多くの報道がなされていますが、２０１１年３月１１日に発生した東日本大震災から１０年が経過しました。
多くの犠牲や損害、損失を被った東日本大震災。
改めて、犠牲になられた方々のご冥福をお祈り申し上げると共に、ご遺族の方々や怪我、被害に遭われた全ての方々にお悔やみ申し上げ、謹んで哀悼の意を表します。
一日も早い、身心を含めたあらゆる意味での被害からのご回復を願ってやみません。
さて、私達日本、そして日本国民、そして日本人がこの教訓を今後の歴史に生かすとすれば、何を残すべきでしょうか？？
勿論、震災遺構や防災体制等の防衛・危機対処能力の更なる強化、インフラ強化、資源・エネルギー、産業構造や交通通信網の更なる発展や強化等のも必要です。
それだけではなく、筆者が歴史に残すものとして声を大にしてご推薦するのは、在日米軍が活発に支援して頂いた「トモダチ作戦」の素晴らしさと、村井俊治東大名誉教授の「ＭＥＧＡ地震予測」です！！
３月１０日１９時１８分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「トモダチ作戦の日米調整役「日米の絆が太くなった」」の題で次のように伝えました。
『【台北＝矢板明夫】東日本大震災発生時に米国の駐沖縄総領事を務め、米軍による支援活動「トモダチ作戦」に深く関わったレイモンド・グリーン米国在台協会（ＡＩＴ）台北事務所（在台湾大使館に相当）副所長が１０日までに、産経新聞のインタビューに応じ「日本人被災者のマナーの良さに感銘を受けた。震災支援を通じて日米の絆はさらに太くなった」などと述べた。
東日本大震災の発生直後、沖縄にいたグリーン氏は東京の米大使館に呼ばれ、救援に参加する米軍の政治顧問の役割を与えられた。その後の約６週間、都内の米軍横田基地に赴き、日米両政府や米軍との調整役を務めた。
２万４０００人が参加し、米軍史上で最大級の支援活動となった「トモダチ作戦」の中心にいたグリーン氏は「日米間の意思疎通はいつもスムーズだったが、逆に米国の政府関係者、専門家と軍人の考え方などに大きな違いがあり、米国人同士間での調整にかなり苦労した」と振り返った。
グリーン氏らは毎日のように「救援活動に必要な人材、資金、技術」といった要望を本国に提出したが、ワシントンからの対応の早さに驚いたという。
「政府に予算を申請するときは常に煩雑な手続きを強いられるが、当時の米国は『日本が必要なものなら何でも出す』という姿勢で、震災に関する要請はすぐ聞き届けられた」と話す。グリーン氏は「あんなに効率の高い政府は見たことがなかった」と笑った。
司令官と一緒に第一線で支援する各部隊を回り、兵士らを激励することもグリーン氏の仕事の一つだった。「しかし、『同盟国のために頑張ろう』という兵士たちの士気はとても高く、激励する必要はなかった」という。
グリーン氏が最も感銘を受けたのは、沿海部の被災地を回り、水や食料を配った、あるヘリコプター部隊からの報告だった。
この部隊はそれまでに世界各国で災害支援をした経験があったが、日本の被災者だけはほかの国と違っていたという。みんなが整然と列に並んで静かに待ち、もらった物資が全員に行き渡るように分け合っていた。多くの兵士が被災者の姿に感動していたという。
トモダチ作戦を経て沖縄に戻ったグリーン氏は「地元で米軍に対する印象が良くなっており、日米同盟を支持する人が増えた」ことを実感したという。
◇
レイモンド・グリーン氏 米メリーランド大学で日本語を学び、シンクタンクの研究員などを経て国務省入り。１９９８年から２０１２年にかけて計９年間日本に駐在し、駐沖縄総領事などを歴任した。駐（中国）成都・米総領事などを経て、１８年から米国の対台湾窓口機関、米国在台協会（ＡＩＴ）台北事務所副所長。』
実に、改めて感動するお話ですね！！
一方、村井俊治東大名誉教授が立ち上げたＪＥＳＥＡ地震科学探査機構の発信する「ＭＥＧＡ地震予測」について、同日１１時０５分にニュースポストセブンがｍｓｎにて「地震予測の東大名誉教授が警鐘「3月下旬頃まで最大限の注意が必要」」の題で次のように伝え余した。
『最大震度6強を記録した福島県沖地震の8日前（2月5日）、これまで数々の大地震の前兆をとらえてきた測量学の世界的権威で「MEGA地震予測」を主宰する村井俊治・東大名誉教授は自身のツイッターで、こう警鐘を鳴らしていた。
