X JAPANのYOSHIKI、Toshlとの再会を振り返り涙声

24日放送の「SONGS」（NHK総合）で、X JAPANのYOSHIKIがバンドの解散や再結成に至るまでの道のりを振り返り、涙声になる場面があった。

番組ではX JAPANを特集し、NHKに残る30年間の貴重な映像と共に、リーダーであるYOSHIKIのロングインタビューを放送した。

インタビューの中でYOSHIKIは、代表曲「紅」で一躍人気バンドになった当時を振り返り、「ちょっと大げさですけど『生きてて良かった』なくらいに、『やってきたことが正しかったんだな』と思えた瞬間でした」と語った。

X JAPANは92年に拠点をロサンゼルスに移し、現地のレコード会社と契約。だが、ボーカル・Toshlの発音問題が壁になり、海外進出を断念した。そして97年にはToshlの自己啓発セミナーへの傾倒や「X JAPAN」の解散、解散から5カ月後にギタリストのHIDEが33歳の若さでこの世を去るという悲劇が連続して襲った。

YOSHIKIは「どん底に落ちた。すべてが崩れ、その壁に埋もれてしまった」と振り返り、X JAPANの復活は全く考えていなかったという。しかし、2006年にYOSHIKIの元にToshlから連絡があり、8年ぶりの再会を果たしたことで状況は一変した。

このときふたりは、音楽の話はせず「小学校のときにああいうヤツいたよね」などの昔話に花を咲かせたという。しかしYOSHIKIから見ると、Toshlは昔とは変わってしまっており、「何十年も一緒だったんで、目を1つ見れば分かったんですね」「僕の知ってるToshlじゃなかった。でも何か一緒にやっていけば、知ってるToshlが戻ってくるんじゃないかなっていう…」とYOSHIKIは涙声で語った。

ふたりは語り合った後、亡きHIDEを想い作った曲「Without You」を演奏したのだとか。YOSHIKIは「その歌声を聞いてると、決して苦しくない、楽しかった時代のX JAPANも、Toshlとの思い出も、自分の中でよみがえってきて…」と感慨深げに話した。

Toshlとの再会から1年後の08年にX JAPANは再結成を果し、東京ドームで復活ライブを行った。現在、X JAPANは世界で精力的に活動を進めており、全世界同時リリースとなる20年ぶりのオリジナルアルバムも製作中という。

歯科業界の悲惨な実態！コンビニより多く過当競争、破産・夜逃げも続出…

　30年近く前のバブル景気の頃、脱税御三家といわれた職種は「歯科医・産婦人科医・パチンコ店」の3業態でした。歯科診療においては1970年代に画期的な診療技法が加わったことで、保険外の自由診療の治療を望む人が多くなり、歯科診療所には患者があふれました。予約がひっきりなしでレジには万札がうなった診療所も少なくなかったといいます。

　ところが90年代に入り、次々と保険診療の幅が広げられたことで、高額な自由診療による儲けは期待できなくなります。そのうえ、厚生労働省は歯科医師が不足と見立て、歯科大学の新設・定員増で、歯科医の数が毎年3000人単位で増えるまでの状況にしたのですから、業界はたまりません。30年前は子供の9割に虫歯がありましたが、今では歯磨き習慣と早期治療でどんどんよくなり、半分以下に減っています。患者の人数そのものも減少傾向なのです。

　しかし、診療報酬は20年以上横ばいのままで、マイナスとなった項目まであり、近年の日本歯科医師連盟（日歯連）による政治家へのヤミ献金事件や、つい最近の迂回政治献金事件を引き起こすまでに業界は追いつめられました。診療報酬が上がらないのでは、政治家に献金してアップを働きかけるよりなかったからです。
　
　かつての脱税御三家はいずれの業態も右肩下がりですが、今日とりわけ悲惨な状況に置かれているのは歯科医なのです。

