員がいとも容易く関係者に接触しているらしい。日本の脇の甘さが嘆かわしい。

隙あらば何でも盗みだすのが当たり前の社会で暮らしている輩と、何に対しても疑わずに信用してしまう社会の人間とは、戦う前から勝負アリ、と言わざるを得ない。

兎に角すべてのチャンコロには気を付けなければならない。

チャンコロたちの悪行

ありとあらゆる悪を行うチャンコロども、日本に来ては八王子のスーパーでの高校生を含む3人射殺事件、大きな家を狙っての強盗、ピッキングが警戒されれば次はネット詐欺、キャッシュカードを偽造しての現金引き出し、等々次から次への悪行。平和だった日本をケガラワしいチャンコロ倫理で汚すだけ汚しまくっている。

それでも1000万人のチャンコロどもを移民させろ、なんてどうかしている。こんな奴らを入国させて日本を更に穢すことを誰が考えだすのだろう。

●法務省サーバーに不正アクセス　一部情報が流出の可能性
●ＪＲ東「Ｓｕｉｃａ（スイカ）クラブ」不正アクセス　７５６人の情報閲覧か
●ゴルフ場予約サイトに不正アクセス、最大１万７７９０件のメアド流出
●日医総研に不正アクセス　２００人分のメアド流出の恐れ
●「不正アクセス」急増、過去最多の３千件　ＩＤ不正取得する手口が横行　警察庁
●東大研究所に不正アクセス　最新データ閲覧可能に
●ヤマト運輸の「クロネコメンバーズ」で不正アクセス
経緯として、9月25日に特定のIPアドレスからの不正なログインを確認。緊急措置として、該当するIPアドレスからのログインを遮断するなどの対策を講じたという。確認された不正ログイン件数は26日17時時点で1万589件。また不正ログイン試行件数は約19万件だとしている。閲覧された可能性のある会員情報はクロネコID、メールアドレス、利用の端末種別（パソコンまたは携帯・スマートフォン）、氏名、氏名のふりがな、電話番号、性別、郵便番号、住所

●激しさ増す中国による台湾へのサイバー攻撃 カナダ、米国に続き、台湾が、中国によるサイバー攻撃を非難している。

●米カリフォルニア州チノヒルズ市の住宅街の家屋が、生まれてくる子供の米国籍取得を目的にした中国人妊婦専用の「マタニティーホテル」として使用されている

チャンコロに好き放題をさせていいのか！！

"金儲け"だけが人生の目的であるチャンコロたちは日本に来ている者は隙あらば"盗み"、金儲けといえばiphoneの転売のために早朝から何処だろうと殺到し、ケンカをしてでも前に潜り込もうとする。とにかく"金"のためならば連れ合いでも殺し、奪い合う食い合いするケモノたちだ。

ネットバンク不正、国境またぎ中国人暗躍　「出し子」指示、本国から 2014.9.15
インターネットバンキングの不正送金事件やチケットサイトの不正ログイン事件で今年、現金などを引き出す「出し子」役の中国人グループが警視庁に相次いで摘発された。一部は複数の犯行グループにまたがって活動しており、中国側の「指示」役や不正ログインの痕跡、「中国製」とみられるウイルスの存在も明らかになった。日中に所在する中国人が連携し、日本をターゲットにする構図が浮かび上がる。

地下銀行で送金
　ネットバンク事件では約６億円分の不正送金に関与した疑いがあるとして、警視庁が１～６月、中国人の出し子や集金役のグループ１３人を逮捕。５月にはコンサートチケットなど約８５０万円分がだまし取られた不正ログイン事件で、中国人の出し子グループ６人を逮捕した。

　捜査関係者によると、ネットバンク事件で逮捕された日本語学校生の２０代男が不正ログイン事件にも関与していたことが判明。別の不正ログイン事件で逮捕された元専門学校生の２０代男は、振り込め詐欺事件で静岡県警にも逮捕された。
　ネットバンク事件では、出し子らは中国・福建省在住の「社長」と呼ばれる男の指示で不正送金先の銀行口座のキャッシュカードを受け取り、引き出した現金を集金役の４０代女が運営する地下銀行を通じて中国側に送金していた。
　不正ログイン事件では、チケットサイトの会員のＩＤやパスワードが不正流出し、このＩＤなどで中国側からログインされた痕跡が見つかったという。

留学生口座売却
　統計でも、ネットバンク事件への中国側の組織的な関与が強くうかがえる。警察庁によると、今年１～６月に同事件に絡んで摘発された１３３人のうち、６割超の８３人が中国人。不正送金先の２８０７口座のうち７割が中国人名義だった。
　警視庁に摘発されたネットバンク事件では、約２５０口座が使われており、数口座以外は中国人名義だった。捜査関係者は「中国人留学生が日本を離れるとき、不要になった銀行口座を犯行グループに売却することが普通に行われている」と指摘する。
　犯罪収益は地下銀行で送金されることが多いが、別のネットバンク事件では、中国で高値で取引される家電製品に換えて送り付ける手口も確認されている。
　出し子らは、中国で人気の交流サイトやスマートフォン（高機能携帯電話）向けアプリで勧誘されたといい、警視庁幹部は「国境を越えれば捜査が困難になることを見透かし、中国側の犯罪組織と在日中国人がネットなどを通じて結託している」と危惧する。

