大竹慎一『合理的株式投資の考え方』フォレスト出版, 1998
アメリカの企業 株式を勝手ももらうため 配当を増やす 利益を高める 必要以上に利益を膨らませる ために内部蓄積が進まない
日本の企業 配当を少ししか支払わないように努める 税金の支払いを減らしたい ために利益をなるべく低く設定したい 資産評価で（取得）原価法が認められている 日本の企業は減価償却を高く積んで 利益を過少にすることがある PERでは十分は国際比較はできない
日本の企業はCFは高い アメリカの企業は配当は高くてもCFが低いものもある PCFで測った日本株の利回りは長期債利回りとほぼ等しく、金融的にかなり合理的水準となっている
CFデイスカウントモデルで 日本の企業行動の実態に即した数字がでてくる CFと金利を重要なファクターとして 日本の株式を測ってみると かなり合理的な説明をしていくことができる
成長企業はアメリカでも、利益上昇より売り上げ拡大にまず努力を集中する 成長する初期の段階では利益が出ないからPERも高い 成長企業に対する価値評価基準としてPERはアメリカでも不適当され PSR 株価売上率、株価売上倍率 マーケットシェア拡大を追求する…企業の行動を判断するうえでPSRから判断する
投資を判断する上では 資産の効率を重視するべきで ROAを大切にするべき
個人消費は 自国通貨が強くなると 交易条件が大幅に変わり 購買力が飛躍的に増加 個人消費の強力な上昇が起こる 消費株は円高銘柄といえる
個人は 資産価格上昇で 高額商品購入を増やすことがある 資産効果
β ベータは変動性の係数 市場平均が１
相場の上昇過程では ポートフォリオのベータを１より大きく 天井圏で１より下げるのが基本動作
ベータの高い株は リスクが高くなる