「憧れの職業」からの転落


　「結婚するなら医師」と今でも女性の多くが憧れる職業ですが、医師は医師でも歯科医は70～80年代頃は猛烈に稼げたものの、今では年間1600件もの廃業が相次ぐ職業になっており、うち2～3割は「夜逃げ」や「倒産」といわれています。厚労省はこうした事態に慌てて04年から歯科医師国家試験の難易度を上げてきましたが、もはや手遅れでした。
　
　82年と12年を比較すると、医師免許保有者数と歯科医師免許保有者数は、いずれも1.6倍程度に増えています。しかし、医師のほうは多くの診療科目を有する全体での数字ですが、歯科診療は事実上、単独診療科目での数字です。

　厚労省の統計で12年の医師免許保有者数は約30万人、これに対して歯科医師数は約10万人です（日本医師会公表データでは、現役稼働医師数は約17万人）。これでは、いくらなんでも多すぎです。

コンビニよりも多い？


　歯科医師の場合は、病院での診療科目になっているところも少ないため、大きな病院である程度勤めると、自らが診療所を開業するケースが7割近くに及びます。そのため、全国に約6万8000の診療所となり、約5万3000店のコンビニの数より多くなってしまっているのです。80年代は、人口10万人当たり30数人だった歯医者さんが、今では80人近くになったのです。
　14年の勤務医の平均年収1146万円に対して、勤務歯科医は734万円です（厚労省「賃金構造基本統計調査」）。前年の13年には勤務医の平均年収が1072万円で、勤務歯科医は621万円でしたから、どういうわけか医師が74万円増、歯科医師が113万円増と、かなり異常な増加で持ち直しています。　

　公表上の報酬があまりに安いままだと医大経営にも響くとばかりに、厚労省が集計方法を一部都合よく修正したのではないかとの見方も多いですが、本当に上がったのならば喜ばしいことでしょう。たしかに東京都内は診療所乱立で過剰ですが、地方に行くと、家賃が安いので勤務医の報酬も高くなる傾向があります。

独立開業は「命がけ」


　ちなみに、6年制の歯学部卒業には、公立で600万円、私立だと3000～6000万円もかかります。私立に行くのは親が開業医の場合も少なくないとはいえ、3000万円以上もの学費をかけたら元を取るのも大変です。それでも「開業医になれば勤務医よりは儲かるだろう」と考えて開業する人が、年間2000人は下らないわけです。
　
　しかし、診療所のテナント代だけで300～500万円、床上げ配管や内外装工事に1500万円、医療機器に1200～1500万円、広告費や開業時の材料費、事務機器費用、運転資金に1000万円は必要です。東京都内だと4000～5000万円かかり、毎月の家賃も割高です。自己資金1000万円が工面できたとしても、残り3000～4000万円は金融機関からの借金です。

　診療所の経営が1年経っても2年経っても軌道に乗らなかった場合、これはもうやっていけません。その結果、夜逃げによる失踪、自己破産という結末になってしまう開業歯科医が少なくないのも現実です。

　14年12月、東京都北区で歯科医院を経営していた夫（56歳）に1億円の借金があることを知った歯科衛生士の妻（51歳）が激怒、連日「自殺して保険金で借金を返せ！」と罵り、実際に夫が自殺する――という事件がありました。妻は「自殺教唆」でいったん逮捕後、書類送検されたものの、1億7000万円の保険金を受け取ったそうですが、こういう事件も起こるようになってきたのが歯科医師業界の地獄の現実なのです。

　厚労省のずさんな政策の犠牲者であるといっても、言いすぎではないでしょう。
（文＝神樹兵輔／マネーコンサルタント）

人工知能が、人類を追い越す日が来る - 孫正義代表が特別講義

●人工知能のIQは1万!?
ソフトバンクグループ代表の孫正義氏は、そのプレゼンを「Singularity」（シンギュラリティ）というテーマで切り出した。同代表によれば、人工知能が人間の脳の限界を越える日も近いという。そのとき、人類には何がもたらされるのだろうか。本稿では、都内で22日に行われた「ソフトバンクアカデミア特別講義」で孫正義代表が語った内容の一部を紹介したい。

○人工知能のIQは人間の100倍に?