〈ここ数日「どこで」は特定できないですが、大きな地震が起きる可能性のある異常や擾乱（おそらく前兆現象）が見られます。念のためこの1週間は警戒を怠らないで下さい〉
村井氏が会員向けのメルマガではなく、“公の場”であるSNSで大地震への警戒を呼びかけたのは初めてのことだ。
「東北地方は1月中旬までずっと危険度ランクで上位に入っていたのですが、2月初めにパタッと動きがなくなった。
大きな異常変動が続いた後に、静穏状態が発生すると、間もなくして大きな地震が起きる。東日本大震災などでも見られた現象ですが、これはあくまで私の経験則によるものなのでどう知らせるべきか悩み、今回は私個人のツイッターで発信することにしたのです。何も起きなければ批判されることも覚悟した上で注意喚起をしました」（村井氏 以下「」内同じ）
抱き続けた「悔恨の念」
その背景には、この10年、ずっと抱き続けてきた悔恨の念がある。
村井氏は東大在学中の1960年、ボートの日本代表選手としてローマオリンピックに出場。1983年に東大生産技術研究所の教授に就任し、1992～1996年まではアジア人として初めて国際写真測量・リモートセンシング学会の会長を務めた。
測量学の世界的権威である村井氏が専門外である地震予測を発信することになったきっかけが、2011年3月の東日本大震災だった。
「私は震災の1か月ほど前から東北地方の地表が異常な動きをしていることに気づき、『これは大地震の前兆ではないか』と考えていました。しかし、世間がパニックになることを恐れて注意喚起ができなかった。予測が外れたら恥をかくのではないかという思いもありました。
その結果あれだけの犠牲者が出てしまった。人として、研究者として、本当に後悔した。だからこれまでの測量学者としての名誉を失っても、同じ過ちは二度と繰り返さないよう、私の予測を発信することを決意したのです」
「号外速報」を配信
その後、2013年に株式会社地震科学探査機構（JESEA）を立ち上げ、「週刊MEGA地震予測」の配信を始めた。
同年、本誌・週刊ポストは〈地震予知で特許を取った異端の東大名誉教授〉という記事で村井氏を取り上げ、翌年から、定期的に予測を掲載してきた。
2016年4月の熊本地震（最大震度7）と10月の鳥取県中部地震（最大震度6弱）では、それぞれ発生3か月前の本誌で「熊本」と「鳥取」を新たな警戒ゾーンとして、警告を発した。2018年9月の北海道胆振東部地震（最大震度7）の発生1か月前もこの地域を6段階評価で上から2番目の危険度であると示していた。
「MEGA地震予測」のベースとなっているのは、国土地理院が日本全国約1300か所に設置した「電子基準点」のGPSデータである。
そのデータから地表のわずかな動きを捉え、基準点の1週間ごとの上下動を表わす「異常変動」、長期的な上下動を表わす「隆起・沈降」、東西南北のどの方向に動いているかを表わす「水平方向の動き」の3つの主な指標を総合的に分析している。
さらに昨年、過去1年分のGPSデータを学習型AI（人工知能）にインプットし、直近1週間の地表の動きと比較させることで、地震発生リスクを算出する地震予測を実用化。現在はその予測結果も「MEGA地震予測」に加味されている。
そんな村井氏は「福島県沖地震」発生後の2月22日、有料メルマガで初めて場所や時期、地震の規模を明示した「号外速報」を発表し、こう記した。
〈複数の解析データに異常が現れました〉
〈エリア：東北地方から北海道の太平洋岸の海域または陸域〉
〈時期：2／22～3／20位〉
〈規模：マグニチュード6.0±0.5〉
なぜ「号外速報」という形で発表したのか。
「福島県沖地震が起きたばかりですが、その後の様々な異常から、緊迫性が非常に高いと判断し、より強く警戒を呼びかけるべきだと考えました」
この「東北・北海道の太平洋岸警戒ゾーン」では、岩手県にある電子基準点「岩手松尾」で9.04cm、秋田県にある「皆瀬」で8.51cm、福島県にある「二本松」で8.26cmの異常変動が観測されている。
