小日向白朗学会 HP準備室BLOG

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ふざけるな!!!小池百合子前東京都知事「東京改革 3.0」 -小池百合子前東京都知事の悪行-

2024-06-17 | 小日向白朗学会 情報
 2024年6月12日、 東京都小池百合子知事が都知事選(6月20日告示、7月7日投開票)に3選を目指して立候補することを表明した。出馬理由は、都議会で「取り組むべき課題が山積している。東京大改革を進める」ためであると述べた。
 これまで小池百合子知事の下で、多くの都民資産が売却され自身の権力維持のために利用されただけではなく、東京都民の健康に直結する米軍基地を汚染源とするPFAS問題を放置し続けてきたというのに、更に、もう4年、知事をやりたいと言い出したのである。どこまで東京を食いものにするのかと考えると暗澹とした気持ちになるが、逆に考えて、戦後70有余年にわたり日本の国権をアメリカに売渡してきた自由民主党の終焉が見え始めたことを考え合わせると、日本を売国することで利益を得てきた「公明党、国民民主党、立憲民主党執行部、経団連、連合」による小池候補支援は、彼らの最後の悪あがきとみて間違いない。小池百合子候補が落選することは、彼らの利益構造も崩壊することと直結しているのだ。したがって、この狂った都知事選候補小池百合子は徹底的に弾劾されてしかるべきである。女性という仮面をかぶった中身は正真正銘の悪魔なのである。