孫正義代表は「人間のIQの平均値は100で、200もあれば天才とされる。ところがコンピューターの人工知能は、今後30年ほどでIQが1万に達する。40億年とも言われる地球の歴史上で初めて、人類の知能を越える存在が出現する」と説明した。同氏によれば、コンピューターに組み込めるトランジスタの数は、2018年に人間の脳細胞の数（300億個）に到達。さらに、その後30年かけて人類の脳細胞の100万倍にまで増加し続けるという。

コンピューターは人間に勝てるはずがない――。従来はそう考えられてきた。人間は見て、聞いて、触ってという経験を通じて自己学習（ディープラーニング）し、それに基づいて考え、予測し、創造する。一方でコンピューターは、人間がプログラミングして動かす。だからコンピューターは人間に勝てるはずがない、という理屈だ。しかしそれは、コンピューターを数少ないトランジスタで動かしていた時代の常識。孫代表は「有り余るほどのトランジスタをもってすれば、コンピューターにもディープラーニングさせることが可能になる」と分析する。つまり“コンピューターが勝手にどんどん賢くなっていく”、そんな時代がやって来るという。

西暦2040年前後には、ロボットの数も地球上の総人口を上回ると予測。孫代表は「ロボットと言っても身近なIoTから、自動操縦できる乗用車、Pepperのようなスマートロボットまで色々あるが、人間の知能を遥かに越えたスマートロボットがウジャウジャしている、そんな時代が来る」と語った。

●ロボットが溢れる世界は素晴らしいのか
○ロボットと人間の関係性はどうなる?

そうなると気になるのが、ロボットと人間の関係性だ。Singularityは、人類にとって良いことなのか悪いことなのか、進化なのか破滅なのか。孫代表は「私は楽観的に考えている。人類にとって、きっと素晴らしいものになると信じている。人類の知能を越えたコンピューターだから、この地球を破滅に導くようなことは避けるだろう。人類は知的ロボットと共存し、より良い社会をつくっていくだろう」と話した。ここで舞台には、ソフトバンクグループの代表取締役副社長であるニケシュ・アローラ氏が招かれた。

孫代表は「情報革命は人をより幸せにしてくれる」とし、Singularityの訪れも楽観的に捉えている。これに対して、ニケシュ・アローラ副社長は慎重派。「IQが1万に到達したコンピューターを誰がコントロールするのか」「コンピューターが人にやかましくアドバイスするようになったら」と懸念材料を並べた。

孫代表は「コンピューターは、コンピューター自身がコントロールする」「人はコンピューターに依存するようになる。すると、人間が行う知的作業の生産性を高められる」と回答。ニケシュ・アローラ副社長が「人類はコンピューターに支配されてしまうのではないか」と質問すれば、孫代表は「いや、共存できると思っている」。好対照なこの2人だが、ニケシュ・アローラ副社長も最後には折れて「孫社長は楽観的ですね。それで2人でバランスがとれている」と楽しそうに笑った。

●Pepperは「良い」ロボット
○悪いロボットも必要?

情報革命が人を幸せにする例として、孫代表は「医師が行うアドバイスは今後、DNAや血液情報などをもとに、コンピューターが行えるようになる」と説明。ニケシュ・アローラ副社長が未来の交通事情について尋ねると、孫代表は「今後も四輪車は残る。でも人間がコントロールしない方が安全。コンピューターと一緒にドライブを楽しむ、というシチュエーションになるのではないか」と持論を展開した。

IQの点では、人類より頭の良いスマートロボットが開発される。だからこそ、孫代表はロボットに「心」を持たせることにこだわっている。「IT業界で叫ばれているような、生産性向上の一辺倒には陥りたくない。だからこそ、私たちは優しい心を持ったPepperを開発した」と孫代表。

ここでニケシュ・アローラ副社長が「人間でも冷たい人はいる。そうすると、悪い感情を持ったロボットも必要になるのでは」と問うと、孫代表は「人間と同じで、バランスは必要」。この回答に、ニケシュ・アローラ副社長は「では良いPepperはソフトバンクが開発して、悪いPepperはほかの会社に任せましょう」と応じて、会場の笑いを誘った。

