他人のブログから年寄りが学ぶ、活力を貰う。

 

 　　　　　　　

　　

　　いまさらモリトモでもないと思い、何を書いたらいいかちょっと力が抜けている状態です。内閣支持率が少し回復したそうですが、なかなか人間は自分の過ちを認めたくないものですが、この如何にも不自然な作られた印象操作にまんまと乗ってしまった人がすぐに目覚めるわけではありません。

　　騙される人は何度でもだまされる善良な人々が多いのですが、そう言う事より、メディアのとった安倍降ろしの為の、虚偽報道。主犯は朝日新聞とそのバックに控える特定アジアしか頭に浮かばないでしょうが、そういう風潮が、まだ日本の中に大手を振ってまかり通っていることが恥ずかしい。

　　　しかもその野党のフェイクニュースに乗った絶望的野党の、勢力拡大に無関係なただ因縁をつけるための、言い掛かりに徹したバカ騒ぎがただ空しく思いますが、いまだにそれさえ認識していない野党議員は多くいるという事は、日本は民主主義を少し甘く考えすぎているかも知れません。

　　　

　　　日本的民主主義であったなら、ここまで破廉恥な国会騒動まで至らなかったと思いますが、今や国会も国際的になり何人かの韓国人や外国人が、甘い基準で日本国籍を与え、すぐに議員資格を与えています。今や日本のそのおおらかさは日本国の特色でありましたが付け込む連中もいるのです。

　　　　
■動画
3月27日 THE 立憲 LIVE🎥 「森友公文書改ざん問題・佐川氏証人喚問SP」
https://www.youtube.com/watch?v=toaAhDCEoQk&t=14m40s

　　　アメリカのトランプ大統領は、私から見ても非常の破天荒ですが、好感の持てるアメリカ第一主義者です。アメリカンドリーム時代の世界の憧れ的アメリカを、実現するために、それらを邪魔する人道主義や平和主義と称する、政府にたかる市民運動家的なものと戦ってきました。

　　　多くの人が予想しなかった大統領ですが、成ってみるとアメリカ国民の求めていたものは此れだったのかと分かりますし、瓢箪から駒みたいに、今のアメリカにとって的確な人を久しぶりに選んだという気がします。今のチャイナの動きや北朝鮮の動きにトランプ以外誰が抑えられますか。

　　　

　　　そのことは日本にも言えます。自民党内でも石破茂氏や野田聖子が蠢いていますが貴方達は本気で日本のかじ取りを世界の中でできると思っているのですか。安倍首相がいるという安定感は世界からも認められ、トランプ大統領も大いに頼りにしています。

　　　そんなトランプ大統領が日本からの輸入品に関税をかける圧力に出たと、メディアはいきり立って、酷い仕打ちだ、同盟国らしくないという論調でまた印象操作するのでしょうが、うかつには乗れない話です。

　　　【米輸入制限】経団連会長「適用除外を期待したい」

　　【米輸入制限】日本の鉄、米ユーザーから「供給続けて」の声　過去の貿易摩擦バネに育んだ独自技術

　　　アメリカ側から言わせると日米貿易差額は圧倒的にアメリカが赤字で、アメリカの自動車産業も、このままいけば一方的に日本に負けてしまいます。そのいい例がオートバイの世界です。アメリカの主力産業であったハーレイダビットソンを始めオートバイ業界は壊滅状態です。

　　　アメリカも物つくりの国だったのですが、人件費の安い国に作らす習慣が、先進国全体を今脅かしています。今アメリカで作る主なものは飛行機であり原子力潜水艦を始め軍事産業が主力に成っています。この点は日本も、技術を継ぐ若者がなく、消えていく伝統的職人芸があります。

　　　機械を作る機械を日本は唯一最先端の技術を誇っています。アメリカの飛行機も、日本の部品なくして出来上がらない状況です。アメリカから今より石油を買ってもいいのですが、貿易と言うものは難しく、一つの国に偏る危険も考えなくてはなりません。

 

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　　ブログ『遠藤健太郎オフィシャルブログ』より

　　　　　　

　米輸入制限と交渉の余地

皇紀2678年（平成30年）4月2日

　　　わが国の交渉の余地は、産經新聞社記事の中にヒントがあるでしょう。現行憲法（占領憲法）を放置している限界はありますが、決して官僚に任せず、ここは政治主導で乗り切らなければなりません。

　　　この件について、安倍晋三首相が米国のドナルド・トランプ大統領にわざわざ名指しされて輸入制限の非対象国から日本が外されたと報じられましたが、

　　　トランプ大統領のツイッターをよく読めば「偉大な友人」として安倍首相の名だけが挙げられ、わが国が米国の利益を吸い取っているとされています。

      

  

 

　

 

　　以前から申していますように日米は貿易・産業の分野で仮想敵国関係にありますから、トランプ大統領は中共の次に日本を見逃すはずがありません。

　　　かつての日米貿易摩擦は顕著な例であり、あの時はダニエル・イノウエ上院議員（当時、既に故人）でさえ米国の利益を守る立場でわが国を非難したほどです。

　　　　

　　　ところが、最大の制限対象とされた中共は、米中首脳会談で巨額の対米投資を表明してみせた共産党の習近平国家主席の名を「偉大な友人」に挙げてももらえませんでした。

　　　産經記事が指摘した米国の不利益は、トランプ大統領も分かっているはずです。大方針を掲げて交渉し、微調整していくのが彼の常套手段であり、現在のところトランプ大統領と会話が成立するのは、良くも悪くも安倍首相しかいません。

　　　よってわが国の報道がせせら笑う「最も残念な首脳」は、安倍首相ではなく明らかに習主席でしょう。そして、中朝首脳会談が開かれました。わが国は今後、占領憲法のままで対米従属の度を越していく可能性が高まり、しかしながら真の日米共闘となるには、まず自立しなければならないのです。

 

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　　　メディアはチャイナの意を受けて、日本とアメリカの間に軋轢を生みだそうとしてそういう記事を書くでしょう。少しでも効果があると分かればどんどん書き進めるでしょうがなんという情けない連中でしょう。日本の国益よりチャイナや朝鮮半島の国益の方が大事なのでしょうか。

　　　そんなメディアが日本人から見放されていくのは時間の問題です。まだあの朝日新聞はやめていないのですか。TBSのサンデーモーニングが、TBSの中で一番視聴率を稼ぎます。稼ぐと言っても13％くらいですがTBS局内ではナンバーワンです。辞めさせられ無い訳です。

　　　あまりの偏向放送で見る気もありませんが。この度安倍政権は放送法4条を改訂し電波オークションにすると言い出しました。とたんにテレビ局社長は猛反対を繰り広げだしました。

　　　

　　　　

　　　電波オークション反対ではなく4条改定で偏向大いに結構という部分です。安倍首相も意地悪が好きですがこれにはテレビ局がバカなのかとぼけているのか、そんなことしたら好き勝手なことを放送していい事に為ると、今迄の自分たちの事を棚に上げての言い分です。

　　　このことは近頃にない快事ですので、何かに憑けて気が付いたら書いていこうとしています。今地上波は番組改選を控えて3時間4時間の長時間破廉恥番組を繰り広げていますが今日、日曜日地上波は見ず。BSやケーブルテレビを見ています。いくらなんでも同じことばっかりで飽きますよ。