「水平方向の動きでも、福島県沖地震以降、岩手県にある基準点から宮城県の基準点まで海域の1点に向かうような動きが見られる。東日本大震災の数日前にも酷似した動きが見られ、その海域が震源となったため警戒を強めています。
『隆起・沈降』でも宮城県と福島県の境目で高低差が広がっており、歪みが大きくなっている可能性があります」
気象庁は会見で、福島県沖地震を東日本大震災の「余震」としたが、村井氏は「号外速報」で警鐘を鳴らした異常変動をこう分析する。
「東日本大震災以降、全国で地表の大変動が起きており、日本列島全体が不安定な状態で、特に東北地方の地表の動きは顕著です。10年前の余震ではなく、新たな地震の兆候だと考えるべきだと思います。3月下旬頃までは最大限に注意していただきたい」
※週刊ポスト2021年3月19・26日号』
村井俊治東大名誉教授自身のツイッターでは、このような記載もあります。
３月７日より１０日までの投稿をご紹介します。
『３・１１東日本大震災10年を迎えます。私が地震予測に挑戦している原点です。震災の約5週間前にGPSデータに極めて大きな異常が現れていました。エラーではないかと疑いたくなるほどの異常さでした。明らかに前兆だったのです。しかし発信する手段を持っておらず、多くの人の命が失われました。』
『異常を知っていて多くの人に知らせることができなかったことを科学者として人として悔悟の思いに悩まされました。地震を予測して「人の命を救いたい」と言う思いでいっぱいでした。幸い良いパートナーに出会い、地震予測を行い、異常を配信できる小さな会社を震災2年後に立ち上げることができました。』
『私も社長も1年間無給で頑張りました。有料会員は増えず倒産寸前でした。加えて様々なSNSでの中傷誹謗のイジワルに足を引っ張られました。これは今でも続いています。雑誌社やテレビ局が私の地震予測を取材してくれ、報道してくれたおかげで何とか倒産を回避できました。感謝しています。』
『会社設立して8年が経過しましたが、その間休みなく地震予測の精度を上げるための研究を昼夜分かたず、土・日・祝日なく懸命に集中してきました。新しい方法を開発し特許を5件取得しました。科学的根拠に基づく地震予測の方法を国の特許庁が認めてくれたのです。81歳ですが命ある限り研究を続けます。』
正に、正に村井俊治東大名誉教授はサムライです！！
素晴らしい！！
東日本大震災で学んだ「トモダチ作戦」の素晴らしさと、村井俊治東大名誉教授の「ＭＥＧＡ地震予測」！！
この２つの業績は歴史的快挙そのものです！！
３月１０日、宮城県気仙沼市大島に設置されたトモダチ作戦の記念碑
出典：在日米海兵隊ツイッター
『宮城県気仙沼市の大島で「トモダチ作戦」記念碑の除幕式が執り行われ、１０年前、孤立していた大島に上陸し人道支援に参加したイームズ少佐（当時大尉）と東日本大震災で尽力したエルドリッジ博士も参列。』
２０２０年１２月２５日に公開された、ＪＥＳＥＡ地震科学探査機構のブログレポートのタイトル画像
出典：ＪＥＳＥＡ地震科学探査機構 ＨＰ
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多くの犠牲や損害、損失を被った東日本大震災。
改めて、犠牲になられた方々のご冥福をお祈り申し上げると共に、ご遺族の方々や怪我、被害に遭われた全ての方々にお悔やみ申し上げ、謹んで哀悼の意を表します。
一日も早い、身心を含めたあらゆる意味での被害からのご回復を願ってやみません。
さて、私達日本、そして日本国民、そして日本人がこの教訓を今後の歴史に生かすとすれば、何を残すべきでしょうか？？
勿論、震災遺構や防災体制等の防衛・危機対処能力の更なる強化、インフラ強化、資源・エネルギー、産業構造や交通通信網の更なる発展や強化等のも必要です。
それだけではなく、筆者が歴史に残すものとして声を大にしてご推薦するのは、在日米軍が活発に支援して頂いた「トモダチ作戦」の素晴らしさと、村井俊治東大名誉教授の「ＭＥＧＡ地震予測」です！！
３月１０日１９時１８分に産経新聞 ＴＨＥ ＳＡＮＫＥＩ ＮＥＷＳが「トモダチ作戦の日米調整役「日米の絆が太くなった」」の題で次のように伝えました。
