自共公助,弧状列島,18/11心疾患->18/11高血圧予防食養

2018/11/20,自助,東京都健康長寿医療センター（東京・板橋）循環器内科の原田和昌副院長、臨床栄養実践協会（東京・大田）の足立香代子理事長、DASH（Dietary Approaches to Stop Hypertension：高血圧予防のための食事法：）食は心筋梗塞などの心疾患で亡くなる人が多い米国で考案された。カリウムやカルシウム、マグネシウムなどのミネラルや食物繊維が豊富な野菜や果物、低脂肪の乳製品などを積極的にとることで、塩分を排出し血圧を抑えるのが特徴だ。（１）積極的にとりたい食品の筆頭は野菜。特にコマツナやホウレンソウ、ブロッコリーなどの緑黄色野菜からは、ミネラルと食物繊維が同時にとれる。海藻もミネラルや食物繊維が豊富だ。（２）果物はキウイフルーツやリンゴ、ナシ、カキなどがおすすめ。「バナナはカリウムが豊富だが、繊維が少なくショ糖が多いため、血糖値が上がりやすい」（３）アーモンドなどの種実類には、マグネシウムが多く含まれる。マグネシウムはカルシウムと作用して血圧を整える働きを持つ。原田副院長が薦めるのは市販のミックスナッツ。「塩分を加えていない、素焼きのものを選んで」（４）肪の乳製品では特に「カルシウムやたんぱく質を多く含むギリシャヨーグルトがおすすめ」
（５）たんぱく質は筋肉の材料になるほか、血管を丈夫にする働きを持っている。「魚や大豆製品などの良質なたんぱく質をとることで、血圧がむしろ下がりやすくなる」（６）DASH食は、肉や卵など飽和脂肪酸やコレステロールの多い食品を控えるよう勧めている。ただ、「日本人の場合はたんぱく質が不足しがち。高齢者は特に、加齢に伴い心身機能が低下するフレイル（虚弱）などが起こってくるので、減らすことをあまり意識しなくてよい」https://style.nikkei.com/article/DGXKZO37523290Y8A101C1W10600?channel=DF140920160919&style=1&n_cid=NMAIL007&page=2

自共公助,弧状列島,18/10高血圧治療6300万人->18/10血圧130／80以上

2018/10/8,公助、東京都健康長寿医療センター顧問の桑島巌医師、昨年、米国の学会が24年ぶりに医師が「あなたは高血圧です」と診断する基準を変更した。しばしば「上の数字」「下の数字」という血管の収縮期と拡張期のそれぞれの血圧を「140/90」から「130/80」に引き下げたからだ。米国の高血圧患者は推計で7220万人。診断基準の引き下げで患者は一気に1億330万人に増えることになった。診断基準を引き下げた主な根拠は臨床試験の最新データで「130/80」以上でも脳卒中などのリスクが増えると分かったためだ。スプリント試験と呼ぶ臨床試験の結果、収縮期血圧を従来の140未満まで下げた群よりも、120未満に下げた群の方が心筋梗塞などが少なかった。もし米国と同様に引き下げれば、日本の高血圧患者は6300万人になる。日本の総人口の半分、成人の6割が「高血圧」になってしまう計算だ。現在治療を受けている約1千万人の高血圧患者には、少なからず影響がある。なぜなら新しい方針案で治療の目標値が引き下げられたからだ。これまで高血圧の治療を受ける患者の目標値は75歳以上の高齢者が「150/90」、75歳未満の成人が「140/90」だったが、新しい方針案は高齢者が「140/90」、一般成人は「130/80」未満に下げることが目標となる。引き下げ幅は米国と同様に10ポイントで、ほぼ降圧薬1種類を服用した場合の低下幅に相当し、降圧薬が1種類追加されるイメージだ。高血圧の治療に詳しい東京都健康長寿医療センター顧問の桑島巌医師は「多くの患者は今まで以上に積極的な治療が必要になってくる」と解説する。薬の種類や服用回数が増えると、飲まなくなる人も増えてくる。特に高血圧では薬が多く、一方で効果は実感しにくいため、治療目標値への到達率が低い。日本では男性で30％、女性で40％の患者しか到達していない。到達率が低いのは世界共通で問題視されている。学会関係者は「高血圧は診断が簡単で優れた薬がいくつもあるのに、ここ10年低いままだ」とこぼす。こうした場合、2種類、3種類の降圧薬を1錠にまとめた配合剤を選択するのは1つの方法だ。従来のまま複数の薬を処方され、服用しやすい配合剤を医師から知らされていない患者も多い。最近は後発薬で安価な配合剤も増えている。一方で、夏場には血圧低下や脱水が起きやすく、季節に応じて薬の種類や量を調整する医師も多い。配合剤にはそうした調整がしにくいものもあるため医師との相談が必要となる。高血圧の患者はこれまで以上に定められた薬を飲む必要性が高まりそうだ。これまで、高齢者では血圧をあまり下げない方がいいという考えや、下げすぎるとかえって有害な結果を生み出すという考えがあり、議論がまとまらなかった。そこで「米国政府は決着をつけるために試験し、やはり下げた方がいいという結果を出した」（東京都健康長寿医療センター顧問の桑島巌医師）。過去にこうした降圧薬の臨床試験では一部の製薬企業が不正を働くなど不信感が残るが、桑島氏は「臨床試験の監視が厳しくなったのに加え、今は降圧薬はほとんど価格の低い後発薬に置き換わっており、製薬企業が不正を働いた結果ではない」と指摘している。https://style.nikkei.com/article/DGXKZO36175460V01C18A0TCC000?channel=DF140920160921&nra