「Pepperを迎えた家族が、ハッピーになれるようにしたいんです」と孫代表。未来のロボットについて話題は尽きないようで、「会社を300年存続させるには」「リーダーシップとは」といった別のテーマに移った後も、度々、Singularity後のロボットについて熱く語り合う2人の姿があった。

高揚感なき株高・円安、「ドラギマジック」持続力に警戒も

欧州中央銀行（ＥＣＢ）のドラギ総裁が１２月の追加緩和を示唆し、株高・円安が進んだ。しかし市場では冷めた声も多い。ＥＣＢ以外の中央銀行が緩和方向に動けば、為替面での効果は相殺される。金融緩和で景気や物価が、劇的に改善するとの期待も乏しい。流動性相場の加速で株高が進んだとしても、実体経済とのかい離は逆に広がりそうだ。

＜通貨安競争なら円安に限界＞

追加緩和を実施したわけではない。具体策を明示したわけでもない。検討するとの発言だけで、この株高・円安（対ドル）だ。まさに「ドラギマジック」と言えよう。「金融緩和が示唆されたことで、流動性相場の継続が意識され、ヘッジファンドなどの海外勢だけでなく、国内勢も買いに動いた」（国内証券の株式担当トレーダー）という。

一部の市場関係者は、金融政策の「先物取引」と表現。伝統的にギリギリまで「本音」を明かさない中銀スタイルから飛躍した対応で市場を驚かせた格好だ。

「ドラギマジック」を受けて市場が注目するのは、日米の中銀がこれでどう動くかだ。

米国は、これまでドル高に苦しんできたが、ドラギ発言でユーロ安・ドル高が進行。ドルは対ユーロで約２カ月ぶりの高値を付けた。佳境を迎えている第３・四半期の米企業決算発表では、ドル高の悪影響がグローバル企業に出ていることが明らかになった。

マイクロソフト(MSFT.O)は減収、コカ・コーラ(KO.N)は売上高が市場予想に届かなかった。「利上げが先送りされる可能性は高まった」（三菱東京ＵＦＪ銀行・シニアマーケットエコノミスト、鈴木敏之氏）との受け止めも多い。

一方、見方が分かれているのは日銀の動きだ。今回すでに株高・円安が進行したことで「必要性は後退した」（マネックス証券シニア・ストラテジストの山本雅文氏）との声もあるが、新興国経済への懸念を示したＥＣＢとの「整合性」を取るため、追加緩和に動くとの予想も根強い。

ドラギ総裁が懸念を示したのは、原油安によるインフレ期待の低下だ。しかし、通貨安でデフレを防ごうとすれば、他国には通貨高となって跳ね返る。各国がみな緩和方向に動けば、通貨のペアである為替相場への影響は相殺される。円安の持続性には疑問もある。

＜期待低い景気刺激効果＞

円安が進まなければ、日本企業の業績期待も高まりにくい。２３日の日経平均(.N225)は一時４００円を超える上昇となったが、業種別では証券株や不動産株が上位に並んだ。輸送用機器や電気機器なども買われたが、上昇率は日経平均並み。足元の株高は過剰流動性（期待）を背景にした金融相場であることを示している。

「金融相場で株は上がるかもしれない。しかし、これまでの結果をみても、金融緩和で景気や物価が良くなるとは期待しにくい」と、ＪＰモルガン・アセット・マネジメントのグローバル・マーケット・ストラテジスト、重見吉徳氏は冷めた見方を示す。

ＥＣＢは今年３月から現在の量的緩和策（ＱＥ）を開始したが、９月のユーロ圏消費者物価指数（ＣＰＩ）改定値は前年比０．１％低下。エネルギー価格の下落が背景とはいえ、伸び率は３月以降で初のマイナスに陥った。

