楽しくてたまらない上に「高収入な職業」ベスト10

最高すぎる！楽しくてたまらない上に「高収入な職業」ベスト10
2015.11.29

「アフター5を楽しむことが大切で、
平日の仕事はお金を稼ぐための手段」だと
割り切っている人も多いかもしれません。
それも結構。ただ、楽しくやりがいもあり、
なおかつ高収入な仕事なら申し分ないですよね。



では、「楽しめる」というメリットがあるばかりか、
1,480万円も稼げる職業とはなんだと思いますか？
今回は『List 25』の記事を参考に、
楽しみながら稼げるかもしれない職業ベスト10をまとめてみました。

■10位：グラフィックデザイナー
デザイナーはさまざまな道具を使いながら、
クリエイティブな思考で仕事を進める仕事。
近年では、オンライン上のメディアや
サイトに使う画像や構成まで担当するグラフィックデザイナーの需要が増えています。
アメリカでの平均年収は52,000ドル（約640万円）です。

■9位：プロスポーツ選手
スポーツや選手自身の人気に応じて、
年収は5万ドル（約620万円）にも
100万ドル（約1億2,000万円）にもなり得ます。

クリスティアーノ・ロナウドや
ロジャー・フェデラーであれば、
週5万ドル（約620万円）を稼ぎ出すかもしれませんが、
それほど高収入の人はほんの一握りです。

■8位：役者
有名になりたい、芝居をしたい、という人が憧れる俳優や女優。
成功すれば信じられないほど裕福に、
しかも世界中で有名な存在になれる可能性を持っています。
レオナルド・ディカプリオや
ジュリア・ロバーツにはなれなくても、
その平均時給は43.33ドル（約5,300円）。
夢のある職業ですね。

■7位：声優
ナレーターや語り手のような、
コマーシャルやアニメなどの映像内で流れる話者の声をつくる人。

独特の感性が必要とされ専門性が高いため、
年間平均約8万ドル（約985万円）を稼ぎ出します。

■6位：クルーズ船のエンターテイナー
ピアニストやダンサー、マジシャンや歌手など、
クルーズ船で活躍するエンターテイナー。
「船に乗っている人全員が楽しめるレジャー産業で働けるなんて、うらやましすぎる……」
と思うかもしれません。しかしそのステージは、
オーディションを勝ち上がった人間だけが
立つことを許される場所なのです。

彼らのために用意されているのは、
きれいな海や空や太陽に囲まれた環境と、
無料の食事や部屋、
4,000～7,000ドル（約50～86万円）の月収という高待遇です。

■5位：料理評論家
料理や食を批評する「食のプロ」は、
あらゆる食品やレストランを分析し、
批評して世間に公表します。
実名を伴うことも多いので、責任重大です。

この職業が魅力的なのは、
選ばれたトップシェフの料理を
食べる機会に巡り会えることでしょう。

■4位：フリーライター
フリーランスは働く場所も服装も時間も問われません。
よりたくさんのネットユーザーに読んでもらうことで
収入も変化します。
メリットもありますが、プロのスポーツ選手のように
実力主義であるのも現実。また、
発信者としての影響力を、
ライター自身がよく自覚しておくべきでもあります。

ちなみに海外で人気の投稿サイト『Listverse』なら、
1,500字以上の記事1本で100ドル（約1万2千円）ぐらいです。

■3位：ハッカー
情報管理の重要性が高まったコンピューター社会では、
プロのハッカーは政府や民間警備会社の味方になり得ます。
以前は社会の脅威とみなされた職種でしたが、
いまは年間平均64,000ドル（約788万円）が
支払われる存在になりました。

■2位：ショコラティエ
チョコレートは、性別も国籍も人種も宗教も越え、
老若男女に愛されるスイーツ。

豪華なショーケースに並んだ、まるで
宝石のようなチョコレートを提供してくれるショコラティエは、
年間9万ドル（約1,110万円）以上稼ぐそうです。

■1位：フェラーリのテストドライバー
世界でもっとも高価で豪華な車を運転する権利がある仕事。
しかし、もっとも失敗の許されない職業であるともいえるでしょう。
常にパーフェクトな運転が求められるだけに
年収も年間平均12万ドル（約1,480万円）と高額です。


画像：http://imgcc.naver.jp/kaze/mission/USER/7/7766/65/926033f8c27741783543e1581459d320.jpgより

＊
この中で、できそうな職業は見つかりましたか？　
専門性の高くない職業もあるだけに、
夢が持てるのではないでしょうか。
仕事に趣味に、楽しさを感じながら
毎日を紡いでいけると素敵ですね。

（文／スケルトンワークス）

【参考】

※25 High-Paying Jobs That Appear To Be Really Fun－List 25

http://suzie-news.jp/archives/14045

ガバナンス改革にアジアの視座を

ガバナンス改革にアジアの視座を 　
編集委員　小平龍四郎
2015/11/29 6:30
日本経済新聞　電子版

日経平均株価は11月27日末までに昨年末から
10％余り上昇。2015年末までこの調子が続くと
暦年ベースで12年から４年連続の上昇となり、
バブル崩壊後としては最長の03年～06年に並びます。
特に今年の株価がおおむね堅調に推移する要因として、
投資家が指摘するのが
「企業統治（コーポレートガバナンス）改革」です。
今年はガバナンス改革元年ともいわれます。
２年目に向けての死角はないのでしょうか。