世界化,弧状列島,18/11トップクラス収益->18/1１市場占有率,電動化,死亡事故ゼロ

2018/11/20,世界販売1000万台クラスの競争の中で、100万台クラスのスバルはどう戦うのか。同社の将来戦略から見えてくるのは、強みを生かし、弱みは他社から補う戦い方だ。他社が追い上げる安全運転支援システム「アイサイト」では歩行者エアバッグと連携し、プラグインハイブリッド車（PHEV）はトヨタのものを活用する。スバルの将来戦略には、大競争時代を生き抜くヒントが隠されている。同社は車種と販売地域を絞る「選択と集中」の戦略で、成長を続けてきた。リーマンショックに見舞われた08年度の世界販売台数は56万台だったが、直近の17年度は2倍近い106万7000台となった。北米の販売台数は、その約68%を占める72万8000台である。同年度の売上高営業利益率は11%を超え、世界の自動車メーカーの中でトップクラスの収益性を維持する。今後の成長を考えると「市場」に加えて、「パワートレーン」と「安全」の分野でいくつかの課題が見えてくる。さらに、完成車検査に関する不正行為が相次いで発覚し、ブランドを傷付ける事態に陥った。ナカニシ自動車産業リサーチ代表の中西孝樹氏は、「品質向上に向けた生産部門の大改革が必要だ」と話す。スバルには「品質」や「企業風土」に起因する問題と共に、先述した3つの分野の課題を解決するという難しい舵取りが求められる。（１）1つめの市場の分野では、主力市場の米国で今後も販売台数を増やすことに挑戦する。新経営ビジョンによると25年度の世界販売台数は、18年度（計画値）に比べて約18%増加の130万台にする計画である。内訳は、北米が同20%増加の92万台、日本が横ばいの15万台、北米以外の地域（アジア、ロシア、豪州など）が同27%増加の23万台。こうした販売計画の基盤となる生産体制については、日米の工場でフル操業すれば対応できるとする。（２）2つめのパワートレーンの分野では、水平対向エンジンを搭載するスバルのクルマは、電動化で不利になるという課題がある。縦置きの同エンジンは、エンジンルーム内にモーターを配置する一般的なFF（前部エンジン・前輪駆動）向けのハイブリッドシステムを採用できないからだ。スバルの象徴である水平対向エンジンは走行性能で強みはあるが、電動化では制約が大きい。IHSマークイットの調査によると、17年の米国における電動車両の生産台数は約420万台だった。ガソリンエンジン車を含む総生産台数に占める電動車両の比率（電動化率）は4.4%にとどまる。これに対して25年には、電動車両の生産台数は4460万台まで増え、電動化率は約40%に達する見通しだ。（３）3つめの安全の分野では、自動ブレーキの性能で他社に追い上げられている。国土交通省と自動車事故対策機構（NASVA）が17年度に行った昼間の歩行者を対象にした自動ブレーキの性能試験では、ステレオカメラを使うスバルの「レヴォーグ」が6位に入るのにとどまった。16年度の試験では、同社の3車種が3～5位を占めていた。17年度の試験では上位に、イスラエル・モービルアイの画像処理チップ「EyeQ3」を搭載したメガサプライヤーの単眼カメラを使う車種などが並ぶ。日立オートモティブシステムズのステレオカメラを使うスバルの運転支援システム「アイサイト」の強みは薄れつつある。自動ブレーキの性能では今後、夜間の歩行者対応が新たな競争軸になる。スバルは既にステレオカメラの画像認識アルゴリスムを改良し、自動ブレーキを夜間の歩行者に対応させている。18年度に国交省とNASVAが行う夜間の歩行者を対象にした自動ブレーキ試験で高得点を取れるかどうかが、アイサイトの強みを維持する要素の1つになる。さらに、アイサイトなどの予防安全技術と、歩行者保護エアバッグなどの衝突安全技術を連携させて、自転車ユーザーの事故低減などの安全性を高める。こうした取り組みによって30年には、スバル車が関与する交通死亡事故をゼロにすることを目指す。https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36758880S8A021C1000000/?df=2