銀行貸出などは増えているが、ドラギ総裁自身が認めているように新興国経済の減速をカバーできるほどの力強さはない。

日本も２０１３年の黒田東彦氏の日銀総裁就任以降、「バズーカ砲」を２度放ってきたが、２年を経過しても物価は目標の２％に達しない。７─９月期は２四半期連続のマイナス成長がささやかれる。

コモディティ市場では、株や為替の喧騒を横目に金や原油は小動き。過剰流動性（期待）のプラス要因を、ドル高のマイナス要因が相殺している。「金融緩和で需要が回復すると期待した買いはみられない」（ばんせい投信投資顧問・商品運用部ファンドマネージャーの山岡浩孝氏）という。

＜株価と経済のかい離を警戒＞

長期投資家も慎重。しんきんアセットマネジメント投信・運用部長の藤原直樹氏は、市場の高まる金融緩和期待に対し「はしごを外されるリスクもある」と警戒する。

実際、ＥＣＢが追加緩和に動くとしても、手段はそう残されていない。現在、月額６００億ユーロの国債買い入れを続けているが、経済規模に比例した買い入れを行っており、ドイツ国債が約４分の１を占める。ドイツは記録的な財政黒字状態であり、国債発行を増加させる必要性は低く、４年債以下は購入上限であるマイナス０．２％を下回る。ＱＥの期間を延ばせば延ばすほど買い入れは厳しくなる。

選択肢が限られているのは、日銀も同じ。１５年の日銀買い入れ額は、償還分を含めると年間１１０兆円程度。１５年度国債発行計画における発行額（短国除く）１２６．４兆円の９割弱を買い入れる計算になる。「もし、追加緩和をやれば最後の緩和になる。カードは最後まで取っておくのではないか」（外資系投信ストラテジスト）との見方もある。

「マジック」の余韻が残り、１２月までは追加緩和期待で盛り上がりそうだ。しかし、株価と実体経済のかい離が広がれば、波乱相場の要因となる。市場に出回る緩和マネーが増えれば増えるほど、この夏経験した「揺れ」より大きくなるかもしれない。

（伊賀大記　編集：田巻一彦）

日本人女性1500人が緊急声明！「慰安婦被害者に謝罪・賠償を」＝韓国ネット

2015年10月21日、韓国・聯合ニュースによると、来月1日に開かれる見通しの日韓首脳会談を前に、日本人女性約1500人が、安倍晋三首相に従軍慰安婦問題の解決を求める緊急声明を発表した。


東京大学名誉教授の上野千鶴子さんら約1500人で結成された「慰安婦問題解決の会」は、同日午後に発表した声明で、「日韓首脳会談で慰安婦問題を解決し、日韓関係を正常な状態に戻すことが重要」とし、「日本の首相は決断しなければならない」と訴えた。その上で、「被害者らが納得できる方案を日本政府が提示しない限り、解決は不可能」と述べ、「日本政府は加害事実を認めて謝罪し、被害者らに賠償するべきだ」と主張した。

これについて、韓国のネットユーザーからは以下のようなコメントが寄せられた。

「勇気ある行動に拍手！」
「全ての日本人が安倍首相と同じ考えを持っているわけではないということが分かった。良心を持つ市民らに敬意を表したい」

「慰安婦問題を政治問題ではなく女性の人権問題として考えているようだ。そういうところを見ると、やっぱり日本は先進国だと感じる」
「国籍は関係ない。慰安婦問題は全ての女性の人権問題」

「慰安婦として連行された女性を助けに行かず、日本をまねして慰安所を造った韓国人の方が日本人よりひどい」
「慰安婦被害者はまず、韓国人男性に謝罪を求めるべき。日本軍に連行される女性を黙って見ていただけでなく、日本軍に入隊した人もいたのだから」

「ベトナム戦争の時、韓国軍も同じことをしていた。日本に謝罪を求めるだけでなく、われわれもベトナムに謝罪するべきではないか？」
「日本人がそう出るとは思わなかったから本当に驚いた。慰安婦問題に関心を持ってくれたことに感謝」
「彼女らのうちの1人が日本の首相になったら、日韓間の葛藤はなくなるだろう」（翻訳・編集/堂本）