 小池百合子都知事選挙候補の悪行を掘り下げるときにキーとなる政治家が前原誠司「教育無償化を実現する会」代表である。前原代表の最近の動きから見ておく。2024年6月11日、産経新聞は『立民、維新の国会議員が前原誠司氏招き勉強会 「非自民」重視の若手らが企画』を掲載した。
『……
立憲民主党、日本維新の会の国会議員らが11日、教育無償化を実現する会の前原誠司代表を講師に招き、超党派の勉強会を国会内で開いた。「非自民」の連携を重視する若手・中堅有志が企画した。旧民主党政権で国土交通相や外相を歴任した前原氏が、政権運営の経験を語った。
立民と維新は一時国会運営で協力したが、現在は解消している。表立って批判の応酬を繰り広げる両党の幹部とは一線を画し、連携を模索する動きが具体化した。
勉強会には立民の重徳和彦、維新の金村龍那、教育の斎藤アレックスの各衆院議員ら15人が参加した。立民の中堅議員は取材に「非自民で固まらないと駄目だ。若手が集まることは意義がある」と語った。
……』
 この記事の主役、前原誠司氏であるが、2022年末に政府が閣議決定した「防衛三文書」策定に積極的に参画した外務省それも北米局系で一応は野党の立場をとる売国勢力の政治家である。そのため彼の安全保障政策は、日本がアメリカと「日米地位協定」と「国連軍地位協定」を締結したことで国家主権を売渡した国であることを承知のうえで憲法を改正して自衛隊の海外派兵を可能にすることを押しすすめようという政治家である。また、彼の目指す議会形態は、宗主国アメリカの現地政権は宗主国の存在を容認する二大政党により運営されるべきであるという立憲民主党の野田佳彦元総理大臣と同じ「政権のたらいまわし論」である。このように日本の国体にとって危険な男が、勉強会を始めたということは、2024年東京都知事選と大いに関係がある。それは彼が首謀する「教育無償化を実現する会」はその名の通り教育の無償化であるが、これと同様の主張をしているのが学歴詐称問題で大揺れの小池百合子都知事選候補なのである。この二人が危険なのは、現代日本政治の閉そく感は、売国勢力である自由民主党という与党にたいして、これに迎合するだけで与党を批判する野党が存在しないことにある。これでは選挙民にとって、どちらを選んでも変化はなく、その結果、投票にいっても無駄であるという状況を作り出してしまったことである。
 平成29(2017)年に森友学園問題及び加計学園問題で窮地に陥った安倍晋三首相は「国難突破解散」と称して同年9月28日に衆議院を解散した。ここで絶体絶命の危機に陥った安倍晋三を助けたのは、幸福実現党と深い関係がうわさされていた小池百合子であった。小池は同年9月25日に「希望の党」の結党を宣言した。小池が発表した新党の政治理念は、
(1)希望の政治
(2)希望を守る環境・エネルギー
(3)憲法改正
の三つであった。これに同調した9名の国会議員(衆議院議員木内孝胤(比例東京)、長島昭久(比例東京)、細野豪志(静岡5区)、松原仁(比例東京)、笠浩史(神奈川9区)、若狭勝(東京10区)、参院議員は行田邦子(埼玉)、中山恭子(比例)、松沢成文(神奈川))が合流することになった。これを受けて、同年9月26日夜、小池百合子、民進党代表前原誠司、連合会長の神津里季生の三者は極秘に会談し、民進党と希望の党の合流することを協議し、最終調整に入ることで合意がなされた。9月28日に野党第一党であった民進党は希望の党への合流を決定した。その時の踏み絵が次の10項目である。
  1. 党の綱領を指示し『寛容な改革保守政党』を目指す
  2. 安全障法制は憲法にのっとり適切に運用し、不断の見直しを行う。現実的な安保政策を支持
  3. 税金の有効活用(ワイズスベンディング)を徹底
  4. 憲法改正を支持
  5. 消費税10%への引き上げを
  6. 外国人への地方参政権付与に反対
  7. 政党支部での企業団体献金受け取り禁止
  8. 党公約を順守
  9. 党に資金を提供
  10. 党が選挙協力協定を交わした政党への批判禁止
 上述の10項目の踏み絵をみてわかるように小池百合子都知事選候補の選挙手法は、統一教会が選挙支援をする場合に提出させた「誓約書」と同様の手法なのである。また、その内容であるが、これもまた統一教会と統一教会系国会議員の共通の目標であったことと、幸福実現党も憲法改正を主張していたことと重なる。これらより小池の新党結成は、統一教会、幸福実現党などのカルトが安倍晋三の窮地を救うべく前原誠司と仕組んで野党を分断して彼らの理想である二大政党論という「政権たらいまわし政治」に持ち込むための一大茶番劇だったのである。
 民進党を離党した9名の主要メンバーのその後であるが、細野豪志、長島昭久、笠浩史、松沢成文、中山恭子は、統一教会と何らかの関係があったことが明らかになっている。また木内孝胤であるが「大樹総研」の客員研究員となっている。同総研には民主党系金子洋一、道休誠一郎議員も参加していた。その他に浜松市の水事業を全国で最初に民間企業に売渡した鈴木康友前浜松市長(現静岡県知事)は細野に誘われた統一教会と接触を持っていたことが報道されている。希望の党の綱領に『(2)希望を守る環境・エネルギー』があったことを考えると、同党は環境エネルギー利権に結びついた政党であったことを物語っている。
 そして、記事に出て来る立憲民主党の重徳和彦は、もともと日本維新に会に所属していただけではなく、党内では野田佳彦のグループにも所属していた経歴もあることから立憲民主党執行部に連なる人脈であって、日本の政治に選択肢がない状況を作り出しアメリカの日本支配を継続させることに尽力している売国政治家の一人なのである。
 その悪徳女性政治家小池百合子が行った8年間の都政であるが、思いつくところを列挙してみる。
・豊洲移転問題
・築地跡地利権
・神宮外苑開発利権
・東京メトロ株売却
・PFSA汚染拡無視
・水事業を外資売却で設立した「東京水道株式会社」の私物化
等、枚挙にいとまがない。その詳細は、下記の参考に列挙しておいた。
これを、あと4年間も悪女小池百合子が東京都知事を続けたならば東京には人が住める環境ではなくなり、人口減少が生じる事態にまでなることは予想に難くない。
 女性であることを悪用して日本政治を誤らせた人物に、戦前は下田歌子がいるが、戦後は小池百合子がそれである。その政治手法は陰湿で強権とばら撒き以外に何もない。そのような悪女小池百合子が、再度、東京都知事として選出されるならば、東京都の市民生活は壊滅する。その時悪女小池百合子東京都知事は、PFAS被害が拡大しても「私の所管ではない」と嘯くだけなのである。
また、その取り巻きも相当に悪質である。
 中でも連合会長芳野友子と国民民主党幹事長榛葉賀津也は、執拗に「共産党が~、共産党が~」とイデオロギーを前面に出しているさまは、もやは、馬鹿を通り過ぎで滑稽である。彼らの優先順序は、人間の存在以上に思想を優先しているもので、都民が死に絶えても思想が優先するのである。
 ここまでくると、彼らの知的水準は些か問題があると云わざるを得ない。加えて、彼ら二人を支える国民民主党と連合は、その源流がCIAの野党分断のための資金で賄われていた民社党であるが、今後はどのみち終焉に向かく事は確実である。

 小池百合子前東京都知事の三選を阻止するため、その悪行を全都民だけではなく全国民に発信していきたいと考えている。
【参考】
・(2023年08月25日)『カルト(Cult)とかした野党
以上(寄稿:近藤雄三)

