新型インフルエンザ vs 経済危機？

巷では新型インフルエンザの話題で持ちきりです。ついテレビのニュースに目がいく今日この頃、兵庫や大阪では市民生活がかなり制限される事態になっている由、他人事と高を括ってもいられません。

少し前のエントリーになりますが、New York TimesにSimon Johnsonが"Swine Flu vs. Financial Panics"という文章を書いています。彼は新型インフルエンザの蔓延には警戒感を示しながらも、経済的なインパクトという点においては、金融システム危機よりも軽微なものにとどまるだろうという見解を示しています。何故なら、新型インフルエンザと金融システム危機という、いずれもpandemicな現象に対し、公衆衛生学は経済学よりうまく対処しているから、というのがJohnsonの見たてです。

いわく、
「医学の進歩に対する世間の信頼は厚いが、経済学に対する信頼感はそれほどでもない」
「公衆衛生の専門家は、市民に対するコミュニケーションを重視している。これに対し、米国の金融当局は市場とのコミュニケーションに失敗し、危機を拡大させた」
「公衆衛生システムは常に危機対応を想定して組み立てられている」
そして「パンデミックに対し予防的措置を講ずることは、医師や製薬業者、保険業者ら医療関係者の利益に反しない。逆に、金融には本来リスクがあるにも関わらず、金融業者は自分たちはうまくリスクをマネージできていると言いたがるが、これは誤りである」

Johnson自身は前IMFのチーフ・エコノミストであり経済学界のインサイダーである訳ですが、コミュニケーションと制度設計の双方において、金融システムには問題が多かったというのが彼の言わんとするところです。

コミュニケーションの面においては、マスメディアというフィルターを通すことは不可避ですので、コミュニケーションの失敗をすべて経済学に帰することはややアンフェアかもしれません。しかし、公衆衛生学や疫学が経済学より専門的でないとは言えないにも関わらず、新型インフルエンザと金融危機を比べれば、一般市民にとって理解しやすいのは明らかに前者でしょう。

Johnsonは経済学も感染症の蔓延を防ぐため努力を重ねてきた公衆衛生の歴史に学ぶべきだとして文章を結んでいます。それは一方では経済の分野における政策当局と市場とのコミュニケーションを考え直すことであり、他方で「市場か、介入か」という古くて新しい問題を再考することでもあります。