『【台北＝矢板明夫】東日本大震災発生時に米国の駐沖縄総領事を務め、米軍による支援活動「トモダチ作戦」に深く関わったレイモンド・グリーン米国在台協会（ＡＩＴ）台北事務所（在台湾大使館に相当）副所長が１０日までに、産経新聞のインタビューに応じ「日本人被災者のマナーの良さに感銘を受けた。震災支援を通じて日米の絆はさらに太くなった」などと述べた。
東日本大震災の発生直後、沖縄にいたグリーン氏は東京の米大使館に呼ばれ、救援に参加する米軍の政治顧問の役割を与えられた。その後の約６週間、都内の米軍横田基地に赴き、日米両政府や米軍との調整役を務めた。
２万４０００人が参加し、米軍史上で最大級の支援活動となった「トモダチ作戦」の中心にいたグリーン氏は「日米間の意思疎通はいつもスムーズだったが、逆に米国の政府関係者、専門家と軍人の考え方などに大きな違いがあり、米国人同士間での調整にかなり苦労した」と振り返った。
グリーン氏らは毎日のように「救援活動に必要な人材、資金、技術」といった要望を本国に提出したが、ワシントンからの対応の早さに驚いたという。
「政府に予算を申請するときは常に煩雑な手続きを強いられるが、当時の米国は『日本が必要なものなら何でも出す』という姿勢で、震災に関する要請はすぐ聞き届けられた」と話す。グリーン氏は「あんなに効率の高い政府は見たことがなかった」と笑った。
司令官と一緒に第一線で支援する各部隊を回り、兵士らを激励することもグリーン氏の仕事の一つだった。「しかし、『同盟国のために頑張ろう』という兵士たちの士気はとても高く、激励する必要はなかった」という。
グリーン氏が最も感銘を受けたのは、沿海部の被災地を回り、水や食料を配った、あるヘリコプター部隊からの報告だった。
この部隊はそれまでに世界各国で災害支援をした経験があったが、日本の被災者だけはほかの国と違っていたという。みんなが整然と列に並んで静かに待ち、もらった物資が全員に行き渡るように分け合っていた。多くの兵士が被災者の姿に感動していたという。
トモダチ作戦を経て沖縄に戻ったグリーン氏は「地元で米軍に対する印象が良くなっており、日米同盟を支持する人が増えた」ことを実感したという。
◇
レイモンド・グリーン氏 米メリーランド大学で日本語を学び、シンクタンクの研究員などを経て国務省入り。１９９８年から２０１２年にかけて計９年間日本に駐在し、駐沖縄総領事などを歴任した。駐（中国）成都・米総領事などを経て、１８年から米国の対台湾窓口機関、米国在台協会（ＡＩＴ）台北事務所副所長。』
実に、改めて感動するお話ですね！！
一方、村井俊治東大名誉教授が立ち上げたＪＥＳＥＡ地震科学探査機構の発信する「ＭＥＧＡ地震予測」について、同日１１時０５分にニュースポストセブンがｍｓｎにて「地震予測の東大名誉教授が警鐘「3月下旬頃まで最大限の注意が必要」」の題で次のように伝え余した。
『最大震度6強を記録した福島県沖地震の8日前（2月5日）、これまで数々の大地震の前兆をとらえてきた測量学の世界的権威で「MEGA地震予測」を主宰する村井俊治・東大名誉教授は自身のツイッターで、こう警鐘を鳴らしていた。
〈ここ数日「どこで」は特定できないですが、大きな地震が起きる可能性のある異常や擾乱（おそらく前兆現象）が見られます。念のためこの1週間は警戒を怠らないで下さい〉
村井氏が会員向けのメルマガではなく、“公の場”であるSNSで大地震への警戒を呼びかけたのは初めてのことだ。
「東北地方は1月中旬までずっと危険度ランクで上位に入っていたのですが、2月初めにパタッと動きがなくなった。
大きな異常変動が続いた後に、静穏状態が発生すると、間もなくして大きな地震が起きる。東日本大震災などでも見られた現象ですが、これはあくまで私の経験則によるものなのでどう知らせるべきか悩み、今回は私個人のツイッターで発信することにしたのです。何も起きなければ批判されることも覚悟した上で注意喚起をしました」（村井氏 以下「」内同じ）
抱き続けた「悔恨の念」
その背景には、この10年、ずっと抱き続けてきた悔恨の念がある。
村井氏は東大在学中の1960年、ボートの日本代表選手としてローマオリンピックに出場。1983年に東大生産技術研究所の教授に就任し、1992～1996年まではアジア人として初めて国際写真測量・リモートセンシング学会の会長を務めた。
測量学の世界的権威である村井氏が専門外である地震予測を発信することになったきっかけが、2011年3月の東日本大震災だった。
「私は震災の1か月ほど前から東北地方の地表が異常な動きをしていることに気づき、『これは大地震の前兆ではないか』と考えていました。しかし、世間がパニックになることを恐れて注意喚起ができなかった。予測が外れたら恥をかくのではないかという思いもありました。
その結果あれだけの犠牲者が出てしまった。人として、研究者として、本当に後悔した。だからこれまでの測量学者としての名誉を失っても、同じ過ちは二度と繰り返さないよう、私の予測を発信することを決意したのです」
「号外速報」を配信
その後、2013年に株式会社地震科学探査機構（JESEA）を立ち上げ、「週刊MEGA地震予測」の配信を始めた。
同年、本誌・週刊ポストは〈地震予知で特許を取った異端の東大名誉教授〉という記事で村井氏を取り上げ、翌年から、定期的に予測を掲載してきた。
2016年4月の熊本地震（最大震度7）と10月の鳥取県中部地震（最大震度6弱）では、それぞれ発生3か月前の本誌で「熊本」と「鳥取」を新たな警戒ゾーンとして、警告を発した。2018年9月の北海道胆振東部地震（最大震度7）の発生1か月前もこの地域を6段階評価で上から2番目の危険度であると示していた。
「MEGA地震予測」のベースとなっているのは、国土地理院が日本全国約1300か所に設置した「電子基準点」のGPSデータである。
そのデータから地表のわずかな動きを捉え、基準点の1週間ごとの上下動を表わす「異常変動」、長期的な上下動を表わす「隆起・沈降」、東西南北のどの方向に動いているかを表わす「水平方向の動き」の3つの主な指標を総合的に分析している。
さらに昨年、過去1年分のGPSデータを学習型AI（人工知能）にインプットし、直近1週間の地表の動きと比較させることで、地震発生リスクを算出する地震予測を実用化。現在はその予測結果も「MEGA地震予測」に加味されている。
そんな村井氏は「福島県沖地震」発生後の2月22日、有料メルマガで初めて場所や時期、地震の規模を明示した「号外速報」を発表し、こう記した。
〈複数の解析データに異常が現れました〉
〈エリア：東北地方から北海道の太平洋岸の海域または陸域〉
〈時期：2／22～3／20位〉
〈規模：マグニチュード6.0±0.5〉
なぜ「号外速報」という形で発表したのか。
「福島県沖地震が起きたばかりですが、その後の様々な異常から、緊迫性が非常に高いと判断し、より強く警戒を呼びかけるべきだと考えました」
この「東北・北海道の太平洋岸警戒ゾーン」では、岩手県にある電子基準点「岩手松尾」で9.04cm、秋田県にある「皆瀬」で8.51cm、福島県にある「二本松」で8.26cmの異常変動が観測されている。
「水平方向の動きでも、福島県沖地震以降、岩手県にある基準点から宮城県の基準点まで海域の1点に向かうような動きが見られる。東日本大震災の数日前にも酷似した動きが見られ、その海域が震源となったため警戒を強めています。
『隆起・沈降』でも宮城県と福島県の境目で高低差が広がっており、歪みが大きくなっている可能性があります」
気象庁は会見で、福島県沖地震を東日本大震災の「余震」としたが、村井氏は「号外速報」で警鐘を鳴らした異常変動をこう分析する。
「東日本大震災以降、全国で地表の大変動が起きており、日本列島全体が不安定な状態で、特に東北地方の地表の動きは顕著です。10年前の余震ではなく、新たな地震の兆候だと考えるべきだと思います。3月下旬頃までは最大限に注意していただきたい」
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３月１０日、宮城県気仙沼市大島に設置されたトモダチ作戦の記念碑
出典：在日米海兵隊ツイッター
『宮城県気仙沼市の大島で「トモダチ作戦」記念碑の除幕式が執り行われ、１０年前、孤立していた大島に上陸し人道支援に参加したイームズ少佐（当時大尉）と東日本大震災で尽力したエルドリッジ博士も参列。』
２０２０年１２月２５日に公開された、ＪＥＳＥＡ地震科学探査機構のブログレポートのタイトル画像
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