独自技術を習得
　ネットバンク事件でＩＤやパスワードを入手するのに使われるウイルスも、中国語圏で新たに作成された可能性が高まっている。
　旅行代理店などのホームページが２～６月に相次いで改竄（かいざん）された事件では、感染したパソコンにネットバンクの偽画面を表示させ、ＩＤなどを不正入手する機能が仕組まれた同種のウイルスが見つかった。
　ネットセキュリティー会社「シマンテック」によると、このウイルスは昨年１０月ごろに現れた新種で、管理するサーバーでは中国語が使われていた。さらに、通信機器のソフトを更新する際に、このウイルスの亜種が埋め込まれる新たな手口も確認されたという。
　セキュリティー関係者は「欧米の模倣にすぎなかった中国系のハッカーが独自の技術を身に付け始めた。日本は最新の犯罪技術が試される被害先進国になった」と警鐘を鳴らす。

日本は憲法改正して自立を

台湾の元総統、李登輝氏が5回目の日本里帰り訪問をした。彼ほど日本を愛する人はないほど、日本のことを理解している。そして何よりも「自由と平和」を愛している。「自由と平和」の素晴らしさを彼ほど理解している人間は、現代では少なくなっている。その李登輝氏が次のように語った。

「日本は憲法改正して自立を」李登輝氏、大阪で講演　　2014.9.20
　李登輝元総統はアジアの平和と安定のため「日本は憲法を改正して真の自立した国家となるべきだ」と述べた。
　李氏は、米国の国力低下により「中国は米国にアジアを安定させる力の余裕がないことを見抜いている」と警告。日本が安定に貢献すべきだとした上で、「国家の根幹たる憲法を放置していては日本は世界の動きから取り残される」と憲法改正の必要性を訴えた。
　また、日本の集団的自衛権の行使容認について「大歓迎だ」とした上で、「戦後長らく続いた日本の不正常な状態を正し、再生していくための第一歩だ」と評価した。
　李氏は戦中に京都帝国大学に在学中、志願して大阪の旧陸軍第４師団に入隊したという関西との縁についても語った。会場には約１６００人の聴衆が訪れた。

自分の利益なら何でもするチャンコロたち

ただひたすら"金儲け"だけを支えに、他人のことや社会のことなどには、全く関心のないチャンコロ思想に支配されているケモノのような種族の行き着くところは、モラルや思いやりなどとは、およそかけ離れた社会を形成してきたし、これからもその方向に向かうだろう。

これはいまさら始まったことではなく、2500年前の「史記」を表した司馬遷の時代から、同時代の孔子も同じ社会の中で生活していた。司馬遷は、匈奴に投降した友人を弁護して、捕えられ入牢させられ、それを契機として歴史書を書くことを決意し「史記」を著わした。司馬遷はこの時のことを、我が家が金持ちならば賄賂を握らせて釈放されたのに、金がないばかりにこんな牢獄生活を強いられた、と嘆いた。

孔子の「論語」はシナ以外では思想書として有名だが、あれは思想書などではなく、利己的な人間ばかりの社会で、理想的な生き方を願望する孔子の考えた"お伽話"に過ぎない。

兎に角、シナ社会が世界とは相入れない"考え方"の空間であることの証明でもある数々の不可解さは、チャンコロとはそうしたケモノ的生き物だということを表している。ましてや日本の誠実や正義などが通じるはづもなく"話し合い"などということ自体が通用しない世界だということを日本人は特に知る必要がある。



人間の持つ倫理観や道徳観のことを「モラル」と呼びますが、最新の研究により人間のモラルは宗教を信仰しているかどうかには関係していないことが判明しています。
世界有数の学術誌「Science」に掲載された最新の研究で明らかになった結果は非常に興味深いもので、例えばモラルある行動をとったという場合には「思いやり」がそのベースにあったとのことですが、インモラルな行動の場合はその動機はさまざまで、そのほとんどが「悪意」だとか「不当さ」「不正」などが原因になっていたそうです。

【世界中で起きた「iPhone6」転売大騒動】
米映像カメラマンのケーシー・ネイスタット氏は、iPhone発売前日の2014年9月18日から丸1日に渡り、マンハッタン・ソーホー地区にあるアップルストアの行列を撮影した。先頭は中国系の年配女性で、英語で話しかけられてもほとんど解しない。ほかにも大勢の中国人が並ぶ。通訳を介して中国語で質問するが、誰ひとり「転売目的」とは口にしなかった。
夜中になると、路上で寝る人が続出して警官に「歩道からはみ出すな」と注意されたり、飲食後のゴミがあちこちに散乱したりする様子が映し出された。何が原因なのか、あちこちで中国語の口論が発生。さらに女性が暴れて警官に拘束されるシーンもあった。
(警官が"お前ーらくせぇーぞ"と言っている)

銀座のアップルストアでの騒動は、2014年9月22日に「とくダネ！」（フジテレビ系）が詳しく報じた。販売が始まると、番組取材班は店の近くに停車中の車のトランクに、新品のiPhoneの箱が山積みとなっているのを発見した。慌てて閉める中国人に取材を試みるが、中国語で「時間がない」を繰り返して拒否。だがカメラはその後、再び車に集まってきた人たちが何か「やり取り」している姿を映していた。
どうやら購入したばかりのiPhoneを業者に転売していたようだ。別の車の窓には「6 Plus」を「高値で買い取ります」の張り紙があった。
海外で次々と新型iPhoneを手に入れた業者が、今度は中国への持ち込みでトラブルを起こしているという。「税関で大量のiPhone6が、密輸の疑いで当局に押収された」といった現地発のニュースも入ってきた。一方で、中国国内では既に高額でiPhoneが売られているとの報道もある。



iphoneを買いに並ぶNYのチャンコロたち
チャンコロはこうして世界のあちこちで問題を起こす