リスク,西対岸大陸,18/11 LIB原料独占－>18/11スマホ情報漏洩

2018/11/20,LIB原料囲い込み、EV産業推進、中国を警戒し、米国が規制を強化しようとする“技術リスト”に先進バッテリー技術は含まれる。だがリチウムイオン電池(ＬＩＢ)産業では中国が圧倒的優位な立場を築きつつある。米国には良くも悪くも話題性のあるテスラがあるが、ＬＩＢ世界市場の規模からすれば取るに足りず、ＬＩＢ産業の中国優勢は変わらない。　とりわけ、2017年に出荷量でパナソニックを抜き、世界首位に躍り出た中国・寧徳時代新能源科技（CATL）の躍進は著しい。独フォルクスワーゲンがCATL製電池の採用を決めたことで、業界地図が大きく動いた。　中国勢はＬＩＢの原料の囲い込みにも積極的だ。特にコバルトやニッケルはレアメタルだけに、ＥＶの拡大に伴って奪い合いが必至。「中国政府は国策としてＥＶ産業をバックアップする」（湯進・みずほ銀行国際営業部主任研究員）というように、国ぐるみの資源投資にも余念がない。中国のＬＩＢメーカーにとっても悪い話ではない。「生産管理や技術開発力で抜きんでる日本の部材メーカーのノウハウを吸収するチャンス」（ＬＩＢメーカー関係者）になるからだ。　より川上のビジネスを拡充することで商機をつかみ得る企業もある。正極材を供給する住友金属鉱山は、「資源会社の強みを生かして、ニッケルなどの正極材の原料を中国企業に供給することもできる」（部材メーカー幹部）。https://diamond.jp/articles/-/185894?page=2
2018/11/20,シェアを広げるファーウェイが水面下で注力するのが独自の半導体チップの開発だ。米国企業の製品の供給が途絶えるリスクの回避が狙いだ。スマホの心臓部であるチップの製造はクアルコムなど米国勢やサムスンに限られてきた。そのリスクは米商務省が今年4月中旬、米企業に対し中興通訊（ZTE）との取引禁止を決めたことで顕在化した。ZTEは米企業からの半導体供給が止まり、スマホなどを生産できなくなった。12年にはすでに傘下の半導体設計メーカー、海思半導体（ハイシリコン）がチップセットを開発している。10月にはAIなど向けの高性能な半導体チップの量産を始めると発表した。ファーウェイの徐直軍（エリック・シュー）輪番会長は記者会見で「チップの計算能力は世界一で（米半導体大手の）エヌビディアを上回る」と強調した。懸案は米国市場だ。ファーウェイは米AT&Tとの契約をテコに本格参入する計画だったが、今年1月に「米国側の事情」で断念した。米国側がスマホからの情報漏洩リスクを危惧したことが原因とみられている。ファーウェイの消費者部門の責任者、余承東氏は8月、「19年10～12月期までにスマホ市場で20%超のシェアを握り世界首位になりたい」と表明した。米国市場での本格販売なしでそれが実現できるのか。シェアが3%程度と手薄なインドや、5%台の東南アジア、開拓中のアフリカなどで、どれだけシェアを取れるかが焦点となる。（薬文江、河野真央）https://www.nikkei.com/article/DGXMZO37875020W8A111C1X13000/?n_cid=NMAIL007