画像の拡大:日本の株式相場は歴史的な上昇基調が続いている


日本の株式相場は歴史的な上昇基調が続いている
元年と呼ばれる理由は、東京証券取引所が今年６月に
「企業統治指針」を上場規則の中で定めたからです。
米英など成熟した株式市場を持つ国は
同様のルールを持っているため、
日本の指針策定を好意的に受け止める外国人投資家が
多かったのです。

日本の統治指針は全73の原則で構成され、
それぞれについて上場企業は原則として順守を求められます。
守れない場合は理由を説明しなければなりません。
こうした考え方は「順守せよ、さもなければ説明を」
（comply or explain）といい英国で発達しました。

統治指針のなかで最も知られているのは
「２人以上の独立社外取締役の選任」（原則４－８）です。
社外取締役の選任を法律で強制されることを拒んできた財界も、
上場ルールで「順守か説明を」と促されたとたん、
対応を急ぐ企業が目立ちました。
これが外国人投資家の目には日本的経営が変わる兆しと映り、
日本株の先行きに強気の見方が広がったのです。

■約４割の企業が「説明」を選択
緒に就いたガバナンス改革をさらに進める目的から、
金融庁は「フォローアップ会合」を開いています。
改革元年の実態を検証し、課題を洗いだそうというわけです。
過去３回の会合は自他ともに認めるガバナンスの論客が
自説を述べあい、なかなかに興味深い内容でした。
ウエブサイトで要旨などが公開されているので、
のぞいてみることをお勧めします。

わたくしが目を留めたのは東証がまとめた統治指針の
「順守・説明」状況です。ちょっと内容を紹介します。
統治指針は６月１日から適用が始まったわけですが、
３月期決算の企業は６月の総会が終わった後、
できるだけ早く対応を外に示す必要があります。
８月末までに１、２部上場の68社が対応状況を開示したそうです。
このなかで73の原則をすべて「順守」した企業は60.3％、41社。
一部順守しない理由を「説明」した企業は39.7％、27社でした。
この結果の見方はいろいろありますが、
著名経営コンサルタントは
「日本企業は説明下手なので、
形だけでも指針を守るところが多いと思っていた」
と感想を述べています。

どんな項目について、日本企業は「順守」より
「説明」を選んでいるのでしょうか。
各指針について、68社のなかで説明を選ぶ企業の比率を表に示しました。
説明比率が23.5％と最も高かったのは、
取締役会評価に関することです。
これは取締役会がきちんと議論しているかどうかを検証し、
公表する作業です。検証は自社でも良いのですが、
海外では専門のコンサルティング会社の力を借りることも多いようです。

そもそも日本ではそのような習慣がなかったため、
いきなり取締役会評価と言われても何のことか分からない、
という企業が少なくなかったようです。

以下、説明率の高い項目には
「２人以上の独立社外取締役の選任」や
「議決権の電子行使のための環境整備」
「報酬の決め方」……などが続きます。

こうした項目について翌年に順守できるものは順守し、
あるいは説明の質を上げるといったことが求められます。
それが一般には改革２年目の課題とされますが、
わたくしの考えは少し違います。

統治指針の中で「順守」より
「説明」を選んだ企業が多い項目
説 明 比率％
(１) 取締役の実効性に関する分析や評価 23.5
(２) ２人以上の独立社外取締役の選任 14.7
(３) 議決権の電子行使のための環境整備 13.2
(４) 報酬の検討などへの社外取締役の関与 10.3
(５) 経営理念や報酬決定方針などの開示 7.4
(６) 独立社外取締役の情報交換 7.4
(７) 外部監査人の選定・評価基準の策定 5.9
(８) 現金報酬と自社株報酬との割合の設定 5.9
(９) 社外取締役と経営陣との連携体制の整備 5.9

表:東京証券取引所調べ　　
「説明比率」は今年８月末までに統治指針への対応状況を開示した68社のなかで、
それぞれの項目について「順守」より「説明」を選んだ企業の比率

■アジアでは改革競争に
冒頭でも述べましたが、日本の株式相場は
いくつもの懸念材料を抱えながらも、
歴史的な上昇基調が続いています。
財政・金融政策の限界がはっきりとしはじめた
アベノミクス（安倍晋三首相の経済政策）の中で
「もっとも成功している政策の一つ」（米国系運用会社）
といった市場評価が定着しているのがガバナンス改革です。



画像の拡大:
アジア各国のガバナンス改革が議論に
（クアラルンプールのＡＣＧＡ総会）


しかし、アジアの投資家が中心となって構成する
アジア企業統治協会（ＡＣＧＡ）の年次総会に
11月初旬に出席した折、こんな声も聞きました。
「頑張っているのは日本だけではない」－－。
総会ではシンガポールの会社法改正やマレーシアの上場ルール改正など、
市場改革の事例が豊富に紹介されていました。
もちろん日本のような統治指針の策定に動く国も少なくありません。

ガバナンス改革の一定の成果と歴史的な株高が、
日本の市場関係者の間に慢心を生まなければいいのですが。
アジアの現実に目配りし、
ガバナンス改革とは競争概念でもあることを、
しっかり押さえておく必要があります。

小平龍四郎氏（こだいら・りゅうしろう）　
88年日本経済新聞社入社。
証券会社・市場、企業財務などを担当。
2000～04年欧州総局（ロンドン）で金融分野を取材。
現在、編集局編集委員兼論説委員。

http://www.nikkei.com/article/DGXMZO94434650W5A121C1000000/?dg=1