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気候変動と云う大嘘 -「虹色バッチ」は馬と鹿の印-

2024-06-12 | 小日向白朗学会 情報
 少し前まで、地球温暖化で北極海の氷が溶けるとイギリス連邦「ツバル(Tuvalu)」が沈むと言われていた。これを、NHKを始め多くのマスコミが取り上げて地球温暖化の深刻さを訴える一大キャンペーンを張っていた。
 しかしである、昔、私たちは、小学校理科で「アルキメデスの原理」を習ったはずである。それによれば、北極海の氷が解けても海面上昇など起こらない。つまり、温暖化でツバルが沈むのは大嘘なのである。流石のあまりにひどいデマであることから二酸化炭素とは云わずに「温室効果ガス」などと呼び名を変えてしまった。よほど「バツ」が悪かったのであろう。
 ところで、小学校理科ではもっと重要なことを学んでいる。それは二酸化炭素の大気濃度である。地球の大気は、窒素(78%)、酸素(21%)、アルゴン(0.93%)、そして二酸化炭素は0.04%である。これらの濃度は高度約100kmまでは地球上のどこへ行っても一定である。10年ほど前は二酸化炭素濃度が0.03%と言っていた。現在の地球の気候は間氷期であることから水に溶けている二酸化炭素が染み出てきて濃度が若干上がったのである。二酸化炭素が0.03%から0.04%となった場合に、如何なる問題が生じるのかを考える場合に、水耕栽培による野菜や、果物の栽培方法が参考になる。水耕法では、大気濃度の三倍位の二酸化炭素を入れるとよく育つし、現状の二酸化炭素濃度以下になると光合成は不活発となる。そのため、果物のハウス栽培には、温度管理のために石油ストーブを焚くが、もう一つの目的は二酸化炭素濃度をあげるためでもある。
 以上の様に、二酸化炭素濃度が倍になっても何も変わらないのだ。それよりは、食糧危機が叫ばれるならば、むしろ二酸化炭素濃度が上昇することは人類に取って歓迎すべきことなのだ。よって、気候変動について大騒ぎをする必要はない。大騒ぎをしている人は小学校の成績が悪かった人と見て間違いはない。
 そうである「環境政策」は、ビジネスであり、補助金であり、利権の塊なのである。そこにうごめくのが河野太郎であり小池百合子なのだ。

 ところで、2024年6月9日に欧州議会選の投票が行われた。フランスでは、マクロン大統領が率いる与党連合がマリーヌ・ルペン氏の極右政党、国民連合(RN)に惨敗した。ルペン氏は、次のような政策をとるであろうと云われている。
・移民を止めろ
・Frexit(フランスのユーロ圏離脱)を開始する
・ロシアに対する制裁を解除する
・ウクライナへの資金援助を停止
・フランスを再び偉大に
そしてマクロン大統領が進めている「ゼロカーボン」政策の停止である。
日本を含め世界のマスコミは、これらの政策を掲げる政党を「極右政党」と云っているようであるが、実に真っ当な日本にも通じる政策であることに気が付くはずである。筆者の常識では「保守」と思っていたが、これを「極右政党」と表現するのであるから、かなり歪んだプロパガンダと云う以外にない。
以上(寄稿:近藤雄三)





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ペトロダラーの終焉~マスコミも知らん顔?

2024-06-11 | 小日向白朗学会 情報
 1974年6月8日にアメリカ合衆国とサウジアラビアが「MILESTONE PACT」にサインしていることを翌日の1974年6月9日のニューヨークタイムズは次の見出しで報道している。
 つまり、米国の軍事支援やら経済開発援助などの見返りにオイル決済を米ドルに限定してしまったわけである。あのキッシンジャー氏も大活躍で成立した合意事項であった。~~それから50年が経過した。本年、2024年6月9日の更新時期にサルマン国王は署名をしなかった。結果、ペトロダラーは終焉したのである。別に米ドルがそのまま紙切れになったわけではないが、その価値下落の意味は計り知れない。でも、マスコミ各社はそんなことを私たちに教えてくれないみたいだ。どこか報道しているところがあったら教えてほしいと思っている。あの著名な先生池上某とやらあたりでテレビで講演でもしてみてはいかがだろうか。
 まあ、これもBRICS経済圏の拡大膨脹のなせる業と言しまえば身も蓋もないが、中国元やロシアルーブルなどが相対的には力量アップしてきたのかもしれない。その辺を的確にわかりやすく経済専門家の方々にはご説明願いたいと思うのは経済音痴の私だけかな。
 なお、1974年6月9日付けのニューヨークタイムズではこんな感じの記事である。「6月8日—米国とサウジアラビアは本日、両国が「ますます緊密な協力の時代の到来を告げる」と述べた広範囲にわたる軍事・経済協定に署名した。
米政府関係者は、・・・・・この新たな協定がサウジアラビアに石油生産を増やす動機を与え、ワシントンと他のアラブ諸国との経済協力のモデルとなることを期待していると述べた。・・・・・」そしてさらに「・・・・ファンド王子は、この協定は「サウジアラビアと米国の関係における新たな輝かしい一章の素晴らしい幕開けだ」と述べた。・・・・」などと報道していた。つまり、サウジアラビアと米国との新しい輝かしい関係は、つい二日前に終了していたということだ。(文責:吉田)
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「この事件あって以来、私は内閣の上奏する所のものは仮令自分が反対の意見を持ってゐても裁可を与えることに決心した」(昭和天皇独白録から)

2024-06-06 | 小日向白朗学会 情報
 昭和天皇独白録(編著:寺崎英成、文芸春秋発行)からの引用である。これは昭和3年6月4日未明、張作霖を爆殺した事件のことである。今からちょうど96年前のころだ。天皇の独白録から引用する。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
 「この事件の首謀者は河本大作大佐である。田中(義一)総理は最初私に対し、この事件は甚だ遺憾な事件で、たとへ、自称にせよ一地方の主権者を爆死せしめたのであるから、河本、支那に対しては遺憾の意を表する積である、と云う事であった。そして田中は牧野(伸顕)内大臣、西園寺(公望)元老、鈴木(貫太郎)侍従長に対してはこの事件に付ては、軍法会議を開いて責任者を徹底的に処罰する考だと云ったそうである。
 然るに田中がこの処罰問題を、閣議に附した処、主として鉄道大臣の小川平吉の主張だそうだか、日本の立場上、処罰は不得策だと云う議論が強く、為に閣議の結果はうやむやとなって終った。
 そこで田中は再び私の処にやって来て、この問題はうやむやの中に葬りたいと云う事であった。それでは前言と甚だ違うではないか、辞表を出してはどうかと強い語気で云った。
 こんな云い方をしたのは、私の若気の至りであると今は考へてゐるが、とにかくそういう云い方をした。それで田中は辞表を提出し、田中内閣は総辞職をした。聞く処に依れば、若し軍法会議を開いて尋問すれば、河本は日本の謀略を全部暴露すると云ったので、軍法会議は取止めと云うことになったというのである。
 田中内閣は右の様な事情で倒れたのであるが、田中にも同情者がある。久原久之助などが、重臣「ブロック」と云う言葉を作り出し、内閣の倒けたは重臣達、宮中の陰謀だと触れ歩くに至った。
 かくして作り出された重臣「ブロック」とか宮中の陰謀とか云う、いやな言葉や、これを間(真)に受けて恨を含む一種の空気が、かもし出された点尠なくないのである。
 この事件あって以来、私は内閣の上奏する所のものは仮令自分が反対の意見を持ってゐても裁可を与へる事に決心した。」
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
 昭和天皇は、生涯このことを悔いていたといわれている。つまり、河本大作を厳重に処罰しなかったことをである。なぜなら、以降の昭和史を見れば一目瞭然のことである。翌4年にはあの小日向白朗でさえ奉天城襲撃計画を立てている。これは結果的には事前に情報が洩れて失敗した。私に言わせれば、幸いにも失敗した、といえよう。白朗唯一の判断ミスであったと思っている。しかし、時の流れは天皇の懊悩とは裏腹に昭和6年の満州事変へと進み、国内では血盟団、515,226とテロの風が吹き荒れ、軍人の矜持は地に落ち、まさに天皇の思いとは裏腹に戦争へと突き進み、昭和20年8月15日へと、そしてさらに、以降もその体制は温存され、昭和99年を迎える現在もなおゾンビのごとく生き続けているのである。
 読者諸氏は、今の自民党公明党、それにつらなるあらゆる利権政党の、いってみれば、不死身を誇ったゾンビたちの断末魔の情景を見ながら何を思われるであろうか。わたしは、カタストロフィーの季節であると感じている。(文責:吉田)
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「日韓トンネル推進全国会議」~この組織パワーで全国の議会という議会に送り込まれた統一教会細胞は何を推進しているか?~ということを考えてみよう

2024-05-24 | 小日向白朗学会 情報
 「日韓トンネルと統一教会との関係 47都道府県に設置完了」(出所JC.net)という資料からお借りして、その中をちょっと覗くと…ぇぇぇ? ここまで薩長主導という訳ではないだろうに。2010年、今から14年前の6月19日に鹿児島でスタート、同年10月12日に山口でスタートしている。その後順調に全国へ展開してきたようだ。そのメンバーも大学の教授・名誉教授から県議会議員など錚々たる方々を会長・議長としている。高い見識がうかがわれるところである。さぞや素晴らしい未来を創建していただけるのではないだろうか、と期待せざるを得ない。それではゆっくりと検証してみようかな。(文責